米大統領選挙、春闘…、株式相場に影響を及ぼす可能性のある2024年の重要イベント
カーレースやあのゲーム会社の博物館にも注目
時が経つのは早いもの。年が明けてからすでにひと月が経とうとしています。すでに成人式や大学共通テストという大事なイベントを終え、新たな人生への旅路を前に身を引き締めている方もいることでしょう。長期投資を主眼に置く投資家にとって、1つ1つのイベントはそこまで重要ではないかもしれませんが、1つの出来事が長期に渡って影響を及ぼしかねないのが株式投資の世界です。今回は、やや遅ればせながらではありますが、株式相場や経済動向にとって2024年に予定されている注目すべき「国内外のイベント」を紹介します。
ビジネス新井奈央
米国選挙やウクライナ侵略の影響は？2024年「世界の10大リスク」とは？金融アナリストが解説
米調査会社ユーラシア・グループのレポートから
2024年、どのようなリスクを押さえておくべきかご存知ですか？相場を取り巻くリスク、環境を紐解くだけでなく、ご家族でも話のテーマにしていただくと学びになるのが、米国の調査会社ユーラシア・グループが毎年発表している、「世界の10大リスク」です。今年は1月8日に発表されました。まずは、今年の世界の10大リスクをチェックしていきましょう。
ビジネス三井 智映子
投資信託は「複利効果」に過大な期待をしない方が無難、複利と再投資について考える
金利のしくみ⑥
よく投資信託で「複利効果」という言葉が出てきます。しかし、一方で個別ファンドの目論見書などを見ると「再投資コース」という言葉も出てきたりして、何が違うのかよく分からないという方もいらっしゃるでしょう。両者は似て非なるものです。その点について解説します。参考記事：「複利効果」とは何か？ 単利と複利の違いを構造的に理解してみよう
ビジネス鈴木雅光
オルカンの次にくるのは【インド株】？今年度GDP7.3％増の予想も…そのポテンシャルとは
投資できるETFや投資信託も紹介
2024年1月から新NISAがスタートしました。1月5日から12日までの1週間で日経平均株価は2200円も上昇し、率にしてプラス6.59%です。株価は3万5,577円となりました。翌明けの15日には一時3万6,000円を超え、33年11ヶ月（1990年2月以来）ぶりの高値でニュースなどで話題となりました。また、17日には一時3万6,239円をつける場面もありましたが上海上場の日本株ETFが一時売買停止になり急落しました。連日高騰する日本株ETFの売買が加熱し過ぎたことが要因でした。
ビジネスたけぞう
“辰年”は波乱含みの年？過去の例と今年の注目イベントから今年の株式市場を予測する
過去の辰年にはバブル絶頂期も
2024年がスタートしました。元日に石川県を震源とした震度7の地震が発生しました。被害に遭われた方々には、心よりお見舞いを申し上げると共に1日も早い復旧を願っております。
ビジネス資産形成に投資は不可欠？ギャンブルとどこが違うのかを金融アナリストが解説
投資は確率のビジネスである
2024年。いよいよ新NISAがスタートし、投資を始める方も多いようです。一方で「投資はなんとなく必要な気がするけど、本当に必要なのか？」「投資はギャンブルではないのか？」と考える方もいるようです。今回は資産形成において投資がなぜ必要なのか、その理由を詳しく解説いたします。
ビジネス最近よく聞く【TOB】と“もの言う株主”アクティビストとは…発表されたら投資家はどう動けばいい？
今後も増加傾向に？今年1～9月の上場企業TOBは14年ぶりの多さ
日経新聞によれば、2023年1～9月の上場企業のTOB（株式公開買い付け）は49件となり同期間で14年ぶりの多さとなったとのことです。前回の記事内にも記した通り、東京証券取引所（以下東証）による市場区分の見直しにより、上場企業へのTOBの件数が増えています。
ビジネス新NISA対応も！今注目のロボアドバイザーをどう活用する？金融アナリストが解説
AIの登場で今投資界に起こっていること
OpenAIが2022年11月に公開した対話型AIであるChatGPTが注目され、生成AIは今年の投資テーマといえるワードでした。ハイテク銘柄が今年の上昇をリードしましたね。12月1日に発表された2023ユーキャン新語・流行語大賞では、大賞は阪神タイガースの今季スローガン「アレ」でしたが、生成AIがトップ10のなかに選出されました。テクノロジーの進化は、中長期的に投資テーマの一つと言えそうです。
ビジネス12月は新規公開株への投資チャンス？「IPO祭り」開催の期待が高まる
初心者が手を出すべきでないものとは
2023年もあと1か月。株式相場でも、1年の終わりである大納会（2023年は12月29日）が近付いています。実は、12月の残り1か月に、1年のうち最大の投資チャンスになる可能性があることをご存じでしょうか？ それが新規に上場した銘柄、「IPO」株への投資です。今回は、「なぜ12月がIPO投資のチャンスなのか」「どんな銘柄を狙えばいいのか」などについて述べていきましょう。
ビジネス株主優待の内容を変更した7社の株価推移は？拡充・導入した企業は上昇傾向！
変更が投資家の気分に影響
10月下旬から11月上旬にかけ行われた決算発表にともない、株主優待を廃止する企業が相次ぎましたが、一方で株主優待を拡充・新規導入する企業も数多く見られました。その背景には東京証券取引所（以下東証）による市場区分の見直しに関するフォローアップ会議の存在があります。「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」と題し、各企業に対して題目のとおり要請を行っています。
ビジネス12月権利確定の【配当利回り】ランキング、不動産系企業が2社ランクイン
高配当銘柄のメリットとデメリットも
新NISAを来年に控え、高利回りを取っていくインカムゲイン狙いの銘柄も注目されているようです。高配当利回りの銘柄を選ぶことにはメリットとデメリットがあります。
ビジネス「ゼロ革命」の成果？楽天証券からSBI証券に移管する人が急増！背景にある心理
一強化の懸念も
来年から始まる新NISA制度に先駆けてSBI証券は「ゼロ革命」と題して、ネット取引の顧客を対象にオンラインの国内株式売買手数料の無料化の実施を決定しました。約定代金にかかわらず、また現物取引・信用取引を問わず、恒久的に手数料を無料としています。この「ゼロ革命」を発表した今年の夏以降、SBI証券の新規口座開設件数が加速しています。決算発表時に公表された資料を見ると、7月との比較で9月時点の契約件数は＋56.1％となり、圧倒的な進捗率を発表しました。
ビジネス【新NISA】スタートで注目！積立投資のクレカ決済でポイ活も加速？各社の特徴を紹介
サービスの拡充やキャンペーンも
読者の皆様はクレジットカード（以下クレカ）のポイントを貯めていらっしゃいますか？2024年に始まる新NISA開始の投資枠拡大に伴い、クレカを利用した積立投資が注目されています。クレカを経由して投資信託を購入するとポイントが還元されるので、それが人気の理由のようです。
ビジネス「配当利回り」を見るだけではダメ？気になる銘柄の“配当”が本当に割がいいかチェックする指標
配当性向・累進配当・株主資本配当率（DOE）の見方
今年、東京証券取引所が低PBR（※）企業に対策を要請したことをきっかけに、配当の方針を見直す企業が多く見られます。そこで、企業がどのように配当を実施しているのかを一度整理してみましょう。※PBR＝Price Book-value Ratioの略で、株価純資産倍率のこと。株価が割安か割高かを判断するための指標。
ビジネスポートフォリオ作りに役に立つ！主要な投資リスクとヘッジ方法【通貨・流動性・インフレ・政治リスク編】
リスク最小限に抑えることが成功への近道
投資をするうえで、魅力的なリターンに目がくらみ、あるいは語られる成功ストーリーに心が躍り、思わずリスクを軽視してしまうということが度々あると思います。例えば、前編でお伝えした「市場リスク」であるリーマンショック、コロナショックでは無数の投資家がリスクの深淵に呑み込まれていきました。私たちの資産を持続的な成長へと導くためには、リスクを理解して、そのリスクが顕在化した時にどう対処するか考えておくことが大切です。前編の【市場・信用・地政学リスク編】に続き、今回の後編では【通貨・流動性・インフレ・政治リスク】について解説します。皆様とご一緒にリスクについて理解、把握していきたいと思います。
ビジネスNISAを利用しているひとにも影響はある？ 米国の利上げはなぜそこまで注目されるのか
米国の利上げを解説
テレビやニュースを見ていると、米国の中央銀行にあたるFRB（米連邦準備制度理事会）が利上げをした、という報道を目にすることがあります。投資未経験者や、投資を始めたばかりの個人投資家からすると、日本の報道なのに、なぜ米国の金融政策の内容を大々的に報じているのだろう、と疑問に思う人も多いでしょう。また、個人投資家の発信をSNSなどで追っかけていても、米国の金融政策が決定される会合日は多くの人が結果に注目していることが分かります。今回は米国の利上げが日本経済や日本の個人投資家に与える影響について解説します。
ビジネス森永康平
【朗報】大手ネット証券5社 新NISA口座での米国株の売買手数料を無料へ！日本株との違いは？魅力と特徴を解説
東証の働きかけで日本株も魅力アップなるか？
現在、各証券会社で米国株を取引する際は、約定代金により売買手数料が発生します。このような中、日本の大手ネット証券会社の5社（SBI、楽天、マネックス、松井、auカブコム）では、2024年１月から始まる新NISA （少額投資非課税制度）口座で、米国株を手数料無料で売買することができるようになります。
ビジネス投資の基本！知っておきたい主要リスクとヘッジ方法【市場・信用・地政学リスク編】
世界情勢が不安定な今だからこそ対策を
投資の世界には、様々なリスクが存在します。これらのリスクを理解し、適切な対策を取ることで、安定した投資を進めることができます。そこで、主要な投資リスクとその対策について、2回にわたって詳しく解説します。前半は、「市場リスク」「信用リスク」「地政学リスク」についてです。
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