はじめに

今後の経済の動向もどうなることやら……不安定な世の中だからこそ、少しでもお得で、便利なサービスっていいですよね。

さまざまなポイント制度が乱立していますが、その中で勢いがあるのは楽天スーパーポイント。SPUという、楽天のポイントアッププログラムを活用しながら、お得に楽天のサービスを利用することを、楽天経済圏で生活すると呼んでいる人もいます。

楽天経済圏の中でも、「サービス自体が良いもの」を使い倒しポイントを活用してお得に生活する。この見極めが重要と思い今回は筆をとることにしました。

注意が必要なのは、あくまで「サービス自体にメリットがある」からサービスを利用するべきで、「ポイントが貯まるからサービスを使う」とならないことです。主従関係が逆転してしまい本末転倒になります。今回は「サービスも良くてポイントも貯まる」というサービスを中心に、楽天経済圏を「お得に活用する方法」と、「注意点」についてお話をしていきたいと思います。


楽天ポイントを貯めるならSPUを活用

SPUとは、「スーパーポイントアッププログラム(Super Point Up Program)の略で、楽天の各種サービスを使うと、楽天市場でサービスを利用したときに貯まるポイントが上乗せされていくサービスです。

楽天市場での買い物が最大16倍のポイントが付くしくみになっています。当たり前ですが、このサービスを利用するには「楽天会員」になる必要があります。会員になることで、楽天市場での買い物は購入金額の1%分が付与されます。

そして、楽天スーパーポイントが使えるサービスは、ECモールの楽天市場にはじまり、楽天トラベル、楽天モバイル,楽天ひかり、楽天カード、楽天のほけん、楽天市場アプリ、楽天電気、楽天ブックス、楽天銀銀行、楽天証券、楽天Kobo、楽天Pasha、楽天TV、楽天ビューティなど多岐にわたります。2020年10月26日から一部の地域では楽天ガスがはじまりました。

注意)ポイント付与倍率の増加には、各サービスごとに最大付与数の上限や、付与されるポイントの有効期限など細かい条件があります。詳しくは楽天の各サービスサイトを確認ください。

まず、「これは押さえておきたいサービス」からご紹介していきます。

1)楽天カード +2倍
楽天カードに申し込み、楽天市場でお買い物をするとポイントが+2倍となります。楽天会員であれば、楽天での買い物は1%分の楽天スーパーポイントがつくので、合わせると3%のポイントになります。キャンペーンの時期によっても異なりますが、新規入会と一定の条件のカード利用をすると5,000ポイントが貯まるので、それだけでお得になります。

ここで、細かい話しになりますが、楽天カードはカードのブランドを、VISAやマスターカード、JCB、アメックスから選ぶことができますが、JCBがデフォルトになっていて、何も考えずに登録するとJCBになります。

マニアックな話しですが、例えばプリペイドカードのKyashと連携させてポイントの2重どりをする人は、KyashがVISAやマスターカードには対応していますが、JCBには対応していないので注意が必要です。

2)楽天銀行+楽天カード +1倍
楽天銀行も非常に便利な銀行なので、開設しておいて損は無いでしょう。楽天銀行を楽天カードの口座引き落としにしておくと、+1倍に。楽天銀行は、後述の楽天証券との連携によって、普通預金の金利が0.1%になります。他の銀行が0.01%や0.001%の金利なので銀行の普通預金口座としてはかなり良い条件です。

3)楽天証券 +1倍
つみたて投資をはじめるなら、SBI証券にならんでオススメなのが楽天証券です。私の個人的な意見としては画面の使いやすさを考えると、ポイントが無くても一番良いネット証券会社と思っています。ポイントを使って投資信託を購入すると+1倍というマニアックな設定です。もう少し詳細にお伝えすると、500円分の楽天スーパーポイントで投資信託を購入し、楽天証券上のコースを「楽天ポイントコース」を選択する必要があります。まぎらわしいのですが、「楽天証券ポイントコース」というのを選ばないようにしてください。

また、楽天証券では、毎月5万円までは楽天カードで投資信託を購入することができ、その際、購入金額の1%のポイントがたまります。5万円の投資ができれば、500ポイントが貯まるので、+1倍が毎月達成できるようになります。ちなみに、この楽天カードで投資信託を買うということは、つみたてNISAにも対応していますので、つみたてNISAの毎月の上限を3.3333万円投資分は楽天カードで買うとお得です。

また、ポイントの話ではないですが、楽天証券と楽天銀行を「マネーブリッジ」という自動入出金(スイープ)サービス設定にすることで、先の楽天銀行の普通預金の金利が0.1%になります。※利息には、源泉分離課税20.315%がかかります。

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