長かった10連休明けの日経平均株価は、2日間（5月7日、8日）合計で650円を超す下落でスタートしました。
最大の要因は、米国政府が中国製品に対する関税引き上げを表明したことで、米中通商協議の合意への期待が再び警戒感に変わり、米国株安と円高になったことでしょう。ほかにも、イラン問題やトルコ、北朝鮮など、各地の地政学リスクも再びくすぶり始めています。
しかし、実はそれ以外にも気を付けておきたいことがあります。10連休後の消費反動減リスクです。
長かった10連休明けの日経平均株価は、2日間（5月7日、8日）合計で650円を超す下落でスタートしました。
最大の要因は、米国政府が中国製品に対する関税引き上げを表明したことで、米中通商協議の合意への期待が再び警戒感に変わり、米国株安と円高になったことでしょう。ほかにも、イラン問題やトルコ、北朝鮮など、各地の地政学リスクも再びくすぶり始めています。
しかし、実はそれ以外にも気を付けておきたいことがあります。10連休後の消費反動減リスクです。
