家賃、保険、通信費…固定費の削減、見直すのにおすすめの順番は？おすすめのロードマップをお金のプロが解説
手を付けやすいところから始める見直しのススメ
家計の見直しでは、まず固定費から行うことがよいといわれています。固定費は毎月決まった額の支出になることから、一度削減できるとその効果が長く続くからです。ただ、固定費の見直しといっても、どの部分から手をつけたらいいのか迷う人も多いのではないでしょうか。今回は固定費の削減を行うにあたり、見直す際におすすめの順番を紹介します。
生活新井智美
大学進学の備えは子ども1人300万円以上！ 学習塾や習い事にかける平均額は？
知っておきたい教育費のかかり方
子どもの学習塾や習い事に、世間の親はどのくらいお金をかけているのか、気になりませんか？教育費は、気を抜くと青天井になりがちです。子どもの習い事にかける金額に正解はありませんが、子どもが小さな時期から親が意識をしておけば、ブレーキをかけることができます。そこで、学習塾や習い事にかける平均金額を知っておき、各家庭で「いくらまで出す？」を決めるときの判断材料のひとつにしましょう。
ファミリー張替愛
大学での学びなおし、語学学習、士業資格取得…最大70%の補助が受けられる「教育訓練給付制度」はどんなひとが使える？
会社員（元会社員）ならぜひ使いたい
昨今、関心を集めている学びなおし。リスキリングともいわれていますが、社会人になってから学びなおしをすることでスキルアップをしたいと思っている人は多いのではないでしょうか。実際に社会に出て働く経験をすることで、学びの大切さを実感するからかもしれません。学びなおしには費用がかかりますが、だからといって諦めるのはもったいない。「教育訓練給付金制度」を活用すれば、費用の最大70％の補助が受けられます。制度と補助の内容について、見ていきましょう。
ビジネスタケイ啓子
なぜ企業は従業員にマネー教育を提供するのか。職域マネー教育の実態
職域マネー教育はウェルビーイングを高めるメニューの一つ
皆さんの職場では、お金に関する教育は提供されていますか。確定拠出年金を実施している会社にお勤めであれば、老後資金の貯め方や投資のイロハに関するセミナーに参加した人も多いでしょう。金融庁は金融教育を国家戦略と位置づけて、日本人の金融リテラシーを高める政策づくりを進めています。今年度から高等学校ではお金に関する授業も始まりました。すでに社会人になられている方向けには、事業主がマネー教育を提供することが期待されています。フィデリティ・インスティテュートでは「ビジネスパーソン1万人アンケート」を過去10年以上にわたり実施し、お金に関する意識の変遷を追ってきましたが、今回初めて、職域マネー教育の実態についての質問を盛り込みました。早速、その分析結果を見ていきましょう。
生活浦田春河
高金融リテラシー層に学ぶ、子どもの「お金のリテラシー」をあげるために家庭ですべき4つのこと
万一の備えに大きな開き
経済的な先行き不安が高まるなか、子どもに「金融リテラシー」を身につけさせたい、と思っているご家庭も多いでしょう。今回は、「金融リテラシーが高い人」の特徴を参考にしながら、子どもへどのように家庭で教えていったらよいのか、4つのポイントをお伝えします。
ファミリー西山美紀
「経済的に安定していないと幸せではない」と考えるひとこそ知っておきたい、お金の健康フィナンシャル・ウェルビーイング
「金融教育＝投資教育」ではない
フィデリティ・インスティテュート首席研究員の浦田春河です。90年代に米国で401(k)プランの販売を担当。帰国後、日本の確定拠出年金制度の創設をサポートし、その後も継続的に改善策を提案しています。また、ビジネスパーソン一万人アンケートや各種グローバル調査も担当しており、フィナンシャル・ウェルビーイングなど、お金に関する新しい考え方やトレンドを紹介していきます。最近、ウェルビーイングという言葉を耳にする機会が増えました。ですが、じつはこの言葉の意味がよくわかっていないという人も多いのでは。ウェルビーイングは４つに分解すればわかりやすくなります。日本人のウェルビーイングは世界と比べてちょっと低めというデータが出ています。今回はこのウェルビーイングについて、そして、その中でもお金の面にフォーカスした「フィナンシャル・ウェルビーイング」という言葉について解説します。
生活資産にも大きな開き…金融リテラシーが高い人と低い人の違いとは？ 初心者が知識を身につける方法をお金のプロが解説
数多くの情報から何を選ぶか
「金融リテラシー」という言葉を聞く機会が増えました。さて、あなたは金融リテラシーがある方でしょうか。それとも、あまりない方でしょうか。世の中にはお金の情報があふれるほどあり、いつでもアクセスできる時代です。ですが、そもそも金融リテラシーがないと、いくら情報を収集しても、怪しい情報をつかんでしまう危険性もあるため注意が必要です。今回は金融リテラシーが高い人と低い人の違いや、金融リテラシーをつけるにはどうしたらよいかについてお伝えします。
ビジネス「スパルタ式指導はもう古い」は本当か？──帝京高校野球部・前田名誉監督の葛藤
「正しい厳しさ」と「誤った自主性」
「スパルタ式は時代にそぐわない、選手の自主性を尊重して指導すべきだ」「しかし、結果を出すにはやはりハードな練習で鍛えなければ」──学生スポーツの指導者に共通する葛藤を、高校野球の名将として知られる帝京高校・前田三夫名誉監督も抱えていました。長年の指導経験から得た、前田監督の結論とは？ 著書『いいところをどんどん伸ばす』で明かしています。（写真：上野裕二）
ビジネス日本実業出版社
子2人を中学受験させ、妻1人で住宅ローンを組んだ場合、いくらのローンが組める？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、40歳、会社員の女性。同い年の夫と2人の子どもと暮らす相談者。子ども2人を中学受験させつつ、マンションの購入を考えていますが、夫がローンを組むことができないため、相談者1人でローンを組むことになりそうとのこと。住宅はいくらに抑えるべきでしょうか？ FPの山本節子氏がお答えします。
ファミリー山本節子
「文系・理系」を死語にする、激変する数学教育とは？
大学受験面からみる、変わる数学教育
いま、中高の数学教育が激変しています。たとえば幾何の立体を学ぶ単元では3Dプリンタを用いたり、生徒同士のディスカッションや探求を深める「教えない数学の授業」を取り入れている学校もあります。それと時を同じくして、早稲田大学の看板でもある政経学部など、文系でも数学を必須とする私立大学が増えはじめたことにより、「私文(私立文系)なら数学を捨てられる」といった受験戦略が崩壊しました。ここでは、激変する数学教育の今を追った宮本さおり氏のルポ『データサイエンスが求める「新しい数学力」』より、大学受験にまつわる箇所をピックアップして紹介します。
ファミリー高校の家庭科で資産運用の授業開始、その中身は？大人も知っておくべき「お金のキホン」
金融リテラシーを高めるには
「4月から18歳で「大人」に、成年年齢の引き下げで何が変わる？」の記事では成人年齢が18歳に引き下げられ、それに伴い「資産形成」の内容が必修化されるということに触れました。18歳から契約行為などを親の同意がなくとも結べるようになったのですが、正しい知識を持っていないと、「悪徳商法に巻き込まれた」といった問題も起こりかねません。こういったトラブルを少しでも減らすために、高校（成人する前のタイミング）での金融教育が導入される、という流れです。今回はこの必修化される「資産運用の授業」について解説していきたいと思います。
生活山野 華
新社会人や子どもたちに伝えたい「お金の使い方」や「守り方」、投資より先に学ぶべきもの
重要なのはお金の使い方
４月は新しい年度が始まることもあり、生活の環境が大きく変わる人も多いでしょう。新生活で気になることの１つがお金の話。この連載は「お金の育て方」というタイトルなので、どうしても資産運用などお金を増やすことに関する話題が多くなりがちですが、増やす以上に大事なことが、お金の使い方と守り方です。新生活を迎えるにあたって改めてお金についての意識を高めていきましょう。
ファミリー森永康平
世帯年収1300万あっても不安な共働き妻。FPが分析する３つの不安の理由
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、夫と共働きで子ども1人がいる48歳の女性。子どもが中学から私立に通っており学費と塾代にお金がかかっているため、家計を見直したいと言います。世帯年収は1,300万円あり、一見すると問題なさそうですが…。不安の理由は？ FPの秋山芳生氏がお答えします。
ファミリー秋山芳生
手取り月84万なのに貯蓄は340万。高収入家庭は教育費と食費が家計を圧迫しがち？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、44歳会社員の女性。夫の年収と合わせ、世帯収入は1,200万円を超えているのに、毎月貯蓄ができず、現状は340万円。子ども2人の教育費が増える前になんとかしたいといいますが、どこから手をつけるべきでしょうか？ 家計再生コンサルタントの横山光昭氏が運営する『マイエフピー』のFPがお答えします。
ファミリーマイエフピー
世帯収入1700万円だが貯蓄は700万円の夫婦「子ども2人の奨学金を借りるべき？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、44歳会社員の女性。50歳の夫と正社員で共働きで世帯年収は1,700万円ほどありますが、以前は扶養内で働いていたため、貯金が少なく、2人の子どもの学費と老後資金が足りるか心配されています。プロの意見は？ FPの宮里惠子氏がお答えします。
ファミリー宮里惠子
2022年は自立の年に、お金も仕事も最強の資産とするために
自立する年にしてみませんか？
え、自立なんてもうしてますよ……と思った皆さん。私たちは家族や仕事、さまざまな集団に所属する中で、持ちつ持たれつの関係にあります。お金のやり取りがある関係になかったとしても、万が一のときに保障をしてくれたり、助け合う関係もあります。そのような中、自立とは所属する集団に対して、過度に依存しすぎたり、与えすぎたりしないような状態を指すのかなと思います。ドライに見てみれば今、所属している職場や暮らしの環境で自立できていると胸を張って言える人は案外少ないのではないでしょうか。こんな風に偉そうに書いている私も、本当に自立して暮らせているな、と思ったのは30を過ぎてからな気がしています。
生活瀧俊雄
2歳の娘の学費を貯めたいアラフォー夫婦「普通預金よりも効率のいい方法は？」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、2歳のお子さんを持つ37歳会社員の女性。学費として、普通預金で貯蓄をしていますが、もっと効率よく貯められる方法が知りたいといいます。どんな方法が有効なのでしょうか？ FPの秋山芳生氏がお答えします。
ファミリー進学不安に10万円給付金問題…年末年始子どもの不安を和らげるために親子でできること
子どもと対話するときのコツ
年末年始は多くの人が新年の抱負を考える時期です。子育て世帯にとっては、年末年始は新年度の学びや進学の準備を意識し始める時期ではないでしょうか。とはいえ、長引くコロナ禍の影響で、新しい学校生活が始まることに不安を覚える子どもや親も少なくありません。ベネッセコーポレーションが2021年8月に行った「コロナ禍での中学入学に関する意識調査」によると、約7割の子どもと保護者が中学入学に対して不安を抱えているという結果になりました。また、昨今注目を集めている政府による子育て世帯への10万円給付政策は、配布方法は自治体毎に決定することになったほか、対象となる世帯に所得制限がかけられていることも一部議論を呼んでいます。コロナ禍における進学に関する不安や家庭の経済面が子どもの心に及ぼす影響をどう考え、対処していったら良いのでしょうか。家族心理ジャーナリストで教育事業も展開する麻生マリ子さんに詳しく聞きました。
ファミリー川畑楓
