はじめに

総務省が9月18日に8月の全国消費者物価指数(CPI)を発表しました。生鮮食品およびエネルギーを除く総合は前年同月比-0.1%となり、2017年3月以来、3年5カ月ぶりにマイナスの伸び率となりました。これを受けて、再び日本経済がデフレに突入するのではないかという声も聞こえてきます。

今回は物価に関する知識を付けながら、仮に再びデフレになった場合はどうすればいいのかを考えていきましょう。


デフレとかインフレって何?

まず、デフレとは何か。デフレは「デフレーション」の略で、モノの値段が下がり続ける状態のことを言います。あまりイメージが湧かない人もいるかもしれないので、簡単に例を挙げます。リーマンショックや新型コロナウイルスなど、何かしらの要因で景気が悪くなり、人々が節約をし始めてモノが売れにくくなってきたとしましょう。そうなると、企業はモノを売るために値段を下げます。このようにして、徐々に値段が下がり続けていくことをデフレと言います。

一方で、デフレに似た言葉で、より耳にしたことがあるのはインフレという言葉でしょう。これは「インフレーション」の略で、モノの値段が上がり続ける状態のことを言います。景気が良くなると人々がどんどんモノを買っていくことで、それに応じて値段も徐々に値上がりしていくのです。

ちなみに、「ハイパーインフレ」という言葉を聞いたことがある人がいるかもしれませんが、これはモノの値段が異常な速度で上昇していく状態を指します。記憶に新しいところでいえば、ジンバブエでは2008年に一時期、年率2億パーセント超のハイパーインフレを記録しました。桁違いすぎてイメージが湧かないかもしれませんが、当時聞いた逸話では、店に並んで順番を待っている間に、値段が上がっていってしまう話でした。

日本はデフレ経済に再突入する可能性

冒頭で、最新の日本の消費者物価指数の結果を見て、デフレを警戒する声が上がったと紹介しましたが、物価について少し学びましょう。総務省が毎月消費者物価指数を発表していますが、そこには主に3つの指数が公表されています。総合、生鮮食品を除く総合、生鮮食品及びエネルギーを除く総合です。

なぜ、生鮮食品やエネルギーを除くのかというと、これらの価格は変動が大きく、気候変動や地政学リスクや投機的なお金の影響を受けやすく、必ずしも実態を反映しないこともあるからです。そこで、生鮮食品及びエネルギーを除く総合に特に注目することがあります。

その生鮮食品及びエネルギーを除く総合の前年同月比の伸び率が3年5カ月ぶりにマイナスとなったのですが、もう少し長い期間で見てみましょう。

このグラフを見ると、1998年から2007年頃まで物価指数がマイナスで、その後も2008年から2013年頃、2015年から2017年頃もマイナスになる局面が確認できます。