新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の拡大により、私たちの働き方は大きな変化を余儀なくされています。緊急事態宣言が解除され、一時は収束に向かうと思われたのも束の間、再び感染拡大する懸念が生じています。

そして、コロナ禍において、物理的な接触が困難になり、テレワークを推進する企業も多くなってきました。今後、コロナが収束(終息)したとしても、「新しい生活様式」の中で引き続きオンラインでのコミュニケーションは不可欠なものになるでしょう。


オンラインコミュニケーションの課題

一方で、オンラインならではの課題も明らかになってきました。社内外のコミュニケーションを対面からオンラインに切り替える際に生じる課題の代表例をご紹介します。

(1)日常業務で発生する問題の「予兆」がつかめなくなった
固定席がある組織では、直接の共同作業がなくても、日常業務の中で必ず接する機会があります。その中で、あいさつした時の顔色や声のトーン、顧客や他部署との電話での様子や残業の頻度など、さまざまな情報が入ってくるため、問題が発生する前に「予兆」を捉えて対応することができます。しかし、テレワークになると、上司もメンバーの状況をタイムリーに察知することができず、コトが起こってからモグラたたきのように対応しなければなりません。

(2)会議の場で活躍できる/できない人の明暗が分かれた
対面での会議では、相手の反応を見て、場の空気を読みながら合意形成をし、何か言いたそうなそぶりをすれば、周囲が発言を促すなど気遣いをしながら、運営されています。しかし、オンラインの会議に慣れていないと、周囲の反応が分かりづらく、音声が遅延するためかぶってしまうこともあります。その中で自身の意見をはっきり主張するタイプが目立ち、一方、熟考して、相手の反応も見ながら意見を言うタイプは対面の場以上に目立たなくなっています。

(3)他部門との連携がしづらくなった
同じオフィス内にいれば、隣の部門に声をかけたり、すれ違ったときに立ち話をしたりと非公式に連携をする機会が自然とありました。このようなちょっとしたコミュニケーションが社内協働を促進し、新しいアイデアを生み出すきっかけになることもあります。しかしながら、オンラインになると、用件を明確にしないと声をかけづらく、ちょっとした相談が難しくなっています。ネットワークの先が通常業務の関係者に限定され、入ってくる情報や相談相手の選択肢が減少しています。