滞納だけじゃない。クレジットカードで信用力を下げる7つのNG行為をお金のプロが解説
便利な半面、気をつけたほうがよいことも
この数年、キャッシュレス決済が一気に広まりましたが、キャッシュレス決済といえばやはりクレジットカード。JCB「クレジットカードに関する総合調査（2021年度版）」によると、クレジットカードの保有率は85.9％と、他のキャッシュレス決済手段を上回っています。でも、果たして自分に合ったクレジットカードを正しくお得に使えているでしょうか。今回は、クレジットカード選びのポイントと、クレジットカードを利用するうえでやってはいけないNG行為を解説します。
生活頼藤太希
証券口座は複数持つべき？ 証券会社選びのポイントをお金のプロが解説
売買手数料だけでは差がつきにくい
証券会社では、株式投資をはじめ、さまざまな金融商品の取引ができます。でも、証券会社ならどこでも同じかといえば、そうではありません。自分のしたい投資に合わせて証券会社を選べば、投資がよりお得で有利になるでしょう。証券会社はたくさんあるので、証券口座は複数持つべきなのかという疑問もあることでしょう。今回は、証券会社選びのポイントや、証券口座の組み合わせ方もご紹介します。
ビジネスお金持ちになる人、お金持ちになれない人の決定的な違い。お金持ちに共通する6つの傾向とは？
とにかく行動すること
〝お金持ち〟この言葉をみて、みなさんはどのような人を思い浮かべますか？「ケチ」「奢るのが好き」「生活水準が高い」「高級車に乗っている」「ビジネスクラスに乗っている」「毎晩高級ワインを飲んでいる」「生活水準は一般的」「ハンバーガーが好き」「チェーン店の牛丼が好き」「寄附が好き」「投資が好き」「」「不動産を持っている」「ビジネスを持っている」「質素な暮らしをしている」……。みなさんが思い浮かべるお金持ちは、おそらくすべて正解です。お金持ちだからといって、みんながみんなケチではないし、みんながみんなハイクラスの生活や消費をしているわけではないからです。ではここで疑問なのが、お金持ちになる人、お金持ちになれない人の決定的な違いはどこなのかです。習慣・考え方に違いがありそうだと思うのではないでしょうか？そこで、今回はお金持ちに共通する習慣・考え方をお伝えします。
ビジネスPayPay、LINE Pay、楽天ペイ…スマホ決済アプリはどう選べばよい？ それぞれの特徴と選び方をお金のプロが指南
スマホ決済アプリは多くても2つに絞る
キャッシュレス決済の手段の中で、スマホで買い物が簡単にできる「スマホ決済アプリ」が存在感を増しています。キャッシュレス推進協議会「コード決済利用動向調査 」によると、2021年のスマホ決済（コード決済）の利用額は7兆3487億円で、電子マネーの決済金額5兆9696億円を追い抜きました。ただ、スマホ決済アプリはたくさんあり、どう選べばよいか悩む方も多いでしょう。そこで今回は、おもなスマホ決済アプリの種類と特徴を踏まえ、どれを選べば良いのか解説します。スマホ決済アプリをまだ利用していない方はもちろん、すでに使っている方も、自分に合ったスマホ決済アプリを見つけましょう。
生活楽天カード、年間55万円以上利用ならプレミアムカードに軍配！ ゴールドとプレミアムの壁をFPが解説
ゴールドカードを選ぶメリットはほぼなし
楽天カードは、楽天市場をはじめとする楽天関連のサービスがお得に使えるクレジットカードです。楽天カードには、上位のカードとして楽天ゴールドカードや楽天プレミアムカードもあります。気になるのは、楽天ゴールドカードや楽天プレミアムカードを選んだ方がお得な人は、どんな人なのか。今回は、年間の利用額やポイントの還元率、付帯サービスの面から、楽天カードとの「境目」を一緒に考えていきましょう。
生活10万円以下の送金が無料！ 話題の「ことら」は、どんなシーンでメリットがある？ QRコード決済の割り勘との違い
QRコード決済のほうが便利な場面も
自分の銀行口座から他行の銀行口座にお金を振り込むときには、1回につき数百円の振込手数料がかかります。でも、この振込手数料、今後はもっと安く済むかもしれません。大手銀行が中心となって設立した「ことら（COTRA）」が手がけるスマホ送金の新サービス「ことら送金サービス」が2022年10月11日よりスタートする予定だからです。今回は、ことらのしくみやサービスを確認しながら、どんなときにことらが便利なのか、ユーザー視点でのメリットを考えてみましょう。
生活電気代高騰で、年2万円以上増える可能性も。楽天、ドコモ、au、PayPay…電気代の支払いがお得な経済圏は？
口座振替とクレジットカードどっちがお得か
原油高騰、ウクライナ侵攻、インフレ、円安…。電気代は、政治・経済・国際情勢のさまざまな影響を受けて上昇を続けています。だからといって、電気を使わないわけにもいきませんね。暑い夏が続けば、使用する電力量も増え、電気代はすさまじい勢いで上昇します。今回は、そんな電気代のダメージを少しでも緩和するための固定費（電気代）の払い方を解説します。
生活年金いくらもらえる？国民年金・厚生年金の平均受給額、少ないと感じた場合に増やす対策とは
年金は2年連続で減額
年金は老後の生活を支える貴重な収入源です。しかし、国の財政難や少子高齢化などのニュースを見て「年金、いくらもらえるのだろう？」と心配になる方も多くいます。そこで、今回は国からもらえる国民年金・厚生年金の平均受給額を紹介し、年金が少ないと感じた場合にできる対策を解説します。
老後止まらない円安、物価高、金利上昇の不安…個人でできる資産運用の対策は
円安だから外貨をもつはNG？
本稿を執筆している2022年7月11日に1ドル137円を突破しました。約24年ぶりの円安ドル高水準です。為替レートは、2021年9月後半から、原油をはじめとする原材料高騰、ウクライナ侵攻、ドル金利上昇による日米金利差拡大など様々な要因により、急激に円安に進んできました。なかでも大きい要因は日本と米国の金利差拡大です。米国が金利を上げる一方で、日本は金利を上げないでいると、ドル金利と円金利の差が大きくなります。すると、投資家は「円で運用よりも高金利がもらえるドルで運用した方が有利なので、ドルが欲しい」と考えます。1ドル137円が適正かどうかはさておき、日米の金利差から考えれば、円安ドル高が今後も続くとみて良さそうです。今回は、円安、物価高、金利上昇の中で、個人でできる資産運用の対策を考えていましょう。
ビジネス円安でもS&P500への積立投資を続けるべき？
市場の値下がりにはどう対処すべきか
2022年に入って、急速に進んだ円安。これまで、米国株市場の好調を背景に、米国市場の値動きを示す「S&P500」と連動する投資信託に投資してきた方も多いでしょう。株高と円安が同時に進むなら、外貨建て資産にとってはポジティブなので気にする人も少なかったのではと思います。しかし、米国株式市場は全体に下落傾向になり、そんな中、ドル円が1ドル136円になるなど円安が一気に進んでいます。こうなってくると「円高になってから買いたい」などと思う人もいるかもしれません。そこで今回は「円安でもS&P500への積立投資を続けるべき？」というテーマを一緒に考えていきます。
ビジネスフリーランスで法人化どういう場合にすべき？個人事業主やフリーランスとの違いやメリットとデメリット
個人事業主・フリーランスから切り替える目安
個人事業主・フリーランスで仕事をしている、これから個人事業主・フリーランスで仕事をしていきたいと考えている方のなかには、法人を設立しようと考える方もいることでしょう。法人には、個人事業主・フリーランスにはないメリットもデメリットもあるからです。今回は、メリット・デメリットを踏まえ、目安となるポイントをお伝えいたします。
ビジネス国民年金保険料を納めていない…どうすればいい？未納、免除、猶予の場合の違いは？
年金額はどうなる？
国民年金は20歳から60歳までの40年間（480カ月）加入し、毎月国民年金保険料を支払う義務があります。しかし、何らかの理由で「国民年金保険料を納めていない」場合、将来国民年金は受け取れないのでしょうか。今回は、国民年金を受け取る条件や老後の年金額の違い、国民年金保険料の未納、免除、猶予の違い、そして国民年金保険料を納めていない場合の対応について、解説します。
生活退職して誰もが驚くのが「住民税」の金額、特に定年退職後は要注意！
理解しておきたい住民税の仕組み
退職後に「高額な請求が来て驚いた」とよくいわれる税金に、住民税があります。住民税の金額は1月から12月までの1年間の所得をもとに計算されます。そうして決まった金額を、翌年の6月から翌々年の5月の間に支払うしくみになっています。毎年6月になると、「住民税決定通知書」が配られます。住民税決定通知書は、住民税の金額が決まったことを知らせる書類です。住民税の年度は6月始まりで、翌年5月末までとなっていますので、この時期に送られてくるのです。
老後国民年金保険料の未納を放置した場合、起こりうることは？
年金が減るだけでなく、財産差し押さえの場合も
国民年金は、保険料（国民年金保険料）を支払うことで、老後を迎えたときや障害・死亡といったもしものときに年金を受け取れる制度です。でも、中には国民年金保険料を「未納」つまり、支払わないでいる人もいます。今回は、国民年金保険料を未納にしている人に起こりうる「3つのこと」を紹介します。
生活大手銀行の「紙の通帳」に手数料、放置している銀行口座で損をしないためにすべきこと
使わなくなった口座に潜むリスク
2022年4月から、三菱UFJ銀行の紙の通帳に手数料が新設されました。以前は銀行口座を開設すれば紙の通帳が無料でもらえるのが当たり前でした。しかし、同様の手数料はすでに大手銀行を中心に導入されていますので、今後は当たり前ではなくなります。今回は、銀行の紙の通帳の話題から、ウェブ通帳への切り替え、使わなくなった口座に潜むリスクまで、銀行口座についてお話しします。
生活マイナンバーと「公金受取口座登録」連携で7500円分マイナポイントをもらう方法、具体的なやり方は？
マイナポイントを受け取ろう
2020年の「特別定額給付金」では、新型コロナウイルスの経済対策として国民１人あたり10万円が給付されたものの、給付に多大なコストや時間、手間がかかったことも話題になりました。しかし、2022年3月28日にスタートした「公金受取口座」を利用すれば、今後の給付金などをよりスムーズに受け取ることが期待できます。今登録をしておくと7,500円分のマイナポイントがもらえます。今回は、公金受取口座の仕組みと登録の手順、マイナポイントをもらう方法を紹介します。
生活年収500万円でふるさと納税をした場合、控除額はどれくらい？iDeCoとの併用は損？
得だと言われる理由、仕組みを解説
ふるさと納税は、自分が選んだ自治体に寄付ができる制度です。寄付を行うと、2,000円を超える金額について、所得税や住民税から控除（差し引く）ことができます。「節税」と紹介されますが、正確には節税にはなりません。イメージとしては、住んでいる自治体に支払っている住民税の一部を寄付先に移しているだけです。節税にならないなら、何が得なのかという話になりますが、好きな自治体に寄付することでお礼の品（返礼品）が受け取れるという点です。なお返礼品は寄付金額の3割が上限と定められています。仮に寄付の控除上限額が3万円の場合、自己負担2,000円は発生しますが、3万円×0.3＝9,000円相当の返礼品がもらえます。つまり、2,000円で9,000円の品がもらえるということなので、この部分が「ふるさと納税がお得だ」と言われる所以です。今回は、年収500万円でふるさと納税をした場合、控除額はどれくらいかを確認していきます。
生活年収300万から目指す「FIRE入門」、貯金ゼロや子育て中、50代でも可能？気になる疑問にお答え
「FIRE」を目指すのに必要なことは？
働き方や生活スタイルが多様化する中で、「仕事から解放されたい」「自分の好きなスタイルで働きたい」と考える人が増えています。そんな中で今、注目を集めているのが「FIRE（ファイア）」です。FIREは、経済的自立(FI）を成し遂げ、早期リタイア(RE)を実現する米国発のムーブメントです。もしあなたが、お金のために働いたり、お金の不安に悩まされたりしているのなら、FIREへの一歩を踏み出してみませんか？今回はFIREにまつわるお悩み相談をQ&A形式で解説していきます。
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