益嶋 裕マネックス証券 マーケット・アナリスト 兼 インベストメント・アドバイザー
手に汗握らない金額で始める、分散投資…投資を始める人が押さえるべき5箇条
「投資で大やけど」の可能性を減らそう
大学入学や社会人になる、転職するなど新年度をきっかけに新たな生活が始まる方も多いでしょう。そして、新たな生活をきっかけに投資デビューする予定の方もいらっしゃるかもしれません。今回はそうした方向けに、投資を始める上でぜひ押さえていただきたい基礎となる5つのポイントをご紹介します。
ビジネスFRBの金融政策、米国景気、日銀総裁の交代…今後の日本経済に大きな影響を与える4つの要因とその影響
投資で知っておくべきこと
3月決算企業の決算発表が終了しました。全体としては下方修正が相次いだかなり厳しい決算と言えそうです。
ビジネス好調のサイゼリヤ、冴えない無印良品、ユニクロ…。小売業全体は好調でも差がでた要因
日本経済復活の起爆剤はいかに
3月末決算企業の第3四半期の決算発表が本格化しています。市場では米国や欧州などの景気減速を背景に、製造業を中心に通期の業績予想の下方修正が増えるのではないかとの懸念が出ているようです。
ビジネス日銀のサプライズ政策変更後に売られた業種、買われた業種は？ 2022年の金融市場を振り返る
相場動向はますます読みづらい状況に
12月20日に日銀がサプライズで金融政策の変更を発表しました。まずは簡単にどのような政策変更だったのかをご紹介します。
ビジネスユニクロやドトールが業績好調も…小売企業の決算速報から見る、コロナ禍から復活を遂げた企業、苦戦する企業
小売業が好調な理由
世界的に株価はなんともスッキリしない値動きが続いています。10月21日時点で米国のダウ平均は31,082ドル、日経平均は26,890円となっていますがこれらは昨年末と比べてそれぞれ15%、7%程度値下がりしています。
ビジネス株価が10倍を超えるものも。アベノミクス後の10年間で株価が最も上がった銘柄、下がった銘柄の特徴とは？
業績と株価の強い関係性
9月27日に安倍晋三元総理の国葬が行われました。第二次安倍政権が誕生したのは2012年12月で、デフレ脱却を目的としたアベノミクスと呼ばれた経済政策が行われてから今年はちょうど10年の節目となります。アベノミクスは、1.大胆な金融緩和 2.機動的な財政政策 3.民間投資を喚起する成長戦略 の3本の矢からなっていました。安倍元総理が退陣されてから菅政権、現在の岸田政権までアベノミクス路線は踏襲されており、その影響は現在も大きく残っています。本稿ではアベノミクス前と現在とを比較して10年間の日本経済や株式市場の変化についてご紹介します。
ビジネスソフトバンクGの赤字が影響も…日本企業の決算が好調な理由
業績加速も期待
日経平均は8月17日に2万9222円まで上昇しました。物価上昇率などの米国の経済指標が予想より弱く、ついにインフレがピークアウトしたのではとの期待が高まったことが要因です。なぜそれで株価が上昇に向かうかというと、過度なインフレをなんとかしようと米国の中央銀行にあたるFRBがとても速いペースで進めている金融引き締めをまもなく緩める、止めるのではとの期待が高まってきたからです。
ビジネス2022年上半期の上がった銘柄・下がった銘柄。上昇率1位の東京電力と2位三菱重工の共通点とは？
米金利の動向がキーポイント
本当になんとしつこいウイルスなのでしょうか。一時は激減していた新型コロナウイルスの感染者数が足元で激増しており、7月21日の感染者数は18万人超と過去最多を更新してしまいました。今の所行動制限などは行われていませんが、もし行われることになれば小売業等の業績の重荷となりそうです。感染者数が増えている一方で、日本株は堅調に推移しています。日経平均は7月13日から22日まで7日続伸して期間中の上げ幅は1,600円近くに達しています。もはや市場では新型コロナウイルスの感染者数はあまり材料視されず、米国の金融施策や世界的なインフレ進行の方に注目が集まっているようです。
ビジネス米国株投資、調整色を強める市場をどう捉えるべきか？
神様バフェットが勧めた投資法
米国株の調整基調が続いています。昨年末と比較するとNYダウ平均は約15％、ナスダック総合指数にいたっては30％程度下落しています。コロナ・ショックの株価下落後に投資を始めた方にとっては、昨年末まではほぼ一貫した上昇相場でしたから、初めての大きな株価下落で不安を感じている方も多いかもしれません。
ビジネス株価上昇に繋がる3つの要因、1円の円安で400億円の営業利益差が出る企業も
第4四半期決算の注目ポイント
米国株が調整を続けています。NYダウ平均は、年初から5月25日までに約12％下落、IT・ハイテク関連株の多いナスダック総合指数は約27％下落しました。米国の中央銀行にあたるFRB（連邦準備制度理事会）が過度なインフレ抑制のため、積極的な金融引締め方針を表明していることなどが主な調整の原因です。米国株に引きずられて日本株も株価好調とは言い難いものの、日経平均の年初からの下落率は25日時点で7.2％と、米国株に比べると相対的には良いパフォーマンスです。パフォーマンスに差が出ているのは日本企業の業績がしっかりしていることも要因の1つと思われます。本稿では4月末から5月中旬にかけて行われた、3月決算の日本企業の第4四半期の決算発表の概要をお伝えするとともに、その結果を踏まえつつ、今後の注目ポイントなどをご紹介します。
ビジネス日本の小売はコロナを克服できたのか？決算内容から浮き彫りになった業界の明暗
2月決算の小売企業の決算発表が一巡
日本の上場企業全体で見ると3月決算を採用している企業が最も多く、その発表は4月下旬から本格化します。しかし、2月決算を採用している企業の多い小売企業の12－2月期の決算発表はすでにほぼ完了しました。マーケット全体への影響が大きいのは3月決算企業の決算発表ですが、いわばその前哨戦と捉えることができる小売企業の決算をチェックし、相場の先行きを考えてみましょう。
ビジネス寒風吹く株式市場、価格下落の要因と希望が見える２銘柄を解説
コロナ禍を経た筋肉質経営に期待
年明け以降、世界的に株価が冴えない展開となっています。昨年末の株価と比較したパフォーマンスは、2月17日時点で米国のNYダウ平均はマイナス5.6%、ナスダック総合指数はマイナス12.3%と冴えません。また、日経平均はマイナス5.4%、マザーズ指数にいたってはマイナス28.1%と非常に厳しい値動きです。今回は、この株価調整の原因と今後の見通しについて解説します。
ビジネス日本株マーケットアナリストだからこそ個人にお勧めしたい投資法
S&P500とTOPIXを比較
筆者は日本株のマーケットアナリストという仕事をしています。そのため日本市場の見通しや注目銘柄などを解説する機会が多いのですが、今回は、そんな私だからこそお勧めしたい投資法を紹介させてください。
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