資産形成に投資は不可欠？ギャンブルとどこが違うのかを金融アナリストが解説
投資は確率のビジネスである
2024年。いよいよ新NISAがスタートし、投資を始める方も多いようです。一方で「投資はなんとなく必要な気がするけど、本当に必要なのか？」「投資はギャンブルではないのか？」と考える方もいるようです。今回は資産形成において投資がなぜ必要なのか、その理由を詳しく解説いたします。
ビジネス三井 智映子
最近よく聞く【TOB】と“もの言う株主”アクティビストとは…発表されたら投資家はどう動けばいい？
今後も増加傾向に？今年1～9月の上場企業TOBは14年ぶりの多さ
日経新聞によれば、2023年1～9月の上場企業のTOB（株式公開買い付け）は49件となり同期間で14年ぶりの多さとなったとのことです。前回の記事内にも記した通り、東京証券取引所（以下東証）による市場区分の見直しにより、上場企業へのTOBの件数が増えています。
ビジネスたけぞう
新NISA対応も！今注目のロボアドバイザーをどう活用する？金融アナリストが解説
AIの登場で今投資界に起こっていること
OpenAIが2022年11月に公開した対話型AIであるChatGPTが注目され、生成AIは今年の投資テーマといえるワードでした。ハイテク銘柄が今年の上昇をリードしましたね。12月1日に発表された2023ユーキャン新語・流行語大賞では、大賞は阪神タイガースの今季スローガン「アレ」でしたが、生成AIがトップ10のなかに選出されました。テクノロジーの進化は、中長期的に投資テーマの一つと言えそうです。
ビジネス12月は新規公開株への投資チャンス？「IPO祭り」開催の期待が高まる
初心者が手を出すべきでないものとは
2023年もあと1か月。株式相場でも、1年の終わりである大納会（2023年は12月29日）が近付いています。実は、12月の残り1か月に、1年のうち最大の投資チャンスになる可能性があることをご存じでしょうか？ それが新規に上場した銘柄、「IPO」株への投資です。今回は、「なぜ12月がIPO投資のチャンスなのか」「どんな銘柄を狙えばいいのか」などについて述べていきましょう。
ビジネス新井奈央
株主優待の内容を変更した7社の株価推移は？拡充・導入した企業は上昇傾向！
変更が投資家の気分に影響
10月下旬から11月上旬にかけ行われた決算発表にともない、株主優待を廃止する企業が相次ぎましたが、一方で株主優待を拡充・新規導入する企業も数多く見られました。その背景には東京証券取引所（以下東証）による市場区分の見直しに関するフォローアップ会議の存在があります。「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」と題し、各企業に対して題目のとおり要請を行っています。
ビジネス12月権利確定の【配当利回り】ランキング、不動産系企業が2社ランクイン
高配当銘柄のメリットとデメリットも
新NISAを来年に控え、高利回りを取っていくインカムゲイン狙いの銘柄も注目されているようです。高配当利回りの銘柄を選ぶことにはメリットとデメリットがあります。
ビジネス「ゼロ革命」の成果？楽天証券からSBI証券に移管する人が急増！背景にある心理
一強化の懸念も
来年から始まる新NISA制度に先駆けてSBI証券は「ゼロ革命」と題して、ネット取引の顧客を対象にオンラインの国内株式売買手数料の無料化の実施を決定しました。約定代金にかかわらず、また現物取引・信用取引を問わず、恒久的に手数料を無料としています。この「ゼロ革命」を発表した今年の夏以降、SBI証券の新規口座開設件数が加速しています。決算発表時に公表された資料を見ると、7月との比較で9月時点の契約件数は＋56.1％となり、圧倒的な進捗率を発表しました。
ビジネス【新NISA】スタートで注目！積立投資のクレカ決済でポイ活も加速？各社の特徴を紹介
サービスの拡充やキャンペーンも
読者の皆様はクレジットカード（以下クレカ）のポイントを貯めていらっしゃいますか？2024年に始まる新NISA開始の投資枠拡大に伴い、クレカを利用した積立投資が注目されています。クレカを経由して投資信託を購入するとポイントが還元されるので、それが人気の理由のようです。
ビジネス「配当利回り」を見るだけではダメ？気になる銘柄の“配当”が本当に割がいいかチェックする指標
配当性向・累進配当・株主資本配当率（DOE）の見方
今年、東京証券取引所が低PBR（※）企業に対策を要請したことをきっかけに、配当の方針を見直す企業が多く見られます。そこで、企業がどのように配当を実施しているのかを一度整理してみましょう。※PBR＝Price Book-value Ratioの略で、株価純資産倍率のこと。株価が割安か割高かを判断するための指標。
ビジネスポートフォリオ作りに役に立つ！主要な投資リスクとヘッジ方法【通貨・流動性・インフレ・政治リスク編】
リスク最小限に抑えることが成功への近道
投資をするうえで、魅力的なリターンに目がくらみ、あるいは語られる成功ストーリーに心が躍り、思わずリスクを軽視してしまうということが度々あると思います。例えば、前編でお伝えした「市場リスク」であるリーマンショック、コロナショックでは無数の投資家がリスクの深淵に呑み込まれていきました。私たちの資産を持続的な成長へと導くためには、リスクを理解して、そのリスクが顕在化した時にどう対処するか考えておくことが大切です。前編の【市場・信用・地政学リスク編】に続き、今回の後編では【通貨・流動性・インフレ・政治リスク】について解説します。皆様とご一緒にリスクについて理解、把握していきたいと思います。
ビジネスNISAを利用しているひとにも影響はある？ 米国の利上げはなぜそこまで注目されるのか
米国の利上げを解説
テレビやニュースを見ていると、米国の中央銀行にあたるFRB（米連邦準備制度理事会）が利上げをした、という報道を目にすることがあります。投資未経験者や、投資を始めたばかりの個人投資家からすると、日本の報道なのに、なぜ米国の金融政策の内容を大々的に報じているのだろう、と疑問に思う人も多いでしょう。また、個人投資家の発信をSNSなどで追っかけていても、米国の金融政策が決定される会合日は多くの人が結果に注目していることが分かります。今回は米国の利上げが日本経済や日本の個人投資家に与える影響について解説します。
ビジネス森永康平
【朗報】大手ネット証券5社 新NISA口座での米国株の売買手数料を無料へ！日本株との違いは？魅力と特徴を解説
東証の働きかけで日本株も魅力アップなるか？
現在、各証券会社で米国株を取引する際は、約定代金により売買手数料が発生します。このような中、日本の大手ネット証券会社の5社（SBI、楽天、マネックス、松井、auカブコム）では、2024年１月から始まる新NISA （少額投資非課税制度）口座で、米国株を手数料無料で売買することができるようになります。
ビジネス投資の基本！知っておきたい主要リスクとヘッジ方法【市場・信用・地政学リスク編】
世界情勢が不安定な今だからこそ対策を
投資の世界には、様々なリスクが存在します。これらのリスクを理解し、適切な対策を取ることで、安定した投資を進めることができます。そこで、主要な投資リスクとその対策について、2回にわたって詳しく解説します。前半は、「市場リスク」「信用リスク」「地政学リスク」についてです。
ビジネス「50代からの投資」失敗しないために押さえておくべき心構えと準備
投資を始められない人の３つの特徴
ようやく日本でも賃金や物価が上がり始めています。今後もインフレ傾向が続けば、50代であっても投資を始めてお金の目減りを防ぐ必要があるでしょう。今回は、50代から投資を始める時の心構えや準備についてお伝えします。
生活三原由紀
日本の年金運用に学ぶ【ポートフォリオのリバランス】の方法とタイミング
2023年4-6月期の運用益は18兆9,834億円！
分散投資を実践されている方は、どの金融商品に、どれだけ投資しているかを表す「ポートフォリオ」を意識されているかと思います。投資家それぞれの戦略や目的に合わせて組むポートフォリオですが、その配分をリバランスする必要があることをご存知でしょうか？投資において、リバランスは非常に重要なステップの1つですので、投資を始めたばかりだったり、リバランスをしたことがないのであれば、ぜひこの機会に知っていただきたいです。今回は、リバランスの重要性と、いつ、どのようにリバランスを行うのかを解説します。
ビジネス国内初！6本のアクティブETFが新規上場。組入銘柄から投資のヒントを探る
投資信託の組み入れ銘柄で流行を知る
2023年9月7日、東京証券取引所に6本の「アクティブETF（上場投資信託）」が上場しました。いきなりそう言われても、何のことかわからないという方もいるはず。これらアクティブETFの上場は、もしかしたら株式投資をするうえで、大きなヒントになるかもしれません。このコラムでは、アクティブETFとはいったい何なのか、これらが上場することでどんなことが期待できるのか、あるいはどういったヒントになり得るのかなどについて解説していきましょう。
ビジネス新NISA、何から始めたらいい？ 上限まで投資すべき？ 気になる疑問にお金のプロが回答
投資初心者は少額から始めよう
2024年から、新NISAが始まります。これまで投資をしたことがなくても、「新NISA」への関心が高まっている方もいるでしょう。でも、新NISAはややこしいところがあり、「興味はあるけど、あまりよく分かっていない…」という人も多いのでは？ 今回は、新NISAのよくある疑問を5つ、解消していきましょう。
ビジネス西山美紀
中国の不動産バブルが崩壊間近？ 日本経済に与える影響とは
過度に怯える必要はない
中国の不動産大手、恒大集団が8月17日に米国において破産申請するなど、中国の不動産市況が悪化しているニュースを目にすることが増えてきました。なかには「リーマンショックの再来」とする報道もあり、投資をしている方からすれば、中国の不動産バブル崩壊が、日本だけでなく、世界経済に大きな悪影響を与えるのではないか、と不安になることでしょう。また、これから投資を始めようと考える方にとっても、最初の一歩を踏み出しづらくなってしまったかもしれません。今回は中国の不動産バブル崩壊について、基礎的なことから解説をします。
ビジネス
