はじめに

世界のマーケットが揺らいだコロナショックから1年。ワクチン接種等、新型コロナウイルスへの対策は進んでいるものの、経済活動の全面的な再開には至っていません。一方で、株式市場では各国の中央銀行による大規模な金融緩和によりコロナ前より高い水準で株価指数は推移しています。

この1年間の日本の株式市場の値動きを振り返ってみましょう。


1年で日本の主要指数はどう動いた?

新型コロナウイルスの流行を契機に投資にまつわる報道も増え、個人投資家層の拡大もしつつありますが、日本の株価指数はどのように動いたのでしょうか。

日経平均株価は実体経済と株価の乖離が叫ばれる中でも上昇を続け、一時バブル以来の3万円を回復したほか、個人投資家に人気のマザーズ上場の銘柄にも買いが集まりました。

また日経平均株価やTOPIXは今年に入りさらに上げ足を早めています。一時期は安定した成長が見込まれる大型株が主導で上昇し、TOPIXに対し日経平均株価の方が上昇する場面もありました。

しかしTOPIXは3月に入り再び高値圏内に回復するまで上昇しています。新型コロナウイルスの状況が変わっていく中で、市場で選ばれる銘柄にも変化が出てきています。

個人投資家で盛り上がったマザーズ市場

では、今回は一時安値から2.5倍以上上昇したマザーズ市場に注目してみましょう。マザーズ市場には新興企業が多く上場し、約35%が情報・通信業を占めているため、近年の業界トレンドも追い風に高い成長性が期待されています。また個人投資家が売買代金に占める割合の半数以上となり、相場の主な担い手であることも特徴と言えます。

月間騰落率と売買代金の関係を見てみると、昨年の春頃、コロナショックから急速に回復した場面で大きく売買代金が膨らみ、指数が高値付近で推移していた10月には例年より2倍程度の売買が行われていました。このことからも、2020年は多くの個人投資家が売買を繰り広げ、市場を盛り上げていたことがわかります。

市場を牽引するマザーズの時価総額上位6銘柄の昨年の値動きを見ても、大きな値動きがあったことがわかります。

特筆すべきはBASE(4477)です。コロナショック時につけた安値774円からなんと高値では17,240円をつけており、約22倍の上昇となりました。テンバガーならぬダブルテンバガーを記録しています。

BASEはEコマースプラットフォーム「BASE」や、オンライン決済サービス「PAY.JP」などの事業を展開しており、新型コロナウイルスの蔓延により自粛が余儀なくされる中でのEC需要を見込んだ株価の反応であったと言えます。

たしかにBASE事業のGMVは前年比で+121.8%となり、売上高も前年比で+115.3%の成長を記録しています。一方で純利益の額は6億円程度であり、収益性を表すPERは一時600倍を超える水準まで高騰していました。

理論的に考えると、投資資金を回収するのに600年を要することになります。現在では高値から40%ほど調整して推移しているものの、かなり将来の期待を織り込んだ、やや行き過ぎた株価変動であったと言えるでしょう。