はじめに

新型コロナウイルス感染拡大につれて活用が広がったテレワークですが、在宅勤務が常態化する中で、運動不足やコミュニケーション不足による体調不良を訴える人も増えています。対応策として、オンラインでの社内ヨガ教室やオンライン・ウォーキング&ランニング大会など、気軽に参加できるイベントも開催されるようになってきました。

従業員の健康は、会社経営をしていく上で欠かせない要素だとし、従業員の健康を保持・増進する取り組みを“将来的に企業の収益性を高める投資”と考えて戦略的に実践する手法を「健康経営」と呼んでいます。日本では大企業を中心に2009年頃から取り組む企業が増加しました。


健康増進で社会課題の解決・組織活性化

日本政府は「国民の健康寿命の延伸」を日本再興戦略に位置付け、健康経営を推進してきました。従業員の健康増進は、国民のQOL(生活の質)向上や医療費の抑制をもたらし、社会課題の解決に繋がるものと考えられます。

また、組織の活性化により生産性が向上することで、企業の業績改善や株価上昇をもたらすと期待されています。