未来の車に搭載!開発進む全固体電池、投資候補はどこ?
EV向けが試作段階
IoT(もののインターネット)や電気自動車・ハイブリッド車の普及により、高容量・ハイパワーな次世代電池へのニーズは日増しに高まっています。世界経済の減速懸念、地政学的リスクの高まりなどとは関係なく、研究開発は着実に進んでいます。そんな中で、次世代電池として最も注目される全固体電池について、紹介したいと思います。
いよいよ利下げ?重要経済指数から読み解く米国株の今後
米国は企業減益でも株高
ISM、NFP、CPI ‐ これらアルファベット3文字がそれぞれ何の略だかおわかりですか?ISMはInstitute for Supply Management(全米サプライマネジメント協会)、 NFPはNonfarm Payroll(非農業部門雇用者数)、CPIはConsumer Price Index(消費者物価指数)の略です。実はこれらは(ISMはISM製造業景気指数)、予想を公表しているエコノミストの数が多いトップ3の経済指標です。すなわち米国経済の実態を測るとき、誰もが参照する重要経済指標だということです。今回は、これらの指標から米国景気の先行きを考えます。
株取引の決済が1日短縮、投資家のメリットと注意点は?
要注意は「7月18日」
7月16日に「株取引のT+2化」が実施されます。これに伴い、従前と比較して1日早く株取引が完了するようになります。市場では、この変更による投資家の利便性向上が期待されていますが、制度が変わる当日近辺では不測の事態が起こる可能性もあります。SNSなどではあまり言及されていないリスクについても理解することで、不測の事態にも備えられるようにしておくとよいでしょう。
“投資番付”格上げが見送られても「ベトナム株」がアツいワケ
風が吹けば桶屋が儲かる?
米国のMSCI(モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル)は6月、定例の市場分類見直しを発表しました。MSCIは、投資信託(ファンド)など世界の機関投資家がベンチマークに採用している、世界で最も有名なMSCI指数シリーズを算出しています。以前の記事でも解説した通り、今回の見直しでは、ベトナムが「新興国」への格上げにつながる「ウォッチリスト」に掲載されるかどうかが注目されていました。はたして、結果はどうだったのでしょうか。
「アイスが売れる夏は株価が高い」には2つの理由があった
今年の夏はどうなる?
関東地方の例年の梅雨明けは7月21日頃。もう少し雨のシーズンは続きそうです。とはいえ、7月は夏本番に向け、気温も少しずつ高くなっていきます。暑くなってくると食べたくなるのが、アイスクリームやシャーベット。午後のおやつにアイスが食べたくなったり、夕食後にシャーベットを食べる人も増えてきます。ところで、このアイス。景気や株価と意外な関係があるようです。今回は「アイスを食べる人が多い夏は株価が上がるメカニズム」を解説したいと思います。
G20明けの日経平均は急伸、勢いはしばらく続く?
“二重の期待”が相場の追い風に
7月最初の株式市場では、日経平均株価が前日比454円高と急伸しました。週末に開催されたG20大阪サミットで、これまで懸案とされてきた米中貿易協議に大きな進展が見られたためです。しかし、マーケットには相場の先行きを慎重に見る向きもあるようです。個人投資家は当面の間、株式市場とどのように向き合ったらよいのでしょうか。
今こそ「有事の金」?ゴールドへの投資価値を考える
資産ポートフォリオに組み込むべき?
昔から、人々に宝飾品として好まれている金(ゴールド)。“腐る”ということがないので、価値の貯蔵としても利用されてきました。長らく通貨としても利用され、今でも世界の中央銀行が資産として保有しています。もちろん、資産運用として金に投資する投資家は多く、先物取引も整備されています。今回は、宝飾品としての金ではなく、投資先としての金の魅力について考えてみます。
日本株はこの先、米国株主導の“ツレ高”が期待できるか
ダウ指数は年初来高値を更新
米国の代表的な株価指数であるダウ・ジョーンズ工業株価平均(以下、ダウ指数)は2018年の10月頃に下落し、11月頃は小康状態、そして12月頃に再度下落しました。約1ヵ月下落、約1ヵ月の小康状態、そして再度、約1ヵ月下落という流れです。これを見ると、2019年も5月の下落から1ヵ月をおいて、7月にまた下落に陥ることがあるのかが少し心配になります。折しも6月末にはG20サミットという大きな行事が控えていることも、7月相場への懸念をもたらすかもしれません。そこで今回の記事では、昨年後半の下落をもたらした要因・理由と私が考えるものを列挙し、現在の環境との比較を行いたいと考えます。
高齢の母に資金援助をしたいけれど、将来を考えると不安
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、女手ひとつで育ててくれた母の老後が気になるという36歳の未婚男性。経済的な援助をしたいと思っていますが、これから自身の結婚や子育てのことを考えると、両立できるか不安だといいます。マネーフォワードから生まれたお金の相談窓口『mirai talk』のFPがお答えします。現在は独身ですが、3年以内には結婚を考えています。ただ、早くに離婚した母の老後が気がかりです。本人は「80歳ころから老人ホームでゆっくり暮らしたい。お金のことは心配しなくていい」と言っていますが、実際にいくらくらいかかるものなのでしょうか。多少でも援助してあげたいと思う半面、自分がこれから結婚や子育てをすることになったらやっていけるのかという不安もあります。母が80歳になる8年後に、まとまった現金が手元にあった方がいいと思い、ここ2年くらいは毎年200万円ほど貯めています。ただ、ドル建ての保険は継続するべきか迷っています。もう少し株式や投資信託にまわした方がいいのか、それとも現金を増
日常生活で使える20万円以下の7月株主優待銘柄5選
投資初心者の方でも手が届く3万円台の銘柄も!
7月優待は全部で32銘柄と少なめです。その中から今回は業種を小売業に絞って5つピックアップし、昨年7月の買越人数の多かった順で紹介しています。昨年の人気ランキングを参考に、優待銘柄選びの参考にしてみてください。写真はバルニバービグループのロールケーキ専門店「アリンコ」
押し目買いの目安は?方向感なき株式市場を生き抜く秘策
「移動平均線乖離率」をご存じですか
現在の株式市場は、米中貿易戦争とFRB(米連邦準備制度理事会)の金融政策に大きく左右されています。米中貿易戦争は、交渉進展が期待できるG20を前にして、中国側は交渉が長期化するのを覚悟したうえで態度を硬化。今後、実体経済はさらなる悪化が警戒されています。一方で、アメリカの中央銀行にあたるFRBは、このようなファンダメンタルズの悪影響を緩和させるため、6月のFOMC(米連邦公開市場委員会)において、7月以降に利下げする可能性を示唆しました。このように、株式市場には強弱材料が交錯しているため、方向感が出づらく、薄商いが続いています。こうした状況下で、個人投資家はどのように立ち回ればよいのでしょうか。
日経平均は底打ち?“もう1つの需給動向”から考えてみた
株価決定のメカニズムを探る
株価は何で決まると思いますか――。「株式投資は人気投票」といわれることをとらえて、需給で決まると主張する人もいるかもしれません。いやいやそうではない、企業の業績の良し悪しで決まる、と考える人もいるはずです。しかし需給だけ、業績だけではなく、どちらも重要な株価の決定要因のように思われます。今回はこの需給に注目して、日経平均株価の行方を考えてみます。
夏野菜の代名詞「トマト」が売れると株価も上がるワケ
今年は夏バテ相場になる?ならない?
各地で梅雨入りとなり、本格的な雨のシーズンです。天気と同じように憂鬱な気分になったり、体がだるくなったりする方も少なくないでしょう。梅雨の時期は、体温を上手にコントロールできなくなり、自律神経のバランスが崩れたりします。このため、気分が憂鬱になるだけでなく、頭痛になる方もいるようです。こうした症状は「梅雨バテ」と言われます。そのまま、夏本番を迎えると 「夏バテ」にもなり、つらい夏になってしまいます。梅雨バテ対策といえば、十分な睡眠で疲れを取ることですが、やはり食事も大切。特に、ビタミンやミネラルが豊富な夏野菜をおいしく食べることも対策の1つです。今は温室栽培も多いため、1年中、いろいろな野菜を食べることができます。しかし、夏に収穫を迎えるきゅうり、なす、トマトなどの夏野菜も、冬などの旬でない時期に収穫されたものに比べ、ビタミンなど栄養価が大きく違うようです。そんな夏野菜の代表といえば、トマト。この時期、冷やしたトマトをそのまま食べても、とてもおいしく感じられます。そこで今回は、このトマトと株価について考えてみましょう。
2つの新指数で読み解く、日経平均“鈍足反発”の深層
なぜ日本株の上値は重いのか
日本経済新聞社は4月から「日経平均内需株50指数」「日経平均外需株50指数」(以下、内需株指数、外需株指数)の発表を始めました。普段、国内外の金融市場を分析している筆者としては、わが国の株式市場の動きを把握するうえで、とても有意義な指数であると考えています。この2つの指数を使えば、足元の株式市場の動きをどのように分析できるのでしょうか。今回は指数の特性と活用方法について、考えてみたいと思います。
タピオカブームは本当に「株価暴落の前兆」なのか
SNSで広がる不穏なウワサ
「タピオカブームは株価暴落の前兆ではないか」――。SNSを中心に、タピオカがブームになると株価が暴落するというウワサが広がっています。今年は「第3次タピオカブーム」とも呼ばれる、タピオカドリンクの流行が起きています。これが一部の投資家にとって懸念材料となっているようです。
株価指数は大台突破、「インド株」は与党圧勝で前途洋々?
単独政党の圧勝は35年ぶり
インドで4月から5月にかけて行われた下院総選挙で、ナレンドラ・モディ首相が率いるインド人民党(BJP)が歴史的な大勝を果たしました。マーケットが描いていたベストシナリオ以上の結果に、インドの代表的な株価指数のセンセックス指数は再び史上最高値を更新。一時、4万ポイントの大台に乗せました。
1ドル108円割れから反転、“アク抜け”ドル円相場の先行き
このまま円安が進行するか
6月7日に発表された米国の5月雇用統計は、非農業部門就業者数と平均時給伸び率が市場予想の平均値よりも弱い内容となり、発表直後からドルの売り圧力が強まりました。つまり、米国の利下げ期待が強まっている環境下で、平均時給の伸び率が弱かったことによる米金利低下が、ドル円相場の頭を重くしたのです。しかし、米株式市場では、米利下げ観測が好感され、株価は寄り付きから上昇。為替市場でのドルの売り圧力は弱まりました。週末にG20財務相・中央銀行総裁会議、日米財務相会談が控えていたことに加え、週初から盛り上がっていたドナルド・トランプ大統領による対メキシコ関税問題に関するヘッドラインへの警戒もあり、投機的ポジション(株先物売り・円買い)を大きく傾けたくない心理が働いたのではないかと考えられます。もともと3~7日の週は、対メキシコ関税問題、ADP雇用統計を受けて、短期筋や投機筋、デイトレーダーのドルの売りが溜まりやすい地合いでした。ポジション調整はドルの買い戻し方向であったと想像しています。
利回り4~6%、株主優待も魅力的な高配当株3選
“投資のプロ”のとっておき銘柄
貿易戦争や世界景気悪化の不安から、世界的に株が売られてきています。強気だった人が段々弱気に転じつつあります。一方、PER(株価収益率)や配当利回りなどの株価指標から評価した日本株は、とても割安になっています。裁定買い残などから推定される投機筋の買いポジションは、歴史的な低水準まで低下しています。足元、世界景気は悪化しつつありますが、私はこれから起こる可能性がある悲観シナリオのかなりの部分は、株価に織り込み済みと考えています。こんな時は、株を少しずつ買っていったら良いと考えています。とはいっても、短期的に日経平均株価がどこまで下がるかはわかりません。こんな時は、まず大型の高配当利回り株から買っていったら良いと考えています。そこで、配当利回り4~6%で、かつ、株主優待が個人投資家に人気の銘柄をご紹介したいと思います。