はじめに
5月前半の世界の株式市場は、想定外に大きめの調整に見舞われました。発端となったのは米国でのインフレ懸念の高まりです。4月の米消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回って着地すると、将来的な景気の過熱、ひいては金利上昇が意識され、一時的にリスクオフが進みました。
日本や台湾など、一部のアジア市場では、そこに新型コロナの感染拡大の悪材料が加わり、株価調整の度合いがより大きくなったと解釈されます。アジアでの新型コロナ問題はともかくとして、米国株の波乱については伏線がありました。
インフレ懸念台頭も想定内の相場の調整
もともと、米国株は期待先取りで上昇してきたフシがあり、好材料が出尽くしたタイミングで一時的な調整が生じやすいだろうと考えられていました。そこへ、インフレ懸念が台頭してきたことで、利益確定の売り方に格好の口実を与えた印象です。
そういう意味では、今回の調整に特段のサプライズはなく、必要な「ガス抜き」を経験したに過ぎないと見ることもできます。もちろん、米国のインフレの行方には引き続き注意が必要で、しばらくの間、相場は不安定な動きを続ける可能性もあります。
しかし、米金融当局が経済正常化を妨げず、適度にインフレをコントロールしていくことは可能と見られ、業績相場への移行という基本シナリオ自体は崩れていないと判断されます。出遅れている日本株にも、いずれ挽回の機会は訪れる、と予想しています。
金融引き締めと業績相場入りは表裏一体
6月の株式市場で焦点となるのは、何といっても米FOMC（連邦公開市場委員会、6月15～-16日開催）です。インフレ加速への警戒感を和らげるべく、量的緩和の規模縮小（テーパリング）について、前向きなスタンスを打ち出すかどうかが関心事となります。
今のところ米金融当局は、「テーパリングは時期尚早」との姿勢を崩していません。しかし、インフレ指標が上振れするなか、6月4日発表の雇用統計で大幅な雇用の上積みがあった場合、それでも緩和長期化を正当化するのは、徐々に苦しくなってくると思われます。
実体経済と金融政策の乖離を放置することは、将来的に様々な弊害を、経済や金融市場にもたらすリスクを高めるでしょう。仮に、6月FOMCで米金融当局がテーパリングの議論開始に肯定的な見方を示せば、株式市場は一時的に動揺を見せるかもしれません。
しかし、他方で、そうした乖離の是正は、トータルで見て株価にはポジティブに作用する可能性があります。いずれにしろ、6月FOMCが一つのヤマ場となることは間違いないでしょう。
過去の金融引き締めの初期段階について見たとき、それが必ずしも株式相場の上昇トレンドを挫く契機となっていない点は興味深いといえるでしょう。金融引き締めへの転換は、同時に金融相場から業績相場への移行を伴うことが多く、仮に、一時的なショックが生じたとしても、数ヶ月で落ち着き、その後も株価の上昇は続く傾向にあります。
つまり、金融正常化は決して、上昇相場の「終わりの始まり」を意味するものではないということです。当然、引き締めの「程度」にもよりますが、それが適正な範囲で行われる限り、必要以上に慌てることはない点を改めて指摘しておきたいと思います。
＜写真：AP/アフロ＞
