「SNS後発企業」が動画で逆転するには?
SNSマーケティングをするなら適切な使い方が必要
今の時代は、SNSを使ったマーケティングが経営において非常に重要ですが、これまで本格的に乗り出してこなかった企業にとっては、若干のハードルがあります。安直にバズってる人・企業の真似をしたところでうまくいきません。そこで、SNSと相性のいい動画を軸として、後発企業でも逆転しうる「SNSマーケティングのやり方」を、『最速で結果を出す「SNS動画マーケティング」実践講座』(天野裕之著)より紹介します。※本記事は上記書籍の内容を一部抜粋のうえ、編集したものです。
ビジネス日本実業出版社
「件名」を変えるだけ！ スルーされないメールを書くコツ
確実に読んでもらうための工夫4選
ビジネスメールの書き方ひとつで、相手の印象は変わります。その中でも「件名」は、メールが未読のまま削除されることを防ぐためにも重要なポイントです。そこで、手紙コンサルタントの亀井ゆかりさんの新著『短いのに感じがいいメールが悩まず書ける本』から、スルーされないメールの「件名」のつけ方をご紹介します。
ビジネス公用車に子どもを乗せて裁判に…FBIが譲らなかった「最も重要な規範」とは
FBI WAY（3）
組織を維持していくために必要な規範ですが、どんなことがあっても守る価値がある規範とは、どういったものでしょうか？元FBI特別捜査官で防諜責任者を務めたフランク・フィグルッツィ氏の著書『FBI WAY 世界最強の仕事術』（あさ出版）より、一部を抜粋・編集して組織維持のために越えてはならない線を紹介します。
ビジネスMONEY PLUS編集部
世界最高機関のFBIでリーダーになるために経験必須の職務とは？
FBI WAY（2）
の仕事の流儀
ビジネスFBIの元特別捜査官が語る仕事術−−組織を守るために最重視する「コード」とは？
FBI WAY（1）
アメリカ国内の事件捜査を担い、質と倫理性の高さで知られるFBIの仕事術は、多くのビジネスパーソンの参考になるのではないでしょうか？そこで、元FBI特別捜査官で防諜責任者を務めたフランク・フィグルッツィ氏の著書『FBI WAY 世界最強の仕事術』（あさ出版）より、一部を抜粋・編集してFBIのコア・バリューを紹介します。
ビジネス50代事務職や20代教師がIT産業に転身−−政府が成長戦略として投資する「リスキリング」とは？
年収アップを実現したケースも
政府が今後5年で1兆円を投じる方針を打ち出し注目を集めている「リスキリング」。そもそも、リスキリングとは「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する／させること」（出展：リクルートワークス研究所「世界が急ぐリスキリング、日本はどう追うべきか」2021年1月）だと言います。リスキリングでは、業務外に時間をかけてスキルアップに取り組むなど学習環境を用意する以外にも、派遣を最初のステップとして異業種・異職種の仕事にチャレンジするのも選択肢の一つです。技術者派遣をおこなうスタッフサービス・エンジニアリングを利用し、未経験から成長産業のITエンジニアへ転身した実例を交えて紹介します。
ビジネス山口 日香里
夫婦そろって40歳でゆるキャリにチェンジして、住宅購入に子ども2人の希望は叶うのか？
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、29歳、会社員の女性。28歳の夫と共働きの相談者。子どもを2人つくり、住宅を購入し、40歳には2人とも年収を落として好きな仕事をしたいと考えています。全ての希望は叶うでしょうか？ FPの三澤恭子氏がお答えします。
ファミリー三澤恭子
費用、取引先、社員への通知…「倒産日」を決めるために考慮すべきこと
会社のたたみ方（3）
法人が消滅し、すべての債権・債務が整理され、社員は解雇。取引先や関係者との関係もリセットされ、経営者個人が一般の人に戻る「倒産日」は、どんなことを考えて決めるべきなのでしょうか？そこで、弁護士の福西信文 氏の著書『「事業をやり直したい」と思ったときの会社のたたみ方』（合同フォレスト）より、一部を抜粋・編集して会社が倒産する日の決め方について解説します。
ビジネス自己破産した後にできなくなることとは？法人破産と個人破産のつながりを弁護士が解説
会社のたたみ方（2）
法人破産と関係が深い経営者個人の破産＝自己破産について、誤解されているケースも多いようです。そこで、弁護士の福西信文 氏の著書『「事業をやり直したい」と思ったときの会社のたたみ方』（合同フォレスト）より、一部を抜粋・編集して法人破産と個人破産のつながりについて解説します。
ビジネス企業の倒産傾向、増加しているのはコロナだけが原因ではない？
会社のたたみ方（1）
創業後10年生存できる企業は全体の1割程度しかないといったデータがあるほど、生き残っていくことは難しいことです。経営が悪化した時、会社の倒産やその可能性を、どのように捉えればよいのでしょうか？弁護士の福西信文 氏の著書『「事業をやり直したい」と思ったときの会社のたたみ方』（合同フォレスト）より、一部を抜粋・編集して「会社のたたみ方」の全体像について解説します。
ビジネス「先延ばしグセが直らない人」は何が問題なのか
そのタスク、大きすぎませんか？
苦手な仕事や難易度の高い仕事はどうしても後回しになりがちです。そんな「先延ばしグセ」を克服するための効果的な方法を、あらゆるノート術・メモ術を実践し、『仕事と勉強にすぐに役立つ「ノート術大全」』の著書もある安田修さんに聞きました。
ビジネス輸出ビジネスで10％の消費税還付を得る具体的な方法
米アマゾン輸出ビジネス（3）
輸出ビジネスでは、価格設定や売上のシミュレーションはどのように戦略を立てればよいのでしょうか？そこで、副業支援スクールで講師を務める竹中重人 氏の著書『1日1時間で1億円! 米Amazon輸出ビジネス』（ぱる出版）より、一部を抜粋・編集して米Amazon輸出ビジネスの販売戦略について解説します。
ビジネス輸出ビジネスで売れる商品を見極める方法、ポイントとなる需給ギャップとは？
米アマゾン輸出ビジネス（2）
個人で輸出ビジネスを始める際に、販売する商品はどのように決めればよいのでしょうか？そこで、副業支援スクールで講師を務める竹中重人 氏の著書『1日1時間で1億円! 米Amazon輸出ビジネス』（ぱる出版）より、一部を抜粋・編集して米Amazon輸出ビジネスで売れる商品の見つけ方について解説します。
ビジネス消費税還付で10％利益が出る？副業でも輸出ビジネスは魅力があるのか
米アマゾン輸出ビジネス（1）
会社員の副業が広がるなか、記録的な円安もあり輸出ビジネスへの関心が高まっています。そこで、副業支援スクールで講師を務める竹中重人 氏の著書『1日1時間で1億円! 米Amazon輸出ビジネス』（ぱる出版）より、一部を抜粋・編集して米Amazon輸出ビジネスのメリットについて解説します。
ビジネス市場そのものの縮小に、中小企業はどう立ち向かうべきか(後編)
中小企業に適した「市場開拓戦略」の組み立て方
前編では、書籍の包装機器メーカーとしてナンバー1となった株式会社ダイワハイテックス(以下、同社)が、縮小する書店市場を前にどのような策をたて、取り組んでいったのかを解説した。後編の今回はその続きとして、大手包装機メーカーがしのぎを削る激戦区である「通販企業向けの発送システム」市場で、いかにして競争に打ち勝っていったのかを解説する。※本記事の前編はこちら※本記事は『ランチェスター戦略 〈圧倒的に勝つ〉経営』(福永雅文著、以下同書)より一部を抜粋・編集したものです。
ビジネス市場そのものの縮小に、中小企業はどう立ち向かうべきか(前編)
ランチェスター戦略の先にある、企業の生存戦略
中小企業向けの生存戦略として知られる「ランチェスター戦略」。「限られた領域における圧倒的なナンバー1の地位を確立する」というものだが、社会や市況の変化により、その領域そのものが縮小・消滅してしまうとなれば、ナンバー1企業と言えどもひとたまりもない。では、そうした企業が生き残るにはどうすればよいのか。本記事では、書籍の包装機器メーカーとしてナンバー1となった株式会社ダイワハイテックス(以下、同社)を事例とし、縮小する書店市場を前にどのような対策をとり生き残りを図ったのかについて解説する。※本記事は『ランチェスター戦略 〈圧倒的に勝つ〉経営』(福永雅文著)より一部を抜粋・編集したものです。
ビジネスデジタル庁が立ち上げた、新しい組織の形「DAO」って何？ 社長のいない株式会社といわれる理由と問題点
労働のあり方を変化させる可能性も秘めている
日本のデジタル庁は、政府が掲げる「デジタル社会の実現に重点計画」において「ブロックチェーン技術を基盤とするNFT（非代替性トークン）の利用等のWeb3.0の推進に向けた環境整備」が盛り込まれたことを踏まえ、今年10月からWeb3.0研究会を週次で開催しています。今月2日には第5回目となるWeb3.0研究会が開催されました。そのなかで参加者からの提案に基づいて独自のDAO（分散型自律組織）を設立する方針が発表されました。行政の立場として自らDAOに参加することによって、DAOがもつ課題や可能性を認識し、今後の研究会の議論に活かすことが目的とのことです。このニュースはデジタル庁の先進的な取り組みとしてメディアでも紹介されていますが、内容を読んで「DAOってなに？」と思われた方も少なくないでしょう。DAOはDecentralized Autonomous Organizationの略で、その日本語訳である分散型自律組織と聞いてもまったく仕組みがわかりません。そこで今回は新しい組織の形として注目されるDAOについて解説します。DAOとはどのように運営される組織なのでしょうか。また、私たちはどの
ビジネス松嶋 真倫（まつしま まさみち）
米国経済の最後の砦、労働市場も減速傾向に。それでも米国経済にとってチャンスといえる理由
在宅勤務による労働生産性の低下が懸念
11月4日に発表された米国の雇用統計によれば10月の非農業部門雇用者数は前の月より26万1000人増加しました。19万人強を見込んだ市場予想を上回りました。平均時給は前月比0.4％増と、前月（0.3％増）から伸びが加速しました。市場予想は0.3％増でした。ただし、雇用は強いように見えて、雇用の増加ペースは着実に鈍化しつつあります。26万1000人という増加幅は2021年以降で最小です。
ビジネス広木 隆
