年収750万なのに貯金ゼロ「そろそろ子どもがほしいです」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は高山一恵氏がお答えします。結婚して2年目、30代女性です。そろそろ子どもが欲しいとは思うものの、結婚式や新婚旅行でお金を使ってしまい、貯金がまったくありません。出産、育児金はどれくらい必要でしょうか。共働きで世帯年収は750万円になります。〈相談者プロフィール〉・女性、30代前半、既婚、子どもなし・手取り世帯年収:750万円
知っておきたい!妊活から出産までにもらえる補助金制度
一般的なものからユニークなものまで
「赤ちゃんが欲しい」と思っていても、お金のことが心配で、なかなか一歩が踏み出せない方もいるでしょう。赤ちゃんを迎えるためには、妊活時の基礎体温計の購入から始まり、マタニティー用品やベビー用品の準備など、色々なお金がかかります。さらに、妊娠や出産は、健康保険が適用されないため、妊婦検診や分娩費用も自己負担の金額が大きくなります。そこで赤ちゃんを望む方、全員が知っておきたい、妊活から出産直後までにもらえる国や市区町村の補助金制度を紹介します。
不妊治療の当事者「相談できる人がいない」ことが一番つらい
出産後も不妊治療のことで悩みが続く
どこのクリニックにすればいいかは相談できても、治療がうまくいかず、落ち込みがちな時に精神面での支えになる相談相手がいない。それが、結局は不妊治療をする人たちの様々な悩みの根本にあると、不妊に悩む人のための支援団体・Fine理事長の松本亜樹子さんは言います。解決策はあるのでしょうか。前編の不妊治療のやめ時はいつなのか?深刻度増す「お金の問題」に引き続き、不妊治療と当事者の今現在の悩みについてお聞きします。
不妊治療のやめ時はいつなのか?深刻度増す「お金の問題」
治療との両立に悩み、仕事を辞めた人は2割
不妊治療のために仕事を辞めざるを得ず、その結果、収入が減る。一方で、治療技術が向上した分、オプション費用などが増え、治療費は高騰――。こうした状況下で、不妊治療のお金の問題に悩まされる人が増えているといいます。不妊に悩む人を支援するNPO法人・Fine理事長の松本亜樹子さんに現状を伺いました。
不妊治療の種類と費用
同じような治療でも病院によって費用に違い
日本では、不妊治療の中でも体外受精などの高度な治療を行う人が増加中です。2015年に日本で行われた体外受精は42万4151件。赤ちゃんの約20人に1人に当たる5万1001人が体外受精で生まれ、治療件数も治療による出生数も過去最多となりました(日本産科婦人科学会の2017年9月の発表より)。一方で不妊治療は、保険適用外の治療が多く、関わる費用は一般的に高額と考えられています。実際、どのような治療があり、それぞれどのくらいの費用がかかるのでしょうか。
産休で収入が減るのに…財布の紐を握らせてくれない夫
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は横山光昭氏がお答えします。財布を1つにしたいのですが、夫がなかなか受け入れてくれません。今は共働きで、毎月夫婦でお金を出し合いながら暮らしています。ですが、現在妊娠中で、産前産後休暇に入るとお給料は出ませんし、育児休暇も取ろうと考えています。また、子どもを保育園に預けると考えると、時間に追われたり、子どもが病気のときは急な欠勤や早退をする可能性が高くなります。60代の義父母が比較的近くに住んでいるため、認可保育園への入所は難しく、無認可の中から探さなくてはいけないだろうと思います。そうすると、保育料が毎月7万円はかかる見込です。そうなると、生活費にあてられる金額はとても少なくなるので、無理をしながら働くよりは家庭に入ってしまった方がよいのではないかとも考えています。そのため、今の内から夫の収入で暮らすことに慣れ、基盤を作っておきたいのです。2人目、3人目も欲しいと思っているので、なおさらです。ただ、夫は「今のやり方を変えたくない」と言います。数人の子ども
精子の質の見極めとこれからの不妊治療
顕微授精で開ける穴は意外と大きい
前回の「精子の質」の保証が甘い、現状の不妊治療では、「精子学」の第一人者で不妊治療を専門とする黒田インターナショナル メディカル リプロダクション院長の黒田優佳子医師に、今の不妊治療の問題点やリスクについて伺いました。今回は、その改善策として現在黒田さんが実施している正常な精子の選別法について、また不妊治療の今後の展望などについてお話をお聞きします。
「精子の質」の保証が甘い、現状の不妊治療
「精子が悪いから顕微授精」が危険なワケ
不妊というと、「卵子の老化」など女性側の問題ばかりが注目されがちです。しかし実際は、不妊の約半数に男性側の「精子の問題」が関わっています。世界でも数少ない「精子学」の第一人者、黒田インターナショナル メディカル リプロダクション院長の黒田優佳子医師に、これまでほとんど語られてこなかった男性側の不妊と「精子の質」の問題、またそれに伴う現在の不妊治療の問題点やリスクに関してお話を伺いました。
不妊治療のお金で破綻しないために。大切な予算を考える
治療費以外にかかるお金の落とし穴
諦めきれず、ついかけられるだけお金をかけてしまう……。不妊治療では、多くの人がそんな傾向に陥りがちです。可能性が少しでも残っていて、しかもお金で解決できるなら、そこにかけたい気持ちは当然といえば当然でしょう。とはいえ、気の済むまでお金をかけてしまうと、たとえ、成功してもその後の生活費や教育・老後資金を圧迫することに。不妊治療にかける予算や費用は、どう考えれば後悔せずにすむのでしょうか。「相談者にも不妊治療をしている人が増えている」という、ファイナンシャルプランナーの高山一恵さんにポイントをうかがいました。
結婚と非婚、どっちがおトク?
非婚率が増えている
結婚しない人が増えています。生涯未婚率(50歳時)は、男性の4人に1人、女性でも7人に1人という割合になりました。あなたの周囲にも、独身者がたくさんいらっしゃることでしょう。かつては「ある年齢になったら結婚するもの」「結婚して家を守るのが当然」という考え方が圧倒的でしたが、今やそうした価値観は薄れています。「結婚なんて面倒! 今の自由な生活が変わってしまう」「相手やその家族に対する義務とか責任とか、面倒」そう、結婚は面倒なものです。自分一人ですっきり気分よく生きていけるなら、それに越したことはない――自由な生活を謳歌する若い人がそう思うのは自然なことです。
申請すれば出産にかかったお金が戻ってくるって本当?
知らないと損する医療費控除の仕組み
妊娠・出産で思っていたよりもたくさんのお金がかかった――。医療費を多く払った場合、一定の要件を満たしていれば確定申告によって税金が還付される「医療費控除」という制度があります。実は、この対象となる費用には、病気やケガの治療費だけでなく、妊娠・出産にかかったお金も当てはまるものがあります。今回は妊娠・出産した方に、ぜひ知っていてほしい、医療費控除の対象要件と確定申告の流れについてお伝えします。
産後うつの救世主、「産後ドゥーラ」を知っていますか?
利用料金の一部を助成する自治体も
母親ひとりで子育てする姿が“ワンオペ育児”を推奨していると、先日炎上し話題になった某オムツのCMーー。待ちに待った赤ちゃんの誕生はとても喜ばしいはずなのに、出産後の女性のまわりでは、そうしたワンオペ育児や、産後うつ、産後クライシスなどネガティブな言葉も飛び交います。ひとりで育児の悩み・不安を抱え込みやすい産後の女性に寄り添い、身の回りの世話だけではなく、心のケアまでしてくれる産後ドゥーラが今注目されています。
育児もキャリアも諦めない 賢い母のサービス活用術
多様化する保育園や保育サービス
少子高齢化が進んでいる日本。厚生労働省の発表によると昨年の出生数は97万6,979人と、はじめて100万人を下回りました。母親の年齢を5歳ごとに区分して前年と出生数を比較してみると、40歳以上では出生数が増加しているものの、39歳以下ではすべての世代で前年より出生数が減少している状況です。少子化の進行とともに、高齢出産が増えているという現実が数字にも表れています。
20代保険ナシ夫婦、妻の妊娠前に保険に入らないと損?
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回は深野康彦氏がお答えします。夫39歳妻29歳、結婚2年目です。先日友人とたまたま保険の話になり、私たち夫婦が「今まで何一つ保険に入ったことがない」と言うととてもビックリされました。そして「絶対に保険に入るべきだ」とアドバイスされましたが、どの保険に入ればよいのか、選び方も種類もわかりません。保険には必ず入ったほうがよいのでしょうか?「そろそろ子供がほしい」と話すと、「保険に入るなら妊娠する前に入らないと損するよ」とも言われました。保険の仕組みが複雑すぎて、ちんぷんかんぷんです。アドバイスいただけると幸いです。(20代後半 既婚・子供なし 女性)
出産祝いの100万円を子供の将来のために手堅く運用したい
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナー(FP)が答えるFPの相談シリーズ。今回はプロのFPとして活躍する深野康彦氏がお答えします。昨年子供ができて、みなさんより約100万円のお祝いをいただきました。いただいたお祝い金で子供の将来のために資産運用をしたいと考えています。もちろん別に学資保険のようなものにも入っています。期間としては中学卒業までの15年。どのような運用がよろしいでしょうか? 投資信託で月々1万円のように少しずつの方がよいのでしょうか。(40代前半 既婚・子供1人 男性)
世帯年収750万円貯金なし、そろそろ子供がほしいです
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナー(FP)が答えるFPの相談シリーズ。今回は読者の家計の悩みについて、プロのFPとして活躍する大竹のり子(おおたけ・のりこ)氏がお答えします。結婚して2年目の30代女性です。共働きで世帯年収は750万円。そろそろ子供がほしいと思うものの、結婚式や新婚旅行にお金を使ってしまい、貯金がまったくありません。出産、育児費用はどのくらい必要でしょうか?(30代前半 既婚・子供なし 女性)
「女性保険」って聞いたことありますか?
ライフスタイル別・女性がこれだけは入っておきたい保険
一般的に、女性は男性に比べて結婚・出産などでライフステージは大きく変わりやすいもの。つまり、必要とされる保障もその時々で変わるということになります。また、ひとくちに女性といっても、シングル、既婚者、プレママ、主婦、ワーキングママ、シングルママなど、シチュエーションは多彩です。夫にもしものことがあった場合に備えるのか、自分に何かあった場合に備える必要があるのかなど、それに応じて準備するべき保障も異なります。
出産費用が不安な方へ、出産時に活用できる公的補助制度
出産費用への不安を解消
子どもを産むってお金がかかる!?就職、転職、結婚、マイホーム購入、留学……人生の転機はいろいろありますが、中でも女性にとって大きな転機といえるのが「出産」です。子どもを持つ・持たない、持つとしたらいつ産むのか、何人産むのか――選択肢はさまざまですが、気になるのがそこにかかる「費用」。「セレブな病院で出産したら100万円単位でお金がかかるらしい」、そんなウワサを耳にして気になっている人もいるかもしれません。