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「コロナショック」で中小型株がリーマン時より劣勢の事情

過去の下落局面との違いは

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新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、TOPIXは1ヵ月の間に約3割下落しました。過去の下落局面と比較すると、今回は業種、時価総額規模、業績などに関わらず一様にパニック的な売りが発生し、その中でも中小型株がアンダーパフォームしています。


1ヵ月で25%以上下落はリーマンとコロナだけ

今回の下落局面の特徴は、短期間に大幅に調整していることです。TOPIXが1ヵ月前と比較して25%以上下落したのは下図にあげた9回で、2008年のリーマンショックと今回のコロナショックだけです(1980年以降のTOPIX日足データを使用)。

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以下では、9回のうち、リーマンショックで一番TOPIXの下げがきつかった2008年9月26日~10月27日(以下リーマン)と、今回で一番下げの大きい2020年2月14日~3月16日(以下コロナ)の2つの局面における株価の動きを比較しました。

リーマンに比べるとコロナでは、幅広い銘柄が大幅に下落しています(下図)。下落率の単純平均はコロナが31%、リーマンが27%とコロナのほうが若干下落率は大きいです。標準偏差はコロナの11%に対し、リーマンは16%で、コロナのほうが下落率のばらつきが小さいことがわかります。

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コロナでは内需系の業種も下落

今回は銘柄による下落率のばらつきが小さく、幅広い銘柄が一様に下落しているといえます。業種別にみると、リーマンではグローバルに活躍する自動車・電機、素材などの大手製造業、金融業などが大きく下げました。今回のコロナでは外需系企業だけでなく、本来ディフェンシブといわれる医薬品や小売り、サービスなどの内需系にも売りが広がっています。

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