上場企業より多い！6000以上ある投資信託からどう選ぶべきか、3つのポイントをFPが解説
投資信託選びのコツ
投資信託は、失敗しない資産形成のための3原則「長期・積立・分散」投資を実現する最も有効な金融商品のひとつです。しかし、実際何を選んだら良いのか迷ってしまう人も少なくありません。今回は、投資信託を選ぶ際の3つのアプローチをご紹介します。
ビジネス山中 伸枝
つみたてNISAとiDeCoの投資信託はなぜ限定されているのか−−背景にある黒歴史
企業型DCは取り残され気味？
つみたてNISAは金融庁の基準をクリアした投資信託213本（2022年7月現在）、iDeCoは厚生労働省が設定した35本を目安に運用商品が限定されています。今回は、商品数が限定されている理由を解説します。
生活金融庁は投資信託の何を問題視しているのか
資産運用業高度化プログレスレポートを読み解く(3)
金融庁が毎年作成・公開している「資産運用業高度化プログレスレポート」の2022年版がリリースされました。これまで「ESG投信」、「投資信託のプロダクトガバナンス」について取り上げてきましたが、それ以外にも投資信託に関連するいくつかの論点があるので、それを紹介していきます。
ビジネス鈴木雅光
日本は花王1社のみ−−25年間連続増配の“配当貴族”とは？米国の配当貴族への投資の仕方
ETFとは違うETNの注意点も
配当貴族という言葉をご相談ですか？ 配当貴族とは、長期にわたり毎年配当を増やしている企業を指します。米国ではS&P500の構成銘柄のうち、25年間連続で増配を続けている銘柄を集めて算出した「S&P500配当貴族指数」というのが有名です。連続増配をしているということは、株主還元をしっかりと行う経営方針をとっている、といえます。加えて25年以上続けて配当を増やせていると言う事は、リーマンショックや、チャイナショック、コロナショックなどでも配当を増やし続ける力があったと言うことで、安定した利益を得られるビジネスモデルを持ち、財務もしっかりしているなどの条件を兼ね備えている企業といえます。そのような企業で構成される配当貴族指数は、暴落の際でも戻りが早い傾向にあるので、投資家にとって覚えておく価値があるでしょう。
ビジネス三井 智映子
始めるためのハードルはどっちが高い？ ETFと投資信託の2つの違い
投資信託が何かも見直そう
NISAやiDeCoなどで使われることが多い投資信託。それと似たような仕組みでETFがあります。このETF（上場投資信託）はどんなものなのか。投資信託との違いはどこにあるのかを確認します。先に違いを書きますが「ETFは投資信託が上場したもの」です。この表現で理解できるひとは以下を読む必要はありません。
ビジネス森田 吉宣
止まらない円安、物価高、金利上昇の不安…個人でできる資産運用の対策は
円安だから外貨をもつはNG？
本稿を執筆している2022年7月11日に1ドル137円を突破しました。約24年ぶりの円安ドル高水準です。為替レートは、2021年9月後半から、原油をはじめとする原材料高騰、ウクライナ侵攻、ドル金利上昇による日米金利差拡大など様々な要因により、急激に円安に進んできました。なかでも大きい要因は日本と米国の金利差拡大です。米国が金利を上げる一方で、日本は金利を上げないでいると、ドル金利と円金利の差が大きくなります。すると、投資家は「円で運用よりも高金利がもらえるドルで運用した方が有利なので、ドルが欲しい」と考えます。1ドル137円が適正かどうかはさておき、日米の金利差から考えれば、円安ドル高が今後も続くとみて良さそうです。今回は、円安、物価高、金利上昇の中で、個人でできる資産運用の対策を考えていましょう。
ビジネス頼藤太希
20代夫婦「家計改善、何からすれば？」貯まる仕組みづくりのはじめの一歩は？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、26歳、パートの女性。27歳の夫と、1歳と3歳の子どもと暮らす相談者。これから本格的に家計改善し、貯蓄や投資に励んでいきたいところだけれど、どこから手をつけてよいのかわからず、お金が貯まらないといいます。貯蓄体質の家計の作り方は？ FPの山中伸枝氏がお答えします。
住まい金融庁のレポートを読み解く“問題の投資信託の見極め方”
資産運用業高度化プログレスレポートを読み解く(2)
金融庁が毎年作成・公開している「資産運用業高度化プログレスレポート」の2022年版がリリースされました。前回の「「ESG投信の実態とは」投資信託を選ぶために金融庁のレポートを読み解く」に引き続き、個人が投資信託を購入するうえでの留意点について書かれた部分を取り上げたいと思います。
ビジネスいま米国高利回りETFに注目すべき理由と代表的な3銘柄を紹介ーー利回り4％超えも
ETF選びで見るべきポイント
インフレ加速、金融引き締め、ウクライナ危機、景気後退懸念、コロナという先行き不安の中で、どう投資先を選ぶべきか頭を悩ませている方もいらっしゃると思います。そんななか、比較的高い利回りの収入を狙いたい＝インカムゲインを得られる投資対象を検討するなら、株式を持っているだけで高い利益が得られる「高配当株」が候補に挙がることでしょう。しかし、個別銘柄を選ぶのはハードルが高い、決算など見るべきものも多い、銘柄によっては投資資金が足りない……と躊躇するのであれば、高配当株に分散投資できる上場投資信託（ETF）から始めてみてはいかがでしょうか？
ビジネス4人家族「資産2850万円のうち現金は230万円」今ある現金以外は投信積立にしてよい？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、39歳、会社員の女性。同い年の会社員の夫と、6歳と9歳の子どもと暮らす相談者。現在、資産の大部分を投資資産が占めていますが、どれくらいを現金でもっておけばいいのかわからず、アドバイスが欲しいといいます。FPの秋山芳生氏がお答えします。
生活秋山芳生
円安でもS&P500への積立投資を続けるべき？
市場の値下がりにはどう対処すべきか
2022年に入って、急速に進んだ円安。これまで、米国株市場の好調を背景に、米国市場の値動きを示す「S&P500」と連動する投資信託に投資してきた方も多いでしょう。株高と円安が同時に進むなら、外貨建て資産にとってはポジティブなので気にする人も少なかったのではと思います。しかし、米国株式市場は全体に下落傾向になり、そんな中、ドル円が1ドル136円になるなど円安が一気に進んでいます。こうなってくると「円高になってから買いたい」などと思う人もいるかもしれません。そこで今回は「円安でもS&P500への積立投資を続けるべき？」というテーマを一緒に考えていきます。
ビジネス次のGAFAMの有力候補は？成長が期待できる「破壊的イノベーション企業」を見つける方法
テスラを見出した投資家キャシー・ウッドとは
大型テック株であるGAFAM（グーグル、アップル、メタ（旧Facebook）、アマゾン、マイクロソフト）は、今や私たちの生活には欠かせない企業となっています。そして、業績や株価も大きく上がってきたことから、投資家だったら「未来のGAFAMとなる銘柄を探したい」という気持ちを持っているのではないでしょうか？今回は、未来のGAFAMとなる銘柄を探すヒントについてお伝えします。
ビジネス円安でのつみたてNISA・iDeCoの考え方、選ぶべき投資信託とは？
確認すべきポイント
日本は急激に「悪い円安」が進んでいるといったニュースを目にする機会が増える中、不安に感じる方も少なくないでしょう。今回は、「円安」が資産形成にどのような影響を及ぼすのか、具体的にどのようなアクションを起こすべきなのかを解説します。
生活株価が下落していても「つみたてNISA」や「iDeCo」をやめてはいけない理由
積み立て投資は定額と定量どちらが有利？
コロナ禍で投資を始めた方にとって、いまは初めての大きな下落という局面ではないでしょうか。コロナショックで大きく下げた後に、つみたてNISAや iDeCoを始めていたのなら、基本的には含み益（保有している利益）は増え続けていたことでしょう。だからこそ、少し調べただけで何となく投資を始めた人は、もう投資をやめたくなってしまう相場と言えるのではないでしょうか。SNSなどでも、投資初心者という方が「つみたてNISAをやめました」とおっしゃるような投稿を複数目にします。ただ、声を大にして言いたいのは「せっかく始めた積み立て投資、いまやめてしまうのはもったいない！」ということです。こういった下落局面こそ、長期的に見れば積み立て投資のチャンスが到来しているので、決して止めてはいけないタイミングなのです。今回は、なぜいま積み立て投資を止めてはいけないのか、その理由と、積み立ての重要さを解説します。
ビジネス「ESG投信の実態とは」投資信託を選ぶために金融庁のレポートを読み解く
資産運用業高度化プログレスレポートを読み解く(1)
金融庁が毎年作成・公開している「資産運用業高度化プログレスレポート」の2022年版がリリースされました。特に個人が投資信託を購入するうえでの留意点について書かれた部分を、今回と次回で取り上げたいと思います。
ビジネス世界情勢の不安から米国株中心の投資信託を手放した67歳男性。今後の運用はどうする？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、67歳、会社役員の男性。2年ほど前までは米国株中心の投資信託で運用していましたが、現在の世界情勢を鑑みて手放し、現在の資産の多くは預貯金で持っているといいます。今後のポートフォリオについて悩んでいるそうですが、プロの意見は？ FPの伊藤亮太氏がお答えします。
老後伊藤亮太
「NISA」と「つみたてNISA」どちらを始めるべきか？それぞれの特徴と適した投資法
積極的に投資するなら別の選択肢も
岸田首相が「資産所得倍増計画」を発表したことで、ますます注目が高まりそうなNISAですが、2種類ある「NISA」はどちらを始めるべきなのでしょうか？それぞれ活用時の注意点も含め解説します。
生活NTT、三菱UFJ、トヨタも…自社株買い、株価への影響と投資家の注意点
高配当企業の株価動向
5月16日に配信した「オリックスにJT、マルハニチロも…株主優待の潮目、廃止増加の背景とは」の記事の中で、株主優待の廃止の代わりに増配や自社株買いを行う企業が増加するとお伝えしましました。株主優待を2024年には廃止するとしたオリックス（8591）も自社株買いと増配を発表した企業の一つです。株主優待の廃止を嫌気し、発表直後の株価は下落しましたが、その後の同社株は堅調に推移しています。今回の決算時において、オリックスに限らず、自社株買いや増配の発表が目立ちました。そこで自社株買いのメリット、デメリットを始め、自社株買いの規模や現在の株価動向を振り返り。また、高配当企業の株価動向などをお伝えしたいと思います。
ビジネスたけぞう
