はじめに
大本命は通信関連機器
こうした中で開かれた「【関西】学校・教育総合展」では、「ICT環境の導入」「プログラミング教育」「学校における働き方改革」「英語4技能の活用」「eラーニング教材」「デジタル教科書や電子黒板などの学校設備」などを、数多くの企業が取り上げていました。
また、模擬授業やICT機器を使ったデモンストレーションなども各ブースで開催されており、多くの関係者が注目していたようです。
「ICT環境の導入」については、超高速インターネットと無線LANを2022年度には100%整備することが目標であるために、急速に導入が進むことが見込まれています。パソコンメーカーや情報機器の卸売り企業、無線LAN機器メーカー、セキュリティ関連企業に恩恵がありそうです。
たとえば、情報機器の卸売業を行うダイワボウ（証券コード：3107）や、無線にも強みを持つバッファローを子会社に持つメルコ（6676）、ICT機器や大型ディスプレイを電子黒板化する「てれたっち」という製品を持つアイ・オ・データ機器（6916）、教育に強みがありICT導入支援なども行う内田洋行（8057）などにとって追い風となると思われます。
また、セキュリティにおいては、トレンドマイクロ（4704）、デジタルアーツ（2326）、ソリトンシステムズ（3040）などに注目したいところです。
モビルスーツが教育現場に？
「プログラミング教育」は小学校の学習指導要領の改訂に伴うもので、新日鉄住金ソリューションズ（2327）、LITALICO（6187）など、数多くの企業が参入しています。
注目を集めそうなのが、バンダイナムコホールディングス（7832）が手掛ける「ZEONIC TECHNICS」です。「機動戦士ガンダム」の登場する「ザクⅡ」を用い、組み立てながらロボティックスの基礎やプログラミングが学べる教材で、約10万円で発売を予定しています。ロボットアニメが強い日本ならではの商品で、子供のためと言い訳しつつ大人が購入するといった光景も見られるかもしれません。
「学校における働き方改革」は教職員の長時間労働に対応したもので、特に私学において喫緊の課題となっているようです。これを解消する対策手段として「統合型校務支援システムのための手引き」を文部科学省が公表しています。この統合型校務支援システムを扱うシステムディ（3804）などに注目しています。
「英語4技能の活用」が求められています。その理由は、2020年度から実施される「大学入学共通テスト」において、今まで重視されていた「読む」「聞く」だけでなく、「書く」「話す」という能力までテストされるからです。
