はじめに
オンラインスタイルの実情
コロナ禍で話題に上がったのが、オンライン結婚式です。完全オンラインや一部オンラインの実施方法があります。認知状況は、完全オンラインが48.0％、一部オンラインが56.8％と約半数の人に周知されています。
では実際にこのスタイルはどれくらい実施されたのでしょうか。完全オンラインでは1.8％、一部オンラインでは17.3％とごく少数です。実際の現場を目の当たりにしているウェディングプランナーは「その場の盛り上がりや熱量が、オンラインと実際とでは大きく違います」と語ります。
この臨場感を第一に考えるところでは、オンラインを取り入れていない会場もあります。もしオンラインスタイルを検討する場合は、実施可能な会場かどうかを確認しておきましょう。一方、オンラインゲストへパーティー料理を宅配する会場もあります。新郎新婦と同じ料理を食べることができ、自宅でも一体感を感じることができるサービスが受けられます。
オンラインスタイルのほかに「パーティー時間を短縮する」会場もあります。多くの会場は、２時間30分もしくは３時間ですが、１時間ほど短縮したパーティーを実施します。演出もなるべく控え、料理はショートコースで提供するなどの工夫を凝らしています。
日程変更になった場合の費用負担
一時期、式場キャンセルによるキャンセル料問題で、新郎新婦側と会場側とで揉めたケースがニュースに取り上げられました。もしコロナ禍でパーティーをキャンセルしないまでも、日程変更となった場合の費用負担はどのくらい掛かるのでしょうか。
会場によって、キャンセル費用はさまざまですが、実費で掛かっているところは費用負担が必要です。例えば招待状が挙げられます。招待状には開催日時が記載されてしまっているので、作成し直さなければなりません。また日程が近い場合は、卓上やブーケなどの生花も実費が掛かるため、費用負担が必要な場合があります。
あらかじめ日程を変更する可能性がある場合、手間はかかりますが、招待状は手作りしておくと良いでしょう。
また完全にキャンセルになると、実費だけではなく会場指定のキャンセル料が掛かる場合があります。すでにウェディングパーティーの打ち合わせが開始している場合、その時点での見積もりの何％かを支払います。時期が近付くほど、この割合が高くなります。
たとえば、当日から2か月前で完全にキャンセルが決定し、見積もりの30％が掛かる規定だったとします。見積額が200万円であれば、その30％ですから60万円が掛かることになります。
キャンセル費用負担は会場ごとに大きく変わりますので、式場を予約する前にあらかじめ担当者へ確認しておきましょう。もし日が近づいてのキャンセルについては、費用負担も念頭に入れ、２人や両家できちんと話し合い、かつ会場担当者へも早めに相談することが大切です。
