子育てひと段落の今、TBS堀井美香アナが「朗読会」を立ち上げた理由
「最後に帳尻をあわせればいい」上司の言葉が支えに
TBSアナウンサーの堀井美香さんは、テレビやラジオで活躍するかたわら、プライベートでは入社後1年で結婚し、翌年に長女を出産。3年後には長男も出産し、20代・30代は子育てに奔走してきました。子育てが一段落した今は、本業のアナウンサーとしての仕事の他、自ら立ち上げた朗読会「A'LOUNGE(エーラウンジ)」のプロデューサーとしても活動しています。アナウンサーとして出演するのではなく、企画から運営まで徹底して「裏方」を務める堀井さん。社会人としても母としても20年以上のキャリアを得た今だからこそ「新たなことにチャレンジする気持ちになった」というその理由を、ご本人に伺いました。
アラフォーで出産、重なる教育費と老後資金「貯め時はいつ?」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、今まであまり貯蓄をしてこなかったことを後悔しているという40代の共働き主婦。子どもを遅くに授かったため、教育費と老後資金の準備が重なるのに加え、親の介護費用も必要になる可能性があるといいます。FPの渡邊裕介氏がお答えします。子どもを遅くに授かりましたが、共働きで余裕があったため、旅行や買い物などに好きなようにお金を使っていたため、恥ずかしながら貯金があまりありません。その上、育休後は時短勤務になり収入が激減し思うように貯めることもできません。教育費に加え自分たちの老後資金の準備も必要な上に、親が高齢のため10年以内には介護が必要になるかもしれず、今後の家計を考えると貯め時を逃したことを後悔しています。保険は、出産前からのものに入りっぱなしで医療保険のみです。2人とも死亡保障を備えていません。私は3年前に手術をしているため、あと2年経たないと保険に入れません。夫の死亡保険は資料を取り寄せたものの、そのままになっています。老後は、夫の実家(ローン完
産休で収入が減ったらどうなる?「夫婦別会計」をもうやめたい
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、夫婦共働きで妊娠中の33歳の女性。現在は夫婦別会計ですが、産休に入ると収入が減るため、今のうちに家計をひとつにして生活したいといいます。ただ、夫がなかなか首を縦に振りません。どうしたらいいのでしょうか。FPの横山光昭氏がお答えします。現在妊娠中で、今は夫婦別々に家計管理をしています。これから産休に入ると、今までのように生活費を出せませんし、復職しても保育園代もかさむと思うので、今のうちになんとか家計を合わせて暮らしたいと思っています。でも、夫がなかなか「うん」と言ってくれません。現在、夫は月10万円を家計に入れています。そのほか、給与から口座引き落としの家賃、水道光熱費、生命保険料を支払い、自分の小遣いを差し引いて残った額を貯蓄に回しています。私は収入すべてを家計に入れ、夫からの10万円を合わせて約28万円で毎月生活しています。子どもが生まれ、二人目、三人目と子どもが増えるとすると、私はしばらく働けませんから、私が働かなくても暮らしていける家計
出産退職と働き続けた場合の差は2億円。女性の生涯所得の課題はどこに
先進国で未だM字を描くのは日本と韓国のみ
日本では依然として労働条件の良い企業ほど新卒一括採用で終身雇用の傾向が強いため、出産などで退職してブランクができてしまうと、正社員などの好条件では復職しにくくなります。正社員と契約社員やパートでは当然ながら収入に差が出ますが、生涯所得で見ると、実際にどれくらいの差になるのでしょうか。女性のM字カーブと生涯所得の現状について見ていきましょう。
奨学金は早く返した方がいい?繰り上げ返済のタイミング
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、奨学金を早く完済したいという27歳の女性。結婚や出産といった今後のライフイベントを考えると並行して貯蓄もしたいといいますが……。FPの前野彩氏がお答えします。社会人になってから、3つ借りた奨学金のうち2つは返済しましたが、あと1つ残っています。今後、結婚や出産などを考えると残りも早く返したいのですが、できるだけ貯金もしたいと考えています。効率的に返済するためには、何を切り詰めれば良いのでしょうか。〈相談者プロフィール〉・女性、27歳、未婚・職業:公務員・居住形態:賃貸・毎月の世帯の手取り金額:21.5万円・年間の世帯の手取りボーナス額:69万円・毎月の世帯の支出目安:18.5万円【支出の内訳】・住居費:5.3万円・食費:4.5万円・水道光熱費:1万円・保険料:0.5万円・お小遣い:2.5万円・その他:4.7万円【資産状況】・毎月の貯蓄額:3万円・現在の貯蓄総額:65万円・現在の投資総額:9万円・現在の負債総額(奨学金):95万円(第一種奨学金:
出産時期に夫が転職、貯蓄30万でなんとか切り抜けられる?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、結婚7年目にして子供を授かった37歳の共働き主婦。出産を控えて妻が仕事をセーブしなければならない上に、派遣社員として働く夫が転職を考えているため、収入が不安定になるといいます。貯蓄は30万円。なんとか切り抜けることができるのでしょうか。FPの横山光昭氏がお答えします。結婚7年目、ようやく妊娠しました。ですが、出産の時期に収入が減りそうな見込みで、生活していけるのか心配です。夫はもともと技術系の仕事でしたが、事故でケガをして退職。その後うまく仕事が見つからず、今は派遣社員として働いています。5年勤めれば正社員になれるとは聞いていたものの、働き続けてみると過去に正社員になれた人は1人しかいません。どうやら正社員になると残業が多い割に残業代がきちんとつかなかったりして、手取り額でいえば派遣の時より少なくなる見込みなのだそうです。任期満了後は、継続の手続きはせず、正社員にもならず、転職しようと考えています。退職してすぐに仕事が決まらないと、失業給付が出
出産時、晩産カップルの約9割が"想定外"なことは?
子育て・介護のダブルケア状況
厚生労働省の人口動態統計によると、2017年に生まれた第1子の母親の平均年齢は30.7歳で、1975年の25.7歳から約40年を経て5歳ほど上昇しています(図1)。晩婚化や不妊の増加等を背景に、近年では35歳以上で出産する女性も増えています。そこで今回は、妻が35歳以上で出産した男女へのアンケート調査から、晩産カップルのライフプランに関する意識についてご紹介します。
家計は「3つの期間」に分けて考える、出産後のマネープラン
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、昨年双子が誕生した32歳の男性。出産後に増えるイレギュラーな支出入の管理方法がわからないといいます。またこの先、同じタイミングで2人分かかる教育費や、全国転勤があり得る中での住宅購入のタイミングなど、どのように考えていけばよいのでしょうか。FPの渡邊裕介氏がお答えします。昨年、双子が生まれました。妻が産休・育休に入って月々の給与が減ると共に、出産一時金、出産手当金、育児休業給付金(2カ月毎)、児童手当て(4カ月毎)、出産祝いが不定期に入ってきます。一方で子供関連のイベント支出も多く、育児用品の購入、ワクチン接種(任意分)、定期健診、お宮参り、保育園入園があります。近々でいえば、給与は6カ月平均で27.0万円に対して、支出は39.4万円であり、毎月赤字です。ただ、お祝いをいただく機会も多く、全体の収支は大幅な黒字です。このようなタイミングで、収支管理はどのようにするのが適切でしょうか。ボーナス含め、臨時支出入をどう管理すればいいのでしょうか。また
妊娠すると家計はどうなるの?共働き夫婦の家計見直し術
産休・育休でもらえるお金と活用したい減税制度
妊娠や出産後も共働きを続ける夫婦が増えてきています。しかし、休業中の収入減少や出産後の支出増加によって「家計が苦しくなった」と感じる家庭は決して珍しくないでしょう。そこで今回は、産休・育休制度を利用した場合の収入の変化についての解説とともに、休業中に取り組みたい家計の見直し方法や、税金の負担を軽減する制度を紹介していきます。
結婚、出産で急変する家計「この先苦しくならないか心配」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は前野彩氏がお答えします。29歳の主婦です。結婚して1月末で仕事を辞めました。現在求職中で、手取り15万円、ボーナスなしの派遣の仕事に就きたいと考えています。2月に戸建ての家を購入するので、住宅ローンの返済が始まります。また今後、子供を2人欲しいと考えているので教育資金も貯めていきたいです。生活や経済状況が一気に変わるので、この先家計が苦しくならないか心配で相談させていただきました。〈相談者プロフィール〉・女性、29歳、既婚(夫:会社員)、子供なし・職業:専業主婦・居住形態:賃貸・手取りの世帯月収:43万円 妻:17万円(来月から無収入) 夫:26万円(残業時間により変動あり) ※夫の手取り年収:350万円(ボーナス込み)・毎月の支出目安:25万円・貯金:700万円(住宅ローンの頭金500万円と新婚旅行代80万円が引かれる予定)・払い済み終身保険:150万円【家計(25万円)の内訳】・光熱費:2万円・通信費:2万円・食費:4.5万円(外食費含む)・保険:2
投資を始めるべき?留学、出産…勤務医夫婦のマネープラン
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は横田健一氏がお答えします。夫婦共に勤務医です。貯金はすべて普通預金の口座に預けています。将来を考えて、投資信託なども始めたいと思っていますが、どれくらいの額から始めるべきかわかりません。この先、子供も考えていますが、勤務医を続けていくために産休から1年以内には復職するつもりです。また、キャリアの面で今後10年以内に1~2年ほど、海外での研究留学の可能性もあります。その間は、月収が10~20万円程度になってしまうかもしれません。そのような状況に備えるためにも、資産運用についてご意見いただきたいです。ちなみに、今のところ住宅購入の予定はありません。〈相談者プロフィール〉・女性、29歳、既婚(夫:医師)、子供なし・職業:医師・住居形態:賃貸・手取りの世帯月収:120万円 夫:70万円 妻:50万円・毎月の支出目安:平均して40万円・貯金額:1,200万円
産後うつを増やさないために 今、注目の「産後ケア」とは
子どもが1歳を迎えるまでは、切れ目なくサポートすることが必要
妊娠、出産は人生の一大イベント。妊娠が分かった瞬間から、産院選びや赤ちゃんグッズの購入、果ては教育費まで、お金のことを含めた今後の生活についてを計画的に考える人も多いのではないでしょうか。赤ちゃんの誕生は誰にとってもハッピーなもの。でも、その一方で見過ごせない問題も起きています。それは、出産後に自ら死を選ぶ女性が後を絶たないという現実です。
民間事業者を利用し、約30万円の費用で女の赤ちゃんを迎えた夫妻のケース
事業者探しから登録、子どもを迎えるまで:連載第4回
特別養子縁組を考えるご夫婦にとっての最大の関心事は、民間事業者の選び方ではないでしょうか。費用面を含め契約前に民間事業者について十分に調べておくことは、納得いく形で子どもを迎える際の大切なポイントとなります。ここからは、民間事業者を介して生後2週間の女の赤ちゃん(当時)を迎えた自営業、齋藤和也さん・あかりさん(現在49歳・46歳、仮名、東京都在住)夫妻のケースを通じ、民間事業者を選ぶ際に大切にすべき事柄について2回にわたり考えます。まずは費用面から――。
夫婦ふたりの不妊治療経験、7年でやってきたこと
不妊は両方に原因がある場合が少なくない
「男性不妊」の原因の多くを占めるのが、精索静脈瘤。前回は、腹腔鏡手術をし、周囲にもオープンにして克服したご夫婦にお話を聞きました。今回は、同じ精索静脈瘤ですが、開腹手術を選び、周囲に特にオープンにせず、妊娠・出産に至ったご夫婦に経験を話していただきました。男性不妊以外の問題も見つかり、原因はひとつだけではありませんでした。
夫婦が経験した男性不妊の治療〜周囲に話した人の場合〜
姑の方が夫の男性不妊にショックを受けて
女性の不妊治療については、メディアでも様々な経験談が取り上げられるようになりました。しかし、「男性不妊」については、治療法を含めて、まだまだ情報や知識が乏しい現状があります。男性不妊の当事者であるご夫婦2組に経験を伺いました。
36歳女性、不妊治療に年間180万「貯蓄が減る一方です」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は横山光昭氏がお答えします。仕方がないとはわかっているのですが、不妊治療をしているので、貯蓄が減る一方でまったく貯まりません。治療や検査の内容によって毎月の金額にばらつきはありますが、治療費は年間で180万円ほどかかります。体に負担をかけたくないので仕事はしていません。また、妊娠しやすい体を作るために、本で得た情報やセミナーで聞いた食材をよく食べるようにしています。疲れて外食にしてしまう日も多いのですが、体には気を使っているつもりです。ただ、今のまま支出を続け、貯蓄が減ってしまうと、たとえ子を授かっても生活が大変になるのではないかと心配になるときがあります。働きに出ることも不安ですので、やりくりでなんとか支出を抑えていきたいと思っています。〈相談者プロフィール〉・女性、36歳、既婚(夫:36歳・会社員)・職業:専業主婦・手取りの世帯月収:63.2万円・手取り年間ボーナス:なし・貯蓄:約800万円【支出の内訳(62.6万円)】・住居費:12万円 ・食費:1
養子縁組の基礎知識、児童相談所と民間事業者の違いとは?
納得いく形で子どもを迎えるために:連載第1回
生みの親が育てられない赤ちゃんや子どもを「わが子」として育てる「特別養子縁組」が注目されています。欧米では一般的な親子の形ですが、日本で特別養子縁組を使って子どもを迎えようとすると、「費用を含め実態が見えづらい」という“壁”にぶつかります。連載では、費用や事業者選びなど、納得のいく形で子どもを迎えるためのノウハウをお伝えします。初回は、特別養子縁組の基礎知識からご紹介します。
夫婦そろって保険に未加入、妊娠前に加入するべき?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は前野彩氏がお答えします。結婚2年目です。先日、たまたま友人と保険の話になり、私たち夫婦が「今まで何ひとつ保険に入ったことがない」と話すとびっくりされ、なんらかの保険に絶対入るべきだとアドバイスされました。でも、何に入ればよいのか、選ぶ基準も保険の種類もわかりません。保険には必ず入ったほうがいいのでしょうか。また、それはどうしてなのでしょうか。そろそろ子どもが欲しいと言うと、「保険に入るなら、妊娠する前に入らないと損するよ」と言われました。保険の仕組みが複雑すぎて、よくわかりません。アドバイスよろしくお願いいたします。〈相談者プロフィール〉・女性、29歳、既婚(夫:39歳)、子どもなし