病気やケガで入院したときに保険は必要か?

病気やケガで入院をした場合を考えてみましょう。病気やケガで入院をするというのも、滅多にありませんが、たまに起こる可能性があります。

そのときの経済的損失はどのくらいになるか考えてみましょう。日本の健康保険制度では、かかった医療費の3割が自己負担です。

さらにもっと治療費がかかったとしても、高額療養費制度がありますので、一般的な所得の人には、1ヵ月9万円以上はかかりません。

たとえ、入院や手術をして100万円かかったとしても、自己負担額は9万円くらいです。差額ベッド代やパジャマ代などはかかったとして、1週間ぐらい入院しても20万円もあれば十分に対応ができるはずです。20万円ぐらいならば、貯蓄で何とかできる金額ではないでしょうか。

ということは、病気やケガの入院というのは、「滅多に起こらないけれど、たまに起こったとしても、経済的損失は小さいものである」ということがいえます。

ですから、この場合は、保険で備えるよりも、貯蓄で備える方が賢いでしょう。

「がん」などの病気に必要は保障は何か?

では、「がん」などの深刻な病気になったときは、どうでしょうか?がんも基本的には、普通の病気と同じで、高額療養費制度がありますので、医療費はそれほどかかりません。ある程度の貯蓄があれば、医療費は対応できるでしょう。

しかし、抗がん剤治療などによって、仕事が続けられないなることもあります。休業や退職を余儀なくされることもあります。そうなると収入が減ってしまうわけです。

生活費に困るということは大きなリスクです。会社員や公務員の場合は、傷病手当金がありますので、リスクは軽減されます。しかし、自営業やフリーランスの人には傷病手当金がありませんので、備えが必要になってきます。

この備えというのは、「がん保険」や「就業不能保険」になります。

がんなどの病気で、仕事が続けられなくなることもあるので(とくに自営業やフリーランス)、「滅多に起こらないけれど、もしそれが起こった場合に経済的損失が大きくなる可能性がある」ということで、ある程度の備えが必要でしょう。

保険の見直しの指標になる法則

このように、この法則に当てはめると、自ずと必要な保険がわかってくると思います。さらに必要な保険の優先順位というのもわかります。

私は、保険の本を7冊以上出版していますが、すべてこの「たった一つの法則」を基準に考えて執筆をしてきました。

これを覚えておくだけで保険選びに悩むことはありません。いま、ご自分が入っている保険も、この法則に当てはめて見直しをしてみてはいかがでしょうか?