金・銀高騰は警告か？インフレ再燃下で見直される「コモディティ投資」の本質

過剰流動性のなかで再評価される「実物資産」の価値

2025年に金価格が大きく上昇したことで金投資に関心を持った方は多かったと思います。足元では銀も最高値圏を更新し、コモディティ全体に視線が集まっています。

一方で、株価は高値圏にありながら、金や原油、銅といった実物資産も同時に上昇し、為替市場ではドルの先行きを巡る議論が増えています。ニュースを追っていると、どこか落ち着かない、ざわついた空気を感じている方も多いのではないでしょうか。

いま私たちが直面しているのは、過剰流動性相場（カネアマリ相場）が続くなかで、通貨の信認、インフレ、そして資源の戦略的価値が同時に意識される局面です。

中央銀行が供給してきた大量のマネーは株式市場を押し上げる一方で、実物資産にも流れ込みやすい環境を作っています。資金が余っているからこそ、「最終的に価値を守れるものは何か」という問いが、改めて投資家の頭に浮かびやすい共通認識となっているのです。

「ドル離れ」は加速するか？中央銀行が金を買い増す真意

「ドル離れ」と「資源の取り合い」の時代に、コモディティを“保険”として考えるという発想について今回は考察します。

ここ数年よく耳にする「ドル離れ」という言葉は、各国の中央銀行や政府が、ドル一本に依存する状態から、準備資産を少しずつ分散させているという変化です。その象徴が金の買い増しです。制裁や資産凍結といったリスクが現実味を帯びる中で、「通貨そのもの」ではなく「現物としての価値」を持つ資産を組み入れておこうとする動きが、静かに、しかし着実に広がっています。

この流れと相性が良いのがコモディティです。コモディティは、どこかの国の信用や金融政策だけで価格が決まる資産ではありません。生産量、供給制約、地政学、需要の実態といった“モノの世界”の力学が、価格の根っこにあります。金融システムの外側に価値の軸を持つ資産が、インフレヘッジや分散の観点から再評価されやすくなるのは必然の流れと言えるでしょう。

資源安全保障の新時代――国家戦略としてのコモディティ

いまの市場で無視できないのが、資源が国家戦略の中心に入りつつあるという点です。トランプ大統領の言動も、単なる強気なパフォーマンスとして片付けるのではなく、構造的な変化として捉える必要があります。

背景にあるのは、米中対立の長期化と、世界がブロック化です。資源や重要鉱物を「誰が押さえるのか」という問題は、もはや企業の業績材料である以前に、国家安全保障を支える戦略物資になっています。

例えば、グリーンランドや北極圏を巡る動きも、その周辺にある重要鉱物や将来の資源供給という文脈で見ると理解しやすくなります。南米や中東、パナマ運河といった要衝を巡る動きも同様で、世界の分断と資源確保という一本の線でつながっています。

投資家として大切なのは、政治的な好き嫌いではなく、「資源が武器になり得る時代に入っている」という事実を冷静に受け止めることだと考えます。