すぐに支出を減らせる方法とは？家計の見直しで新型コロナによるピンチに備える

はじめに

家計は一朝一夕で改善できるものではありませんので、今のままでは家計が危ないと分かっている場合には、早めに対策を始めることが大切です。支出を減らす方法のうち、おすすめの方法をいくつか紹介します。

＜食費＞
多少の食費アップは避けられなかったとしても、あらかじめ決めた予算金額を超えないようにすることが大切です。買い物1回当たりの上限額を決めておくと、予算内に抑えやすいでしょう。

たとえばひと月の予算が6万円なら、月10回買い物する人の1回あたりの予算は6,000円となりますね。また、数日分の献立を立てて買い物リストを作ってから買い物に行くと、買いすぎや買い忘れを防ぎやすくなります。

食費の節約はずっと続くので、「金額の割に栄養やボリュームがある食材を選ぶ」「家族で分担して自炊する」など、無理なく続けられる方法を模索しましょう。

＜水道光熱費＞
家族が自宅で過ごす時間が長くなれば、水道光熱費はあがるものです。これを機に、電気やガスの契約会社の乗り換えを検討してはどうでしょうか。

電気・ガス会社が自由に選べるようになり、割安な料金プランや乗り換えキャンペーンを提供する会社が出ています。ファミリー世帯であれば年間1～2万円の節約につながることも珍しくありません。料金比較サイトなどを活用して、自分に合ったプランを探してみましょう。

＜通信費＞
スマホの契約を大手通信会社から格安SIMに変更することで、1人当たり月数千円の通信費を削減できることが多いです。通信費のように定期的にかかる支出は、仮に月3,000円の違いでも年間では3万6,000円と大きな金額になります。

使っていないオプションの解約や、料金プランの見直し、家族で契約会社をまとめるといった方法でも節約につながることがあります。手続きはネット上や郵送で完結できることが多いので、調べてみてください。

支出を抑えるポイントは自分が本当に必要とするものだけにお金を使うことです。リストアップした支出に優先順位をつけて、上記のほかにも削減できる支出はないか、どうやったら削減できそうかを考えてみましょう。

収入が大幅に減った家庭は支出を抑えるだけでは乗り切れないこともあります。その場合は、支払いを先延ばしにすることで当面を乗り切ることも検討しましょう。税金や水道光熱費、保険料、奨学金、住宅ローンなどが対象となることがあります。

また、契約してからある程度経った貯蓄型の生命保険がある人は、保険を継続したまま解約返戻金の一部を借りる「契約者貸付制度」を使える可能性があります。

新型コロナに関連する公的支援制度を最大限活用することも大切です。支援内容は刻々と変わるので、ニュースやネットなどで積極的に最新情報をチェックしましょう。新型コロナの影響で詐欺も増えているので、手続きは公的機関のサイトや相談窓口などの信頼できる情報源で確認してから行ってください。

支払い猶予や貸付は、いずれは支払う必要があります。当面の時間稼ぎができたらすぐに家計の見直しに取り掛かり、早めの黒字化を目指しましょう。

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