「人類はコロナに勝てる」未収束でも株価が上がる2つの理由
今の株高はバブル?
世界各国で起きた新型コロナウイルスによる株価暴落は大きく値を戻しました。日経平均は6月23日時点で2万2,549円と暴落前の90%ほどまで回復しています。一時は1万6,000円台まで下落しましたから、そこからすると40%ほど値上がりしたことになります。日本以外の各国、特に先進国の株価指数は大きく値を戻しています。中でも際立つのが米国のナスダック総合指数で、23日時点で1万0,131ポイントと暴落前の株価を上回って1万ポイント台をつけ、史上最高値を更新しています。感染拡大の第二波への警戒も残り、まだまだ経済への悪影響も大きいとみられるなか、なぜこんなにも株価は戻しているのでしょうか?果たして今はいわゆる「バブル」なのでしょうか?
上昇相場でやりがちな失敗、安易に「売って儲ける」を考えてはいけない
空売りは慎重に行おう
米国株式市場でナスダック指数が史上最高値を更新しました。世界的な「金余り」と経済対策による、個人投資家の金余りが株価を大きく押し上げているということです。日本の株式市場も足もとの厳しい状況に関わらず、大きく上昇しているものが見られます。
資産10倍達成の投資家・すぽさん、コロナ後に狙いたい業界は?
コロナショックを回避した方法も紹介
すぽさんは、成長性重視の中長期投資で資産を10倍超に増やした投資家です。投資法や投資銘柄について書くブログも人気があり、企業分析の議論の場としても盛り上がっています。そんなすぽさんが注目する業種と、今後の取り組みについて伺いました。
ソニーが1億ドルを人種差別の改善に拠出する深いワケ
「人権」への注目はESG投資の新たな潮流
米国のミネソタ州ミネアポリスで5月25日、警官の暴力によって黒人男性が死亡する事件が発生。これをきっかけに、黒人への人種差別に抗議する動きが強まりました。コロナ禍でさまざまな不満が鬱積した中で高まってきたデモ活動とも言えるでしょう。世界で最も新型コロナ感染者数が多い米国で、医療制度が貧弱なために一握りの豊かな人しか良いサービスを受けられないという問題も、このコロナ禍で顕在化しています。人種差別の改善活動に資金援助を表明する企業の動きは早かったです。バンク・オブ・アメリカは6月2日、総額10億ドルの拠出を表明。相次ぐ米国企業の拠出表明の中で目立ったのは、日本企業なのに各々1億ドルを拠出するソニーとソフトバンクグループです。
大化け銘柄はどう探す? 個人投資家すぽさんが重視する「成長・ビジネスモデル・割安」
Sランク株をAランクの値段で買う
兼業から資産10倍を達成し、専業投資家となったすぽさんの投資法は、成長・ビジネスモデル・割安の3点が重要。商品や市場に成長力があり、ビジネスモデルに優位性がある銘柄を、少し安くなるタイミングを待って買うのが基本戦略です。前回に引き続き、その詳細について話を聞きました。
資産10倍超で専業投資家に転身、すぽさんが成長株投資に注力したワケ
バリューからグロース、中国株から日本株にシフト
すぽさんは、成長株の中長期投資で資産を伸ばし続けている個人投資家。企業の成長力やビジネスモデルの考察に定評があり、ブログなどでも様々な視点で企業分析をしています。投資を始めたきっかけと、兼業から専業になった経緯について伺います。
米国の株高が続く必要条件となる「2つのリスク要因」解消
「財政の壁」に警戒
6月初旬まで最高値更新が続いた米国株式市場は、11日の1日で主要株価指数が約5%急落しました。3月下旬から2ヵ月以上続いた米国株の上昇局面が、変わった可能性が高いと筆者は見ています。米国株が急落した前日(10日)には、FOMC(連邦公開市場委員会)後のパウエル議長の会見中に米国株が乱高下して変調の予兆がありました。パウエル議長が今後の景気に関して慎重な姿勢を示し、これが市場心理に悪影響をもたらしたなどとメディアでは解説されました。ただ、パウエル議長は、経済の早期回復のために金融緩和を続ける姿勢を改めて示したほか、これまでの株高がバブルではないかとの質問にも無難な回答を行っており、金融市場に配慮したコミュニケーションを徹底しました。
コロナで増えた投資初心者の傾向は? 「買った銘柄」と「参加のタイミング」を調査
リーマンショック後を超える勢いに
新型コロナウイルスの影響を受け、株式市場の値動きが荒くなっています。リーマンショック以来の大暴落となったコロナショックと、コロナバブルと呼ばれるその後の株価回復により、多くの投資家が値動きの難しさを実感。その一方で、暴落を機に株式投資に参加したビギナー層は「バイ&ホールド」というシンプルな方法でうまく利益を伸ばしているようです。さて、ビギナー層はどんな銘柄を買ったのでしょうか?
今後有望なのは?株価の戻り「早い業種」「遅い業種」
コロナ暴落以降の戻り相場
株式市場は、コロナショック以降の下げ幅を全て取り返す形で戻りが続いています。実体経済も最悪期は脱していますが、世界的に見ると未だに新型コロナウイルス感染拡大への警戒感が強く、回復は鈍い状況です。経済の先行きに対してはさまざまな機関が予測を出していますが、その多くは、新型コロナウイルスの感染拡大が表面化する前の水準である2019年レベルを取り戻す時期を、2021年後半から2022年とレポートしています。このように実体経済の回復に時間がかかると予想されている中で、株価が急速に戻している背景には、世界各国で行われている強力な量的緩和があります。この緩和が債券市場への投資を減少させることにより、株式市場への資金流入につながっているのです。
「コロナバブルだからいずれ下がる」が大間違いの理由
株価は何を反映しているのか
先週発表された5月の米雇用統計は予想外の改善を見せました。これを好感した株式市場は上昇に弾みがつきナスダック総合は史上最高値を更新しました。日経平均も2万3000円の大台を回復しました。コロナで急落する前の2月21日終値は2万3,386円ですが、「コロナ前」をもっと長く見れば日経平均は2万3000円~2万4000円のレンジで推移していました。その意味では2万3000円の大台回復なら、ほぼ「コロナ前」に戻ったと言えるでしょう。
積立投資の実力検証、「毎日積立と毎月積立」有利なのはどっち?
後編 この結果であなたが選ぶのは…
前回、毎日積立でS&P500と日経平均株価に連動するインデックスファンドを購入した場合、実際にどの程度の損益になるのかをシミュレーションしてみました。そこで今回は、毎日積み立てる場合と、毎月積み立てる場合のいずれが有利なのかを比較検証してみましょう。
「上昇相場」でありがちな失敗、「下げたから買う」が危険なワケ
「買い場」を見つけるには
日本の株式市場も米国の株式市場もつい数か月前には「市場最大の下げ幅」などといって大きな下落となったものが、今度は「史上最高値更新」というような状況になっています。
いまの株価は実体経済と乖離している?
実体経済を経済と業績から確認
新型コロナウイルスの影響で株式市場が急落した3月。多くの個人投資家がどこまで株価は下落していくのかと不安になっていましたが、それから2ヵ月以上が経過し、日本だけでなく欧米の株価も順調に値を戻しています。一方で、3月以降に発表された経済指標や企業業績は軒並み悪化しています。なかには史上最悪レベルのものも散見されるため、株価と実体経済の乖離をみて、「コロナバブル」という言葉をメディアで目にする日も増えました。今回は足元の実体経済について見ていきましょう。
「4年サイクル」の大底通過か?コロナショックを経て堅調株価
「2番底」懸念一段と遠のく
新型コロナウイルス感染の第2波警戒や米中対立の不透明感がくすぶる中でも、日本を含む世界主要市場の株価は堅調を持続しています。日経平均は6月に入り約3ヵ月ぶりに2万2,000円台を回復、内外での経済活動再開が広がりをみせる中、主要各国での金融・財政政策の積み増しで、景気最悪期からの脱出観測が一段と高まっています。従来のショック安では1番底の数ヵ月後に厳しい2番底を試す動きが出るなど、本格底入れに時間経過が必要なケースも少なくありませんでした。しかし今回は短期間で底入れ完了し、着実な復元過程に入った可能性を感じさせます。
コロナショックでもほぼダメージなし、ラテまっちゃさんのポジション管理法
買いと売りを両方持つ
2012年から株を始め、資産を100倍まで伸ばしてきた個人投資家のラテまっちゃさん。コロナショックはラテまっちゃさんにとっては過去に経験したことがない大きな暴落でした。それでもほぼダメージなく、むしろ利益を掴むことができたのはなぜなのでしょうか。ショック下のトレードを振り返ってもらいました(取材は5月24日に行われました)。
「米国社会が分断」でも続く株高に警戒が必要な理由
複雑化する政治情勢
米国株式市場では、3月下旬以降の反発が6月に入ってからも続き、6月3日時点で、S&P 500株価指数は3月23日の大底から約40%上昇して、2月の最高値からの急落の8割程度を取り戻しました。迅速かつ大規模な金融財政政策によって、一時の都市封鎖から経済活動が早期に正常化するとの期待が株高を支えています。
「損切り」の目安はどう決める? 元証券ディーラーが語る「売買ルールづくり」
ナンピンの是非は?
元証券ディーラーで現在は個人投資家のたけぞうさんは、損切りについてどう考えるでしょうか。著書の『50億稼いだおっさんが教える 月5万稼ぐ株投資』(ぱる出版)より一部抜粋してお届けします。
震災後はどう動いた?中小型株から「コロナ後」の世界を展望する
変わる価値観や行動規範
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態措置が解除され、徐々に経済活動が復活しつつあります。しかしながら、第2波に対する警戒は依然続いており、以前の生活を完全に取り戻せるとは思えません。「コロナ前」と「コロナ後」では、私たちの価値観や行動規範に変化が現れると考えた方がよいでしょう。