はじめに
夏休みシーズンが到来しました。8月中旬のお盆の時期には、一斉休暇する会社も少なくないようです。夏休みは実家に帰ってのんびりするのも良いでしょうし、いつもより人が減る都会で過ごすのも良いでしょう。
なかなか長期休暇も取りにくい方にとっては、家族旅行の良いタイミングにもなります。国内の観光地はどこも混んでいるので、人混みを避けたい人の中には、この際だから海外旅行を計画する方もいるでしょう。
7月に日本経済新聞社から2018年夏のボーナス調査が公表されました。支給額の平均は前年と比べて4.2％増えて、リーマン・ショック前の2008年に迫る水準になったとのことです。今回、ボーナスが増えたうれしい方の中には、ちょっとぜいたくに海外でもと考える方もいるでしょう。
「景気が良い→人々の収入が増える→海外旅行が増える」が連想されますが、海外旅行が増える時は景気や株価も好調になると考えられます。そこで、実際に海外旅行者と株価の関係を確認してみましょう。
海外旅行者数と株価の相関性はまちまち
データは、日本政府観光局の出国日本人数を使っています。図1の赤色グラフが出国者数です。これに対して、青色グラフが日経平均株価となります。
出国というと、バケーションの旅行だけとは限りません。ビジネスに関するものや留学など、さまざまなものが入ります。ただ、これらも景気と連動性が高いものでしょう。景気が悪ければ海外とのビジネスも減るでしょうし、収入が少ないとなかなか留学費用も捻出できないからです。
実際に赤と青のグラフの推移を見ると、予想通り、おおむね連動しているように見えます。とはいうものの、連動しない場面があることも事実です。
まずは、2003年に見られた出国者数の大きな落ち込みです。当時はSARS（サーズ）やイラク戦争などの影響があり、旅行が控えられた年でした。一方、日経平均株価は底値から回復を見せました。出国者数は地政学リスクなどの特殊要因の影響を受けてしまう場面があるようです。
また、アベノミクス相場が始まった2012年末から、株価は上昇しましたが、出国者は減少ました。これは円安が原因と考えます。
景気や株価に関しては「円安→日本の輸出が盛んになる→景気回復→株高」が連想されます。つまり円安は株高となります。しかし、旅行者にとって円安はあまりうれしい話になりません。旅行にかかる費用が上がってしまいますし、海外で買い物しても、いつもよりお金がかかるからです。