はじめに
2022年に入り、アメリカの利上げやロシアのウクライナ侵攻により、世界中でインフレ（物価上昇）が加速しました。一口にインフレといっても様々なパターンがあり、どのタイプのインフレにおいてもすべてに対応できる資産防衛策というのは、現時点では残念ながら存在しません。
今回のインフレは各局面においては、ドル円などの為替、原油や天然ガスなどの資源を直接的に売買したかった、わかりやい動きをしていたという感想も少なからずあったかもしれません。このような環境下で、積立てを中心とする投資家が活用しやすいインフレ対策として、CFD（差金決済取引）を解説します。
複雑な現在のインフレ局面
インフレには2種類あり、それが起こるメカニズムはいたってシンプルです。
1つは「ディマンドプルインフレ」（需要過多）です。旺盛な需要の伸びに対して、生産者などの供給力の伸びが追いつかない時に起こります。2つ目が「コストプッシュインフレ」（供給過少）です。資源高、人手不足による賃金上昇などのコスト増、流通網や生産能力の崩壊などで起こります。
つまりインフレは、需要（買い手のニーズ）と供給（売り手の生産力）のバランスが崩れてしまうために起こるのです。インフレにより物価が上昇することで、モノの価値が上がりお金の価値が下がり、株価や為替など経済へもさまざまな影響を与えます。
コロナショックでは、世界中での経済活動の制限、給付金支給、株価急回復、巣ごもり需要の増加などにより、グローバルにインフレが進行、さらにそこに追い打ちをかけるかのようにウクライナ侵攻です。アメリカなどの利上げ加速懸念をさらに高め、2022年前半は世界的に株価が軟調となりました。
先物とCFDとの違い
金融商品には様々な商品や取引形態があります。株式・債券・為替・投資信託（投信）・商品（コモディティ）など、「現物」と呼ばれる一般的な金融商品（原資産）の、ヘッジ目的として作られたのが金融派生商品（デリバティブ）と呼ばれるものです。
デリバティブは現物を直接売買するものではなく、一定の現金（証拠金）を担保として差し入れることで、その証拠金の数倍から10倍以上の金額での取引（証拠金取引）が可能になります。現物取引とは異なり、売買代金そのものを受け渡し（決済）することなく、売買から得られた損益の差額だけを決済（差金決済）します。有名なものでは、株価指数先物、FX（外国為替）などがあります。
その連動する原資産が将来上がると思えば安く買って高く売り、下がると思えば高く売っておいてから安く買い戻す、という価格差だけを狙う取引が可能になります。また同じデリバティブにおいても、先物とCFDでは少し特徴が異なります。
・先物取引
満期（期日）時の価格を予測する売買であり、満期前でも価格を予測しながら売買できます。日本国内では、日経平均先物がメジャーです。一般的には取引手数料がかかり、売買に必要な証拠金が比較的大きくなっています。
・CFD取引
「Contract For Difference」の略で、日本語では差金決済取引と訳します。満期はありませんが、将来の価格を予測し価格差だけを狙う売買という点では先物と同様で、FXもCFDの一種と捉えることもできます。一般的には取引手数料が無料で、売買に必要な証拠金が比較的小さくなっています。