株価も上昇？今や1万社、健康経営優良法人を目指す企業が急増するワケとは
従業員の心身の健康管理に取り組む企業が急増
従業員の心身の健康管理に取り組む企業が急速に増えています。なぜ企業は健康経営に取り組むのでしょうか。今回はその背景や日清食品ホールディングスの導入事例、広く導入されている5つの健康管理システムの特長をご紹介します。
ビジネスボクシルマガジン
リモートデスクトップ狙うサイバー攻撃、新型コロナも標的に。2020〜2021年を振り返る
セキュリティを総点検！
サイバー攻撃の手口は、仕事や生活の変化に応じて絶えず変化してきました。たとえば、2020年以降はCOVID-19パンデミックの影響により、在宅勤務を狙ったリモートデスクトップ攻撃が急増しています。働く環境が多様化している今こそ、セキュリティを総点検するタイミングかもしれません。
ビジネス出社させたい会社VSテレワーク望む従業員、意識差から離職懸念も
テレワークにも長所と短所
コロナ禍の先を見据え、GAFAやマイクロソフトといった巨大IT企業もオフィス出社再開に向けて動いています。ただし、働く人の多くはテレワーク継続を望み、企業と意識の差がある状況です。また、テレワークにも長所と短所があり、企業は難しい舵取りを迫られています。
ビジネス在宅勤務手当っていくら？ジョブカン調査から見えてきた働き方の変化
打刻数から見えてくるもの
クラウド勤怠管理システム「ジョブカン勤怠管理」を提供する株式会社DONUTSは、打刻数や打刻方法、在宅勤務手当などのデータを集計し、長期化するコロナ禍で働き方がどのように変化したのかを調査しました。コミュニケーションツールを使った打刻や在宅勤務手当を支給する企業が増える一方、課題も明らかになってきました。
ビジネス2022年1月の電子帳簿保存法改正、電子保存の義務化も
認知に課題
2022年1月に「改正・電子帳簿保存法」が施行されます。これにより、税務処理に関わる帳簿などの書類を電子データ化し保存する作業で負荷が軽減され、企業はペーパーレス化を進めやすくなるでしょう。ただし、これまで紙保存が認められていたデータの電子保存が義務化される場面もあり、デジタル化に向けた政府の姿勢が強く表れた改正です。
ビジネステレワークで社員のモチベーション低下が顕著、HRテックで打開できるか？
人事は何かできるのか
昨年来の新型コロナウイルスの感染拡大によってテレワークが定着し、従業員のモチベーションが大幅に下がっているというデータがあります。企業はどのような施策を打つべきなのでしょうか。今回はHRテックの中でも注目される「モチベーション管理システム」を紹介します。
ビジネスコミュニケーションの不満に有効？家でも使えるクラウドは何か
公私でコミュニケーションツールに差 - 企業利用から拡大するか
人と人との直接的なコミュニケーションが制限されている状況が続く中、公私問わず新たなICTサービスの活用が広がっています。コロナ禍で利便性が改めて評価され、家庭でもクラウドを利用する人が増えていきそうです。
ビジネス「優秀な人材ほど辞めてしまう」 テレワークでキャリア観が変化、流出を防ぐには？
「キャリア自律度」の高い人材が満足する職場
在宅勤務が広まり、働き方が柔軟になった影響で、キャリアアップや転職を意識する人が増えたようです。会社などの組織に頼らず自らキャリア形成を目指す自律度の高い優秀な人は、転職意向も高く、企業としては流出が心配です。組織診断・サーベイを活用して、「キャリア自律度」の高い人材にも満足してもらえる職場を作りましょう。
ビジネス大注目、クラウドPC「Windows 365」とは? 月額料金制で中小企業も導入しやすく
マイクロソフトは、なぜこのサービスを？
マイクロソフトが、Windowsをクラウドサービスとして提供する「Windows 365」の提供を開始しました。Windowsマシンだけでなく、MacやiPadなどからでもアクセスして、クラウド環境でWindowsとWindows用アプリを動かせます。働く場所や環境が多様化するハイブリッドワークの時代に、最適なサービスかもしれません。
ビジネス8割以上がパスワード使いまわし、セキュリティより利便性優先 。 「脱パスワード」で安全確保を
パスワードに頼らないセキュリティ確保
COVID-19パンデミックの影響で、企業も消費者もデジタル化が急速に進み、サイバー攻撃に遭う危険性も高まっています。一方、IBMの調査によると、80%以上がパスワードを使いまわしているなど依然セキュリティ懸念は高いままでした。今後もオンラインサービス利用は続くと考えると、パスワードに頼らないセキュリティ確保への期待が増しています。
ビジネス経産省と東証が約500社から選ぶ「DX銘柄2021」 グランプリ2社のDX施策はどこがスゴい？
DX施策をがっつり進められた理由
経済産業省と東京証券取引所が2021年6月、デジタル技術を活用して業務や経営を変革し、企業成長につなげている上場企業28社を、「デジタルトランスフォーメーション銘柄（DX銘柄）」として選定しました。選定企業のうち、日立製作所（東京都千代田区）と、不動産テック企業のSREホールディングス（同港区）がグランプリに選ばれました。
ビジネス「スマホでラジオ」が増加中、年配層もスマホで音声メディアを聴く時代に
音声メディアの楽しみ方
ラジオは「ながら利用」に適していて便利なメディアです。インターネットを介し、スマートフォンのアプリでも楽しめるようになり、「スマホでラジオ」を聴く人が増えています。「タイムフリー・聞き逃し機能などで放送後に聞く」人も増加。音声メディアの楽しみ方が広がっています。
生活マイナンバーカードが健康保険証に、スマホ搭載や運転免許証一体化って何がすごい？
管理への備えを今から
マイナンバーカードが一部医療機関で健康保険証として使えるようになりました。さらに今後、スマートフォンへの搭載、運転免許証との一体化などが予定されており、活用領域が広がっています。利便性が高まる一方、個人情報の漏えいなどを懸念する声も根強く、企業も収集したマイナンバーのより厳格な管理が求められます。
住まいSpotifyが取り入れた、世界中どこででも働ける仕組みリモートワークは国境を越えられるか
新しい働き方に注目
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックから広まった、在宅勤務やワーケーション。ワクチン接種が世界各地で行われていますが、リモートワークは働き方の一つとして定着しそうです。そんななか、Spotifyが世界中どこからでも働けるリモートワーク勤務制度を発表しました。
ビジネスコロナでアプリ市場急拡大、2〜3年分を1年で - 国内ダウンロード1位はZoomと思いきや？
みんながスマホでしていることは何か
COVID-19対策でステイホームが推奨され、結果的にスマートフォン用アプリ関連の売上高が過去最高を記録するなど、世界的に市場拡大しました。特に、ソーシャル、動画ストリーミング、フードデリバリー、ファイナンスといった分野が好調です。消費者は今後もスマートフォンを多用するので、アプリからの利便性をいかに高められるかが事業展開の鍵になります。
ビジネス経産省「コロナでDXの緊急性高まった」、問われる本質 - 日米の意識はこんなに違う
「2025年の崖」をどう飛び越える？
経済産業省が2020年12月、調査報告書「DXレポート2」の中間とりまとめを発表しました。「2025年の崖」を提唱した2018年のレポートに続くもので、コロナ禍でDXの緊急性が高まり、本質が明らかになったと指摘しています。この危機を乗り越えるには、経営層がリーダーシップを発揮し、組織全体を巻き込んで改革する必要があります。
ビジネステレビVSネット、分岐点は30代？ “テレビでテレビ番組を見ない”人も増加
リアルタイムでテレビを見ない？
インターネットを利用する人が増え、テレビを見る人は減りました。NHKの調査で20代以下の半数は平日にテレビを見ないことがわかり、若い世代にとってすでに日常的なメディアではありません。さらにテレビはネット動画を見るためのデバイスになりつつある、という調査も。ライフスタイルとともにメディア接点が着実に変化しています。
ビジネスGoogleマップが進化！ 使いこなしたい新機能が盛りだくさん - 米国ではワクチン情報も
日本の公開が待ち遠しい
Googleマップから、屋内向けARナビゲーション機能やエコフレンドリーなルートを提案してくれる新機能が発表されました。AIを活用したものでで、米国ではCOVID-19ワクチン情報なども提供されます。
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