2018年に国際標準団体が5G(第5世代移動通信システム)の基礎的な仕様を策定したことで、5G関連投資が動き出しています。5Gは現行の4G(LTE)よりも通信速度を高めた次世代の無線通信システムで、2020年頃より本格的な商用化が目指されています。

そうした流れの中で、5G関連投資の恩恵を受ける日本のハイテク銘柄はどんな企業が考えられるのでしょうか。最新の開発動向を踏まえながら、検証してみたいと思います。


日本では9月にプレサービス開始

5Gの本格的な商用化が始まることで、私たちの生活はどのように変化するのでしょうか。

通信速度は最大で20Gbpsと4G(0.1~1Gbps)の20倍以上も速く、大容量化、多接続化、低遅延化といった特長からIoT(モノのインターネット)、自動運転、ドローンを使った物流、遠隔医療といったサービスへの貢献が期待されています。今後はさらなるサービスが具体化していくでしょう。

2018年6月に3GPP(3G以降の標準仕様の策定プロジェクト)が主要機能の仕様を規定したことにより、5G関連投資が本格化しています。日本では、ラグビーW杯に合わせた2019年9月にプレサービス、東京五輪に合わせた2020年春に商用サービス開始を目指しています。

北米ではベライゾンが5Gの商用サービスを開始し、2019年には主要な4事業者が商用サービスを開始する予定となっています。また、中国での商用サービスは2020年からとみられますが、2019年後半から試験を開始する模様です。

アンリツの検査計測装置がアツい

当研究所では、5G通信の普及の前段階で開発に必要な計測器を製造販売しているアンリツ(証券コード:6754)の業績動向が5G開発進捗の指標になると注目しています。過去を見れば、各通信世代が普及する1年ほど前からアンリツの売上収益の拡大が開始していることがわかります(下図)。

グラフ

なお、3G普及期(2000~2001年)や4G(LTE)普及期(2010~2012年)以降は、開発需要が減衰する影響から同社の業績が悪化しましたが、今回の5Gに関しては、スマートフォンを中心とする従来の需要に加え、自動運転やIoTなどの新たなユースケース拡大が見込めるため、業績の伸長は長期化すると考えられます。

アンリツのT&M事業(検査計測装置事業)の2019年3月期実績は、売上収益682億円(前期比25%増)、営業利益94億円(同4.4倍)と急拡大しました。地域別では特に米州の売上収益増加が顕著となり、5Gに対する世界的な投資が立ち上がり始めたことがうかがえます。

同社の5G開発におけるソリューションは、主に3GPPなどが策定したグローバルスタンダードな規格に沿ってスマートフォン端末や半導体チップセットなどが開発され、適正に稼働するかどうかを検査する装置を製造販売することで実現しています。具体的な検査の流れは、技術検証、規格適合性試験、事業者受入試験、量産試験など多段階にわたり、各段階において厳格な検査が求められます。

他にも注目の5銘柄は?

波長可変レーザー光源という光通信部品の検査に用いられる製品については、santec(6777)のシェアが高い模様です。

検査計測装置のみならず、世界的な5G関連投資の本格化により拡大が期待される分野は幅広いと考えられます。5Gネットワークは、従来と同様に基地局(アンテナ)、光伝送装置、光ファイバー、光コネクタ、光トランシーバーといった機器・部品などから構成されますが、通信トラフィック(ネットワーク上を移動する情報量)の拡大をにらんだ強化・増設などが見込まれますし、高周波対応などにより設備が高度化していくと考えられるためです。

残念ながら、基地局やスマートフォン端末メーカー(およびチップセット)といった分野において日本企業のプレゼンスは低いのですが、関連機器や部品部材の分野においては十分にビジネスチャンスがあるでしょう。

たとえば、山一電機(6941)は5G用光トランシーバー(電気信号と光信号を相互に変換するためのデバイス)向け高速伝送用コネクタの製品開発において、先行している模様です。また、精工技研(6834)は光通信部品(光コネクタ、フェルールなど)や光コネクタ研磨機を手がけていますが、特に光コネクタ研磨機ではグローバルスタンダードを握っています。

さらに、5G基地局で使われる電子回路には高周波特性を求められますが、日東紡績(3110)の「NEガラス」と呼ぶ低誘電率など高周波特性を高めたグラスファイバーや、第一工業製薬(4461)の5G基板向け紫外線硬化樹脂用材料などが、増産に向けた準備を進めています。

<文:企業調査部長 張谷幸一 写真:ロイター/アフロ>