預貯金、株式、投資信託…みんなはどれくらい持っている？

一人暮らしの場合は？

では早速、金融経済教育推進機構（J-FLEC)「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］［二人以上世帯調査］」（2024年）からデータを見ていきます。

まずは、一人暮らし（単身世帯）の場合です。

「金融資産総額」が年代ごとにどれくらいあるのか、平均額を見ていきましょう。

やはり年代が上がるほど、金融資産は増えていますね。60代が最も高くなっています。70代でやや減っているのは、仕事を引退して、資産から取り崩して使っていることのほか、定期収入が労働収入から年金収入になり、貯蓄に回せるお金がなくなる、もしくは減っていることが考えらえます。

次に、一人暮らし世帯で、「預貯金、株式、投資信託、債券」をそれぞれどれくらい持っているか、20～70代の年代別の平均額を見てみましょう。

先ほどの金融資産総額から考えると、20～30代では資産総額の5割以上が預貯金で、それ以外の年代でも預貯金の割合が高めです。

20代に比べると、30～40代で株式や投資信託の金額が増えています。資産に少しゆとりが出てくることで、投資への関心が高まっていることが伺えます。債券は、60代から少し増え、70代では100万円を超えていて、高齢になると安定的な運用をする傾向にあるとみられます。

「2人以上世帯」の場合は？

次に、2人以上世帯の場合です。「金融資産総額」が年代ごとにどれくらいあるのか、平均額を見ていきましょう。

一人暮らしのケースと比べると、金融資産額が大きくなっています。世帯人数が多い分、共働きなどによって、世帯全体の収入が高い可能性があるでしょう。一人暮らしのケースと同じように、年代が上がるほど金融資産総額は増えて、60代が最も高くなっています。70代でやや減っているのは、仕事を引退してから、取り崩しをしていることや、収入が減っていることが考えられるでしょう。

次に、2人以上世帯で「預貯金、株式、投資信託、債券」をそれぞれどれくらい持っているか、20～70代の年代別の平均額を見てみましょう。

2人以上世帯でも預貯金の割合が高く、30代では、資産総額の5割以上が預貯金です。

一人暮らし世帯に比べると預貯金の割合が全体的に高く、家族がいるために生活費の備えとして現金を多めに持つ傾向があると考えられます。20代では、一人暮らし世帯に比べて、株式や投資信託の金額が多めです。例えば、共働き世帯で、どちらかが投資に関心があり、株式や投資信託などにトライしていることが考えられるでしょう。60代以降に債券が非常に増えていることもわかります。高齢になると安定的な運用を取り入れていることが見てとれます。