タケイ啓子ファイナンシャルプランナー
都内で暮らす30代独身女性の平均年収や貯蓄額、生活費はいくら？【2023年版】
生活費の一カ月の平均は○万円
30代女性とひとことで言っても、そのライフスタイルはまさに十人十色。責任ある仕事をまかされるようになる人が増える一方、転職をする人も少なくありません。プライベートでは結婚や出産をする人も。仕事とプライベートのバランスをとるには、柔軟な発想がポイント。自分の考えにこだわりすぎないことも時には必要でしょう。家計のバランスも、自分なりの価値観も大切ですが、周囲とかけ離れているのも考えものです。周りの人がどのくらいの収入で、貯蓄はいくらくらいしているものなのか知っておくことも大切です。今回は、東京都内で暮らす、30代独身一人暮らしの収入、貯蓄、生活費の平均について見ていきましょう。
生活都内で暮らす30代独身男性の平均年収や貯蓄額、生活費はいくら？【2023年版】
貯蓄額は1ヵ月〇万円以上
コロナ禍をきっかけに、働き方や暮らし方が変わったという人も多いのではないでしょうか。オンライン会議やリモートワークなどが当たり前になりつつあり、その流れとともにライフスタイルそのものまで変容していくかのようです。もちろん、都内で暮らす30代独身男性も例外ではありません。むしろ影響は大きく、仕事が減って収入が激減という人がいる一方で、自粛生活で貯蓄が増えたという人も。統計からは、平均的な収入は減っているものの、貯蓄は増えているという一見矛盾するようなデータが読み取れます。今回は、都内で暮らす30代独身男性の収入、貯蓄、生活費についてみていきます。
生活大学での学びなおし、語学学習、士業資格取得…最大70%の補助が受けられる「教育訓練給付制度」はどんなひとが使える？
会社員（元会社員）ならぜひ使いたい
昨今、関心を集めている学びなおし。リスキリングともいわれていますが、社会人になってから学びなおしをすることでスキルアップをしたいと思っている人は多いのではないでしょうか。実際に社会に出て働く経験をすることで、学びの大切さを実感するからかもしれません。学びなおしには費用がかかりますが、だからといって諦めるのはもったいない。「教育訓練給付金制度」を活用すれば、費用の最大70％の補助が受けられます。制度と補助の内容について、見ていきましょう。
ビジネス副業するなら、クレジットカードとビジネスカードどちらを選ぶ？ 選び方と注意点をお金のプロが解説
そもそも副業専用カードは必要か
働き方が多様化し、副業を認める会社も増えてきました。副業をしている人や、これから始めようとしている人も多いのではないでしょうか。そこで気になるのが収支管理や支払いの仕方です。単発的な収入、たとえば不用品をフリマサイトで売って収入になった、ということがたまにある程度なら副業とはいえませんが、継続的な収入を得ているなられっきとした仕事、副業です。そして、仕事であれば収支管理は必要不可欠。そのためには、仕事用のクレジットカードを持つことも検討したいですね。クレジットカードは、個人カードも作れますが、ビジネスカードもあります。副業の場合、どちらを選んだらよいのでしょうか。
ビジネスつみたてNISA、ふるさと納税、マイナカード申請…12月中にやっておきたいお金のこと
投資枠や寄付上限をしっかりチェック
2022年も押し詰まってきました。今年もコロナに振り回された1年だったと思いますが、そろそろ収束の道筋が見えてきてもよさそうな時期ではないでしょうか。とはいえ、まだまだ油断は禁物です。身のまわりのことに時間をかけられる今だからこそ、12月中にやっておきたいことをリストアップして実行していきたいですね。今回は、12月中にやっておきたいお金のことを考えていきましょう。
生活スマートEX、えきねっと、早得…東京ー新大阪間の新幹線、よりお得に乗る方法はどれ？
カード利用によるポイントも重要
コロナ禍の影響で少なくなっていた人の往来も、ここ最近戻ってきたようです。筆者の体験でも、連休前の東京駅構内は多くの人でにぎわい、新大阪までの新幹線では、3人掛けのシートがすべて埋まっているところも少なくありませんでした。そんななか、ビジネスやプライベートで東京－大阪間を移動する機会が増えてきそうです。今回は、東京－新大阪間の新幹線を、よりお得に乗る方法について考えてみたいと思います。
生活円安で保険料が高くなる「ドル建て保険」。円安が進行するいまどうすべきか
まずは解約返戻金をチェック
生命保険は、万が一の場合に家族が保険金を受け取れる死亡保障です。保険料が安い保険は、亡くなった時だけお金を受け取れる掛け捨ての保険ですが、「掛け捨てはイヤ、貯蓄性も兼ね備えた保険がいい」、と考える人は少なくありません。しかし、超低金利の円建て保険では貯蓄性をあまり期待できません。そこで外貨建て、特にドル建ての保険を検討、もしくはすでに加入している人も多いのではないでしょうか。ドル建て保険で気を付けなければならないのが、為替レートの動向です。では、円安ドル高が進む昨今、どのように対応すればよいのでしょうか。
老後クレジットカードの還元率とQR決済の還元率、どっちがお得？ 目安となる還元率と両得になる上手な使い方
クレジットカードとQR決済の合わせ技がよし
キャッシュレス決済が普及し、現金で支払うことが少なくなったという人も珍しくありません。さまざまなキャッシュレス決済がありますが、手軽さと安全性、そしてポイント還元のおトクさから、クレジットカードとQR決済を利用する人が増えています。そこで気になるのが、ポイント還元率。せっかく買物をするならおトクにしたいものです。日々のスーパーやコンビニでの買物はもちろんですが、家電など高額な買物をする時には、おトクな支払い方法に悩んでしまいます。クレジットカードとQR決済の還元率、どちらがよりおトクなのでしょうか。
生活「老後2000万円問題」、現在は不足なし？ 物価高が続けば「老後資金問題」はどうなるのか
インフレ率によっては安心できず
2022年6月、24年ぶりの円安水準となりましたが、その後も1ドル＝130円台を推移しています。また、世界的なエネルギー不足、食料不足による物価高（インフレ）もあいまって、家計に大きな影響を与えています。このまま生活費が上がっていったら老後の暮らしがどうなってしまうのか、不安に思う方も多いのではないでしょうか。2019年に大きな話題になった、老後2000万円問題は、もっと大きな金額になってしまう可能性もあるのか、考えていきたいと思います。
老後マイナンバーってそもそも何？人に知られたらNG？通知カードのままではできないこと
マイナンバーカードでしかできないことは
マイナンバー制度が始まったのは、2015年のこと。日本国内に住民票を持つ人に、12ケタのマイナンバー（＝個人番号）がつき、その年の10月から、通知カードが送られてきました。それ以来、年月を経てもなお、マイナンバーとは何なのかいまひとつわからない、という人も多いようです。そのため、マイナンバーカードの申請をしないままにしていることも。今回は、マイナンバーとはそもそも何のための番号なのか、そしてマイナンバーカードの役割、通知カードのままではできないことについてお伝えします。
生活6月に届く「住民税決定通知書」の見方、チェックすべきポイントは？住民税はどう決まる
税金控除を考えよう
住民税は、6月から翌年5月までの1年間がひとつの区切りになっています。5～6月が毎年、勤務先から「住民税決定通知書」を、受け取る時期。細かい数字が並んでいて、なんとなくそのまま確認もせずに放置していませんか。しっかりチェックして翌年の節税対策に役立てていきましょう。
生活「健康保険証」の番号に盛り込まれている情報とは？実は見せてはNGな個人情報
数字が示しているさまざまな情報
健康保険証は、病気やケガで医療機関の受診するときに必要となりますが、それ以外に本人確認書類として提示を求められることもあります。マイナンバーカードや免許証のように写真がないこともあり、気軽に見せやすいかもしれませんが、実は健康保険証にはさまざまな情報が盛り込まれています。今回は、健康保険証に書かれていることは何かについてお伝えします。
生活電気料金も値上がり、各電力会社の月の電気代はいくら高くなる？知っておきたい電気料金の内訳
値上がりには上限アリ？
暑い日が増え、熱中症など体調の変化にも注意が必要ですが、エアコンを入れると電気料金が心配……と思う人も多いのではないでしょうか。しかも、昨今の原油高騰やインフレなどの影響で、さらに電気代が高く可能性もあります。“今年は電気代が高いもの”と思い込んでしまう前に、電気料金の内訳ついて見ていきましょう。各電力会社の値上がりはいくらか、電気代節約の方法についても考えていきます。
生活毎年見直しされる公的年金額、今年は0.4％の値下げで年金額はいくら減る？年金改定3つのルール
2022年の年金額改定の影響は
老後の生活をささえる大きな柱、公的年金。いくらもらえるのか、その金額は毎年見直しされています。2022年度の年金は、前年より0.4％ダウン。将来の年金が不安視される中、年金額のマイナス改定でさらに不安になってしまいそう。このまま下がっていったら、実際に受取る時にはどうなっているのか心配になってしまいますね。今回は、年金額の改定と、その影響について考えてみましょう。
老後独身70代の平均生活費、老後の収入と支出は？働いている場合とそうではない場合、リアルなお金の中身
受け取れる公的年金や必要なお金
いまの時代、同年代であっても暮らし方は人それぞれ違いがあります。それは、70代であっても同様。70代というと、リタイアしてのんびりマイペースに年金暮らし、というイメージかもしれません。しかしその実態は、家族や住まい、健康状態などによって大きな違いがあります。特に、働いているかどうかは大きな影響があります。今回は、独身70代の平均生活費とその収支について、お伝えします。
老後「2022年から変わるお金の制度」住宅ローンや借入限度額に住民税、チェックすべきポイントは？
税制改正でどう変わる？
税金などのお金の制度は、社会情勢にあわせて随時改正されています。2022年は、コロナ禍で停滞を余儀なくされた経済の立て直しのため、さまざまな施策がとられることになります。なかでも個人が支払う税金に関係するのは、住宅ローン控除の変更が大きく注目されています。そして、キャッシュレス、デジタル化も大きな流れです。また、成人年齢が変わることも無関係ではありません。今回は、2022年から変わるお金の制度について見ていきましょう。
生活もしつらいと思ったら、会社員が休養中や退職してもらえるお金、傷病手当や家賃補助どういう申請をすればいい？
もらえる制度を確認しておこう
長い人生、思いがけず身体を壊すこともあります。そんな時には、無理をせずしっかり休養をとるのも一つの選択肢。しかし実際に休むとなると、不安になるのは身体だけではなくお金のことも。日々の生活を安心して送るためには、生活費が確保されていることも大切です。今回は、身体を壊してしまったビジネスパーソンが、勤務先を休んでいる間にもらえるお金や、退職してからもらえるお金についてお伝えします。
生活意外と知らない「失業手当」の改正点や条件、自己都合の退職の手当も2ヵ月でもらえるように短縮
仕事を辞めたいと思っている人は今の制度をチェック
失業中は収入が途絶え、生活に不安が生じます。そのため、退職から再就職までのマネープランを立てておくことが望ましいのですが、忙しければそんな余裕はないでしょう。また、収入が少なければ失業中の生活費を貯めておくことも難しくなります。そもそも、そんなゆとりが持てないからこそ、準備不足であっても退職に踏み切らざるを得ないこともありえます。そんな場合に頼りになるのが失業手当です。従来、自己都合退職の失業手当は3カ月の給付制限がありましたが、2020年10月から2カ月に短縮されました。今回は、失業手当の改正点や条件についてお伝えします。
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