はじめに
前提条件を確認してシミュレーションしてみよう
【前提条件】
●基本生活費は食費、水道光熱費、保険料、通信費、交通費、小遣いとする。食費は子ども13歳時に12万円増額する(2人目・3人目も同様)。
●通信費は1人目13歳・2人目10歳・3人目10歳で携帯代として6万円、交通費は2人・3人目10歳時に6万円、水道光熱費は1人・2人目16歳時に6万円増額する。
●住居費はマンション管理費等36万円(3万円/月額)と仮定する。
●その他の支出は日用品、理美容費、衣服、教養、レジャー費、冠婚葬祭費、特別費など120万円(現在のその他を含む)。
●年払いは、固定資産税等をボーナスから20万円充当しているものとする。
●児童手当は情報の記載がないため、「なし」として試算する。
●退職は65歳と仮定し、積立投資は夫婦ともに月額1万5,000円ずつiDeCoに積み立て、65歳まで拠出する。
●貯金総額は1,500万円(1人目のお子さんが中学入学までの5年間で貯めた350万円{(月5万円×12ヵ月+ボーナスから10万円)×5年}は生活防衛費として別口座で管理するものとする)
●貯金および投資残高の運用率は考慮しない。
年収900万円あれば3人を中学から私立に行かせられる
シミュレーション結果から、世帯収入は少なくとも手取り年収700万円(年収900万円)をキープすることで、お子さん3人を中学から私立に通わせることが可能と考えます。
しかし、3人目が大学を卒業するとき相談者様ご夫妻は62歳となります。現在の貯蓄すべてを教育資金に回すことはおすすめできません。現在の貯蓄から約1,000万円を教育資金に回し、毎月の収支をやりくりしながら夫婦ともに1万5,000円ずつiDeCoに加入します。仮に現在の投資額700万円とiDeCoを平均2%で運用ができたなら、65歳時には貯蓄残高と退職金を合わせて3,000万円の老後資金の準備もできそうです。
また、公的年金の情報を加味することで現在の貯蓄から教育資金に回す金額を増やすことができるかもしれません。シミュレーションを参考に、教育資金と老後資金のバランスを探ってみてください。
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