老後

バブル崩壊時の大損がトラウマ、投資を再開すべきか悩みます

FPの家計相談シリーズ

読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ

今回の相談者は、バブル崩壊時に大損をしたという50代の男性。その時のトラウマから投資ができないでいましたが、老後に向けて再開すべきか悩んでいるといいます。FPの黒田尚子氏がお答えします。

バブル崩壊時に国内株式への投資で大損をして以来、基本的には投資を控えてきました(今でもかなりのトラウマになっています)。しかしながら、2年後に役職定年を迎えるにあたり、金融資産だけでは心もとなく、トラウマを振り払い投資を再開すべきか、再開する場合は何にどの程度投資すべきか悩んでいます。


勤務先には一応、65歳まで再雇用制度がありますが、60歳までは現在の年収の7割、それ以降は3割程度になります。また、子供が私立大学の文系で、学費が年120万円程度かかります。退職金は一時金として、約2500万円、年金は80歳まで月25万円程度の見込みです。アドバイスよろしくお願いいたします。


〈相談者プロフィール〉
・男性、54歳、既婚(妻:54歳、パート)
・子ども2人:26歳(会社員)、18歳(大学1年)
・職業:会社員
・居住形態:持ち家(戸建て)
・毎月の世帯の手取り金額:95万円(夫婦合わせて)
・年間の手取りボーナス額:なし
・毎月の世帯の支出目安:約50万円


【支出の内訳】
・住居費:0万円
・食費:12万円
・水道光熱費:5万円
・教育費:10万円
・保険料:6万円
(死亡保険、医療保険、ガン保険すべて掛け捨て)
・通信費:1.2万円
・車両費:5万円
(ガソリン、税金、保険、高速代)
・お小遣い:7万円(夫婦合わせて)
・その他:5万円
(夫の単身赴任に伴う交通費)


【現在の資産状況】
・毎月の貯蓄額:45万円
・現在の貯蓄総額:3300万円
・現在の投資総額:なし
・現在の負債総額:なし


黒田: ご相談者の現在の家計を拝見する限り、年代、家族構成等から考えると、住宅ローンなどの負債はありませんし、貯蓄額も3000万円以上です。収入に対する毎月の貯蓄率も50%近くあり、しっかりと管理をして、貯蓄にも励んでおられる安全性の高い家計と思います。

とはいえ、「このままで大丈夫か?」と不安に感じられるお気持も良く分かります。金融庁が今年6月3日に発表した「人生100年時代」を見据えた資産形成を促す報告書が話題になりました。いわゆる老後資金2000万円不足問題です。

95歳まで生きる場合、夫婦で約2000万円の金融資産の取り崩しが必要になると試算され、老後の収入源が公的年金だけでは資金不足に陥る可能性があることばかりに注目が集まりました。でも本来の趣旨は、家計の見える化を行うこと、早い時期からの資産運用の重要性を訴えるというものだったのです。

とはいえ、資産運用は、家計の“救世主”ではありません。安心して老後を送るための方法は、(1)収入を増やす、(2)支出を減らす、(3)運用する、の3つであり、資産運用はその一つに過ぎないのです。

ご相談者は、これまでの生活スタイルやどんな老後を送りたいのかを見極めた上で、老後にどれくらいのお金が必要なのかを試算してみてください。その上で必要であれば、資産運用をおすすめします。でも、特に不要なら、トラウマやストレスを感じながらムリに投資する必要はないと思います。

なぜ投資に失敗したか?理由を自分なりに理解できている?

一般的に、1991年3月~1993年10月までの期間を「バブル崩壊」と呼びます。となると、ご相談者は、四半世紀以上も前の投資の失敗がトラウマになっておられるということですね。筆者も50代ですので、バブル景気から一転、一気に資産価格が下落した状況を実感した世代です。心中お察しいたします。

まず、このトラウマを克服し、再び投資を始める場合、確認すべきことが2つあります。まず1つ目は、なぜ投資に失敗したのか、その理由を自分なりに把握し、二度と同じ目に遭わないための対処法をきちんと整理できているかどうかです。

例えば、「国内株式への投資で大損」とありますが、海外株式や国内外の債券など分散投資を理解できていなかった。投資のタイミングを一時期に集中させたのが良くなかった。値下がりした時点で、損切ルールを自分で作っていなかった。證券会社の推奨銘柄を言われるがまま購入していた等々です。

いかがでしょうか? ご相談者としては、古傷に極力触れたくないかもしれませんが、元来、投資は失敗と成功の連続。トライ&エラーを繰り返して、自分なりの投資スタイルを確立していくものだと思います。

投資の三大ポイントを明確にする!

そして2つ目は、投資の三大ポイント、「投資目的(何のために投資をするのか)」「投資期間(どのくらいの期間、投資をするのか)」「投資金額(いくら投資をするのか?目標金額はいくらか?)」が明確かどうかです。

資産運用のご相談にいらっしゃるお客さまは、「できるだけ増やしたい!」とおっしゃいますが、この“できるだけ”の感覚は、人によって異なります。運用利率10%は欲しいという人もいれば、2%くらいで十分という人もいるのです。

投資を始めるのであれば、例えば、「老後資金のために(投資目的)、今から10年間(投資期間)で、3000万円を5000万円にしたい(目標金額)」など、この三つがはっきりしていれば、具体的にどのような金融商品にどれだけ投資すれば良いか、自ずと明らかになります。

目的が老後資金なら、できるだけ安全性の高い金融商品で運用したいところ。でも、投資期間や目標金額を変更したくない場合、ある程度、収益性の高いリスク型金融商品を組み込むのも選択肢の一つでしょう、といった具合にアドバイスするわけです。この三つの何を一番優先させたいかによって、残りを調整していきます。

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