よゐこ有野、金融のプロが明かす資産形成のコツにショック「早く始めておけば…」
投資の基礎知識(4)
お笑い芸人・よゐこの有野晋哉さんが、毎月さまざまな専門家をゲストに迎えて、お金の知識を身に付けていく「お金の知りたいを解決!お金の学園〜学級委員・よゐこ有野晋哉〜」。2023年2月は金融教育家の塚本俊太郎先生に、投資の基礎知識について、タレントで元「アイドリング!!!」14号の酒井瞳さんと一緒に学びます。今回は、「資産形成で重要なキーワード」について伺いました。3つあるといいますが、皆さんはわかりますか?
よゐこ有野「株主優待を狙おうと…」金融のプロが指摘する問題点とは?
投資の基礎知識(3)
お笑い芸人・よゐこの有野晋哉さんが、毎月さまざまな専門家をゲストに迎えて、お金の知識を身に付けていく「お金の知りたいを解決!お金の学園〜学級委員・よゐこ有野晋哉〜」。2023年2月は金融教育家の塚本俊太郎先生に、投資の基礎知識について、タレントで元「アイドリング!!!」14号の酒井瞳さんと一緒に学びます。今回は、「金融商品を選ぶ基準」について伺いました。株主優待に憧れがある2人ですが、金融のプロが勧める投資方とは?
東大卒の億り人が教える出口戦略とリスク管理の考え方、重要なのは「タイミングの時間分散」
東大卒億り人が考案したロジカル株式投資(3)
積立投資で増やしてきた資産を切り崩すタイミング−−出口戦略においては、どのようなことを意識すべきなのでしょうか?そこで、東大卒の専業投資家・東大ぱふぇっと( @utbuffett )氏の著書『東大卒億り人が考案したロジカル株式投資 市場平均を超えるリターンを手に入れる超合理的な方法』(SBクリエイティブ)より、一部を抜粋・編集して「出口戦略とリスク管理」について解説します。
投資対象となる【資産の種類】それぞれの特徴を東大卒の億り人が解説
東大卒億り人が考案したロジカル株式投資(2)
投資対象となる資産には、さまざまな種類があり、リスクとリターンも変わってきます。そこで、東大卒の専業投資家・東大ぱふぇっと( @utbuffett )氏の著書『東大卒億り人が考案したロジカル株式投資 市場平均を超えるリターンを手に入れる超合理的な方法』(SBクリエイティブ)より、一部を抜粋・編集して「それぞれの資産の特徴」について解説します。
東大卒の億り人が明かす合理的な株式投資の方法、「時間分散」の2つの意味とは?
東大卒億り人が考案したロジカル株式投資(1)
投資のリスクを減らす「分散投資」には、資産や地域のほか、時間を分散させるという考え方があります。東大卒の専業投資家・東大ぱふぇっと( @utbuffett )氏の著書『東大卒億り人が考案したロジカル株式投資 市場平均を超えるリターンを手に入れる超合理的な方法』(SBクリエイティブ)より、一部を抜粋・編集して「時間分散の2つの意味」について解説します。
今度こそ「投資未経験者」から脱出! 春までに始めたい5つのこと
一度漕ぎ出すことが肝心
物価が上がるなか、賃金上昇のニュースは見かけるとはいえ、該当者はまだごく一部。貯蓄がなかなか増えず、「やっぱり投資をしたほうがいい?」と考えている人も多いのではないでしょうか。とはいえ、投資未経験者は、いったい何から始めたらよいかわからないもの。そこで今回は、投資未経験者が、春までに始めたい5つのことをお伝えします。2024年から新NISAも始まりますので、これを機会に一歩踏み出してみませんか。
iDeCoとNISA、初心者が始めるならどっち? よゐこ有野「やろうって気持ちになった」
資産形成の制度(4)
お笑い芸人・よゐこの有野晋哉さんが、毎月さまざまなお金の専門家をゲストに迎えて、投資や資産形成についての知識を身に付けていく「お金の知りたいを解決!お金の学園〜学級委員・よゐこ有野晋哉〜」。2023年1月はファイナンシャルプランナーの山中伸枝先生に、資産形成の制度について、タレントで元「アイドリング!!!」14号の酒井瞳さんと一緒に学びます。今回は、NISAと並ぶもう1つの税制優遇制度「iDeCo」について伺いました。まだ資産運用を始めていない2人はNISAとiDeCo、どちらを選ぶべきなのでしょうか?
約6000本もある投資信託はどう選べばよい? 選び方のキホンと気になる疑問をお金のプロが解説
投資信託選びの5つのポイント
投資家が出したお金をまとめて、プロが代わりに運用してくれる投資信託は、長期・積立・分散投資が簡単にできるうえ、つみたてNISA・iDeCoといった節税に役立つ制度でも利用される金融商品です。でも、投資信託ならどれでもいいのかというと、そんなことはありません。今回は、「投資信託の選び方のキホン」を紹介します。
大幅拡充が予定されるNISA、新しくなるまで待つべき? よゐこ有野の疑問に対するFPのアドバイスは
資産形成の制度(3)
お笑い芸人・よゐこの有野晋哉さんが、毎月さまざまなお金の専門家をゲストに迎えて、投資や資産形成についての知識を身に付けていく「お金の知りたいを解決!お金の学園〜学級委員・よゐこ有野晋哉〜」。2023年1月はファイナンシャルプランナーの山中伸枝先生に、資産形成の制度について、タレントで元「アイドリング!!!」14号の酒井瞳さんと一緒に学びます。今回は、2024年から変更が予定されている税制優遇制度「新しいNISA」について伺いました。まだ始めていない2人は、新しい制度になるまで待つべきなのでしょうか?
日銀「事実上の利上げ」による投資環境への影響は?想定しておくべきリスクをFPが解説
個人ができる対策とは
日銀は2022年12月19日(月)から20日(火)に開催した政策決定会合で「事実上の利上げ」(YCCの運用の見直し)を決定しました。それを受け東京市場は日経平均株価が大幅下落、ドル円も円高急伸となったのに対し、アメリカは2023年1月6日(金)発表の2022年12月雇用統計やISM非製造業景気指数をきっかけに、アメリカの株価は急騰しました。これら年末年始の一連の流れをうけて、投資環境にはどのような影響がでてきそうなのか−−株式や債券など、ポイントとなる視点を解説します。
2種類あるNISA、初心者はどちらを始めるべき?よゐこ有野が「三方よし」と唸る理由とは
資産形成の制度(2)
お笑い芸人・よゐこの有野晋哉さんが、毎月さまざまなお金の専門家をゲストに迎えて、投資や資産形成についての知識を身に付けていく「お金の知りたいを解決!お金の学園〜学級委員・よゐこ有野晋哉〜」。2023年1月はファイナンシャルプランナーの山中伸枝先生に、資産形成の制度について、タレントで元「アイドリング!!!」14号の酒井瞳さんと一緒に学びます。今回は投資の税制優遇制度「NISA」について伺いました。2種類あるNISA、それぞれの違いとは?
株価暴落時に覚えておきたい戦略、投資資金にあった方法を金融アナリストが解説
ニュースでよく見る指数を知る
「日経平均株価」に代表されるように、相場全体の動きをあらわす「指数」は、投資家にとって重要な判断材料です。それぞれの指数がどのようなものかを知ることは、戦略を考える上で役立つと考えます。今回は、ニュースでよく見る「ダウ平均」と、日本のダウ平均ともいえる「TOPIXコア30」について解説するとともに、TOPIXコア30のETFや少額でもできる投資戦略も具体的にご紹介します。
金融庁も注意喚起するETF、委託保証率の引き上げで個人投資家が注意すべきポイント
ネーミングが招いている誤解とは?
読者の方で「日経ダブルインバース」または「日経レバレッジ」のETFの売買をしたことがある投資家もいらっしゃると思います。ただ、1月10日(火)からレバレッジ商品等の信用取引に係る「委託保証金率」の見直しが行われる事をご存じの方は、どのくらいいらっしゃるでしょうか?
子ども名義の証券口座、親の税金に影響はある?扶養から外れるケースについて税理士が解説
子どもの投資と親の税金
高校で、金融経済教育が必修となったこともあり、お年玉で実際に株式投資などをさせて、金融や経済の知識を身につけさせようと考えるご家庭も少なからずいらっしゃることでしょう。子ども名義の証券口座で配当収入や売却益が生じた場合、親の税金に影響があるのでしょうか?
S&P 500への投資は運用会社で差はあるのか?長期積立で預けても安心な会社を選ぶ方法とは
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2019年に大きな話題となった「老後2,000万円問題」。お金に困らない老後を迎えるための貯蓄は万全ですか? このままではいけない、と考えて、NISAやiDeCoなど税制優遇制度を利用して投資を始める方も多いようで、2022年6月末時点のNISA口座数は約1,700万口座で同年3月末時点より3.7%、また2022年10月末時点のiDeCoの加入者数は約270万⼈で前年同期比で121.7%といずれも増加傾向にあります(※)。特に、結婚や出産のような新たなライフステージを迎える方にとって、将来の資産をどうするかは気になるポイントではないでしょうか? A子さんもその1人のようで、仕事で頼れる先輩のB助さんに相談したのですが……。※金融庁「NISA口座の利用状況調査(2022年6月末時点)」、iDeCo公式サイト「加入者数等について(令和4年10月時点)」より
新NISAで何が変わる?投資家が受ける恩恵と今後の課題
開始予定は2024年
先週、政府与党が投資の運用益が非課税になるNISAの投資額、上限枠ともに拡大する方向で最終調整との報道がありました。NISAは2014年にスタートした個人投資家を対象に、株式や投資信託などの売却益や配当金が、一定の範囲内で非課税となる優遇制度です。政府はつみたてNISAと一般NISAの投資額を今後5年間で56兆円に倍増させる目標を掲げ、口座数も3,400万を目指すとしています。2024年から新しいNISAの制度を設け、制度を恒久化し非課税で保有できる期間も無期限とする方向で調整を進めています。
景気後退に備えて覚えておきたい「連続増配ETF」を金融アナリストが解説
組み入れ銘柄トップ3は?
2022年12月14日(水)のFOMCでは、予想通り利上げ幅は前月までの0.75%から0.5%に縮小したものの、政策金利見通しでは2023年末の予想が5.00~5.25%に引き上げられました。パウエル議長会見では、継続的に利上げすることが適切であることが引き続き示されています。バランスシートを見てみると、コロナ禍での異次元の金融緩和で「カネ余り」という言葉もメジャーになりましたが、これまで市場にお金が増えていっている状況が継続してきたのが、量的引き締め(QT)が始まって市場からお金が減っていく状況になっています。つまり、投資を取り巻く環境がかわってきているということです。これまでうまくいっていた投資法では上手くいかなくなってくる可能性が高いと考えます。画像:Federal Reserve Board「Recent balance sheet trends」より引用リセッション(景気後退期)が迫り来ると考え、「投資をしない方がいいんじゃないか?」という方もいるかもしれませんが、年金2,000万円問題やインフレもあり、預貯金だけで金銭的に安心して老後を迎えるのが難しいという方も多いのではな
投資信託の繰上償還は正しいのか
金融コラム(1)
多くの投資信託は「償還」のための期間が定められています。1980年代後半のバブル経済ピーク時には、大半の投資信託が「単位型」といって、信託期間中の追加設定が認められていないタイプでした。つまり一度、運用がスタートすると、同一の投資信託を買うことが、原則として認められていなかったのです。そして、単位型全盛だった時期の信託期間は最長5年で、そのうち当初2年間を「クローズド期間」としたものでした。クローズド期間というのは、ファンドの運用がスタートした段階で多額の解約が生じると、安定したポートフォリオを構築できなくなるリスクがあるため、中途解約を禁止する期間のことを指しています。クローズド期間によって2年程度、資金が動かせなくなるため、投資信託を購入したがらない投資家も大勢いました。