はじめに
老後資金について、2019年にいわゆる「老後2000万円問題」が大きく話題になりました。夫婦世帯が年金だけで暮らした場合、長期的にみると生活費が不足する可能性がある、という内容です。ただ、この話題から時間が経ったことで、「とりあえず2000万円必要」「なんとなく不安」といった形で、数字だけが記憶に残っているケースも少なくありません。
しかし、老後資金は、住まい・働き方・家族構成・健康状態・暮らし方など、それぞれの前提によって必要額が大きく変わります。老後資金は「平均いくらか」ではなく、「わが家はどのくらい備えると、安心して暮らし続けられるか」という視点で考えることが大切です。本記事では、今の暮らしから必要額を考えるための視点を整理します。
老後資金2000万円は、どのような前提でうまれた数字？
「2000万円問題」は、金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書（2019）に記載された数字が元になっています。想定されていたのは、夫65歳・妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯で、自宅を所有し、収入のほとんどを公的年金に頼るケースです。
公的年金の収入よりも、毎月の支出が約5万円上回ると想定され、その差が老後30年で約2000万円不足する、という計算によるものです。
ただし、この試算には老人ホームの入居費用、介護サービス費、住宅リフォーム費用などは含まれていません。また、物価の上昇や、働き方の変化も反映されておらず、「2000万円」はあくまでモデルケース上での試算結果であり、誰にでも当てはまる訳ではありません。
老後資金に「正解の金額」はありません。必要な金額は、住む地域や車の有無、趣味の楽しみ方、将来どこで暮らしたいかといった暮らし方によって変わります。世帯ごとの前提条件が異なるため、平均値では判断できないのです。
老後資金は“前提条件”によって変わる
老後資金に影響する主な要素は、次の3つに整理できます。
1）将来の収入
いつまで働くか、退職金がどの程度見込めるかによって、生涯収入は大きく変わります。特に退職金は企業によって差が大きく、近年は縮小傾向にあります。また、本人の収入以外にも、配偶者の働き方や収入によっても、厚生年金の加入状況・受給額は変わります。
2）支出（固定費＋大きな出費）
住まいが持ち家か賃貸かで、修繕費・管理費・家賃の継続などが異なります。車を保有する場合、維持費に加え、買い替えが必要な場合は高額になりがちです。冷蔵庫や給湯器などの家電・設備は10〜15年ごとに交換が必要です。年齢とともに医療・介護費用が増えることや、年金受給後も健康保険料などが一定額かかる点も見落とされがちです。
3）暮らしの価値観
旅行を年に何回楽しむか。外食や趣味にどの程度かけたいか。将来、自宅で暮らし続けたいのか、サービス付き住宅や介護施設を利用したいのか。何にお金をかけたいか、どんな暮らしを続けたいかによって、必要な金額は変わります。
必要額に幅が生まれるのは、暮らしに選択肢があるからです。「いくら必要か」ではなく、今の生活や価値観の延長線上の未来に、「どんな暮らしを続けたいか」から考えることが大切です。