・株価急落時に慌てて売却するとその後の反発局面で後悔を抱くリスクがある
・短期的な底値や天井を予測し続けるのは困難であり感情での判断は避けるべき
・平常時に生活防衛資金を確保し次の下落時の具体的な行動を1つ決めておこう
「ここまで下がるなら、いったん売っておいた方がいいのでは」。
株価が大きく下がる局面では、こう感じる人もいるでしょう。特に、最高値をつけたあとに相場が下がり始めると、不安は大きくなります。少し前まで増えていた資産が、日に日に減っていき、ニュースでは「急落」「半導体株安」「リスク回避」といった言葉が並ぶ。
そうなると、「まだ下がるかもしれない」「ここで売らないと、もっと損をするかもしれない」と考えてしまうのは自然なことです。
しかし、下落途中で売るという判断は、あとから見たときに必ず正解になるとは限りません。2026年6月25日、日経平均株価は終値で72,366円34銭となり、最高値を更新しました。そこから7月末にかけて下落が続き、7月30日時点では61,867円43銭と、高値から約14.5%安い水準まで下がりました。ところが翌31日、日経平均は1日で4%を超える急反発となりました。もし下落の途中で売っていたら、その人は何を感じたでしょうか。
この記事では、実際の値動きを振り返りながら、下落局面で「売った人」と「持ち続けた人」に何が起きたのかを確認し、次の下落に備えて今のうちに決めておきたいことをFPの視点から考えます。