はじめに
補習関連銘柄にも追い風か
今までの学校教育では不足となることも考えられるため、英会話教室の利用や「eラーニング教材」を利用する学校や保護者が増えることが見込まれています。
英会話ではオンライン英会話最王手のレアジョブ（6096）、塾ではリソー教育（4714）や京進（4735）、eラーニングではEduLab（4427）や学研ホールディングス（9470）、ベネッセホールディングス（9783）などに注目しています。
英語教育に強みをもつアルクを買収したフリービット（3843）も、ICT技術を用いて英語教育に寄与していくと見込まれるため、恩恵を受けそうです。
その他、デジタル教科書関連ではオンライン学習教材などのすららネット（3998）や、学校教育向けICT事業が柱のチエル（3933）。電子黒板については、テクノホライゾン・ホールディングス（6629）以外は株式の時価総額が大きい企業が製品を提供していることが多いため、業績に与える影響は低いとみています。
カスタマイズなど幅広い企業に商機？
教育関係者に聞くと、教育現場では教育ICTになって便利になった半面、教育の現場に沿っていない部分もあるとのことで、カスタマイズして欲しいなどの要望もあるようです。また、プログラミング教育では、現場の教職員が指導できるように何度も研修をしていますが、苦労しているようだとのことでした。
そのため、アフターサービスや使い方の研修、カスタマイズ可能な柔軟性などに強みがある企業に、より追い風となるのではないかと思います。
教育ICTに関連する企業としてアライドテレシスホールディングス（6835）、スターティア（3393）、パシフィックネット（3021）、明光ネットワークジャパン（4668）、ネオス（3627）、ACCESS（4813）などにも注目しています。
＜文：投資調査部 饗場大介＞
