はじめに
新型コロナ以降、各国の金融緩和により世界の株式市場が活気づきました。特に米国株はコロナ前に比べて約1.2倍の上昇、米国株式のインデックスであるNYダウは過去30年でおよそ12倍となるパフォーマンスをみせています。
また、米国株は日本株に比べ、成長企業が多いことでも知られています。ベンチャーやスタートアップと呼ばれる新興企業の資金調達環境や支援制度が日本に比べて充実していることが背景にあり、革新的なビジネスやイノベーションが生まれやすい点も企業の成長を支える原動力となっています。
そんな魅力的な米国株投資ですが、興味があってもなかなか一歩を踏み出せないという方も多いのではないでしょうか。始めるためには証券口座の開設が必要ですが、どの証券会社で開こうか迷う方も多いと思います。
そんな方に、お得なキャンペーンのご紹介です。内藤証券が10月4日から『もっと米国株キャンペーン』と題し、米国株に興味がある方向けのお得なキャッシュバックキャンペーンを開始しました。さらに11月1日からはプレゼントキャンペーンも追加されています。どのような内容なのでしょうか？
担当者に聞く「3つ目のキャンペーンとは？」
このようなオトクなキャンペーンをなぜ今、内藤証券は行っているのでしょうか。
本キャンペーンの企画を行った内藤証券インターネット営業部の森千紘さんは、「内藤証券＝中国株というイメージが強く、米国株を取り扱っていることをご存じないお客様もいらっしゃいます。利便性が向上したネット取引の米国株を多くのお客様に知っていただきたいという思いから、今回のキャンペーンを企画しました。」と話します。
森さんによると、米国株買付時の手数料キャッシュバックは過去にも実施したことがあるそうですが、売付時の手数料を対象にしたキャンペーンは初めてだとか。10月に外貨決済サービスがスタートし、外貨でスムーズな米国株取引をぜひ体験してほしいとの思いから、今回のキャンペーンが企画されたそうです。
さらに、11月からは2つのキャンペーンに追加して『お米プレゼントキャンペーン』も実施されるそうです。11月1日から12月28日までにネット取引で米国株を買付した方の中から抽選で「八代目儀兵衛」のお米6種類セットをプレゼントするというもので、商品のプレゼントは米国株を対象にしたキャンペーンでは初めてだといいます。
「『米』国株ということで、お『米』のプレゼントを思いつきました。コロナ禍で家で食事をする機会が増えたと思います。さまざまな種類のお米で楽しんでいただければと思います（森さん）」
オトクな期間限定キャンペーン。ちなみに、お米プレゼントキャンペーンの参加には内藤証券HPから参加登録が必要になります。3つのキャンペーン詳細については、内藤証券HPで確認できるほか、電話やお問い合わせフォームでも質問を受け付けています。
米国株の個別銘柄取引を検討している方や証券口座の移管に興味のある方は、ぜひ詳細をチェックしてみてください。
MONEY PLUS アンケート
※本記事は内藤証券証券株式会社のスポンサードコンテンツです。
■国内株取引のリスク■
株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
◇国内株取引の手数料について◇
＜約定ごとプラン＞＜1日定額プラン＞の2つのコースがあります。
約定ごとプランは約定代金に対して最大1,414円（税込以下同）、1日定額プランについては、1日の証券取引所の開始から終了までの間の約定代金合計に対して100万円以下最大828円、100万円超100万円を増すごとに+440円の手数料がかかります。
国内株取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
国内株取引の手数料とリスクについて詳しくはこちらをご覧ください。
■信用取引のリスク■
信用取引は、最低30万円以上または建株の33%以上の委託保証金が必要であり、預託した保証金に対して約3倍の取引が可能です。このため、株価の変動等により、損失および預託した保証金以上の損失が生じるおそれがあります。
◇信用取引の手数料について◇
＜約定ごとプラン＞＜1日定額プラン＞の2つのコースがあります。
約定ごとプランは約定代金に対して最大492円（税込以下同）、1日定額プランについては、1日の証券取引所の開始から終了までの間の約定代金合計に対して100万円以下最大744円、100万円超100万円を増すごとに+398円の手数料がかかります。
信用取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
信用取引の手数料とリスクについて詳しくはこちらをご覧ください。
■外国株(米国株・中国株・ETF・REIT)取引のリスク■
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
◇外国株取引の手数料について◇
現地委託取引による外国株式は売買金額に対して最大0.440％（ただし買付時のみ最低550円）の国内手数料をいただきます。加えて、現地手数料として米国株式で外貨約定代金の最大0.50％、香港株式で同0.25％（最低50香港ドル）、上海・深セン株式で同0.50％必要となるほか、各証券市場によってSEC Fee、印紙税や取引所税等の費用が掛かる場合があります。また、為替に関しては内藤証券が決定したレートを用います。なお、ネット取引では国内店頭（相対）取引による外国株式の取り扱いを行っていません。
外国株取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
外国株取引の手数料とリスクについて詳しくはこちらをご覧ください。
■投資信託のリスク■
投資信託は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。
◇投資信託の手数料について◇
投資信託取引の手数料等は投資信託により異なりますので、詳細は目論見書でご確認いただくか、個別商品ページをご確認ください。
投資信託取引は、クーリング・オフの対象にはなりません。
内藤証券株式会社
金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第24号
中国域外代理商資格認可（平成7年取得）
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
