はじめに

読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ

今回の相談者は、浪費家の夫から貯蓄を強いられて困っているという40代専業主婦の女性。夫にもっと経済観念を持ってもらい、老後資金をしっかり貯めたいというお悩みに、FPの横山光昭氏がお答えします。

夫の無駄遣いが気になっています。このままでは、老後資金を貯めることができないのではないかと心配です。

夫が家計全体を管理しており、毎月8万円を預かって私が日々の家計をやりくりしています。私のほうからお金を貯めることはなかなか難しいので、夫のほうでしっかり貯めてほしいのですが、なかなか貯められていないよいうです。

例えば生命保険なら、「○○さんから入ったから」と、もっと我が家に適したものがあると思うのに「変更できないから」と言っていたり、かと思えば、「友人の勧めだから」と150万円もする外壁の修理を相談なしに契約してきたり。

夫は気難しい部分があり、私に渡している生活費から貯金をすることを求めてくる一方で、食材は食品添加物の少ない良質なものを求めるため、節約できるところがありません。

夫は「今は貯金で教育費を貯めることができていれば良い、老後資金は退職金2200万円くらいは出るからそれでなんとかなる」と思っているようですが、それで足りない場合の方が多いとも聞きます。早めに貯めることができるようになりたいのですが、どうすると夫が変わってくれるのかわかりません。

<相談者プロフィール>
・女性、41歳、既婚(夫:50歳、会社員)
・子ども:1人(9歳)
・職業:専業主婦
・住居形態:持ち家
・毎月の世帯の手取り金額:35.4万円
・年間の世帯の手取りボーナス額:120万円
・毎月の世帯の支出目安:35.5万円

【支出状況】
・住居費:8.4万円(ローン)
・食費:6.8万円
・水道光熱費:2万円
・通信費:1.8万円
・保険料:2.4万円
・日用品代:1.2万円
・教育費:3.4万円
・交通費:0.7万円
・小遣い:5万円
・その他:3.8万円

【資産状況】
・現在の貯金総額:250万円

横山: ご主人は、義理人情・しがらみのような部分を大切にされているのかもしれません。全否定はしませんが、おそらく優先順位が異なるため、家計にはあまり目が向いていないのでしょう。家計や貯金は自分たち家族の将来に直接影響してしまう部分です。安易に考えず、計画的に管理して蓄え、大切にしたいことの優先順位を意識していただきたいという気持ちにもなってしまいます。どうすればご主人の理解を得つつ、家計に巻き込みながら、必要な資金の準備ができるか考え、取り組んでみましょう。

数字で訴えることは意外と効く

相談者さんはご主人に家計簿を見せたり、将来の資金や教育費について「このくらい必要」という金額を算出したものを見せたことはあるでしょうか。将来は確実なものではないので予算が見えにくいということもあるかもしれません。ですが、「いつまでにいくら必要で、そのためには退職金を除いて自力でいくら貯めることが必要。でも今の家計収支はこんな状況です」ということを数字で見せると、「今のままじゃまずい」と実感して協力してくれるようになる人が多いと感じます。つまり、数字で見える化することが効果的な場合が多いのです。

まずはご主人に家計や家族の貯金に興味を持ってもらえるように、数字で見える化していきましょう。ライフプランを引くとか、難しいことはしなくてもよいです。まずは毎月の収支をしっかり出しましょう。それから、お子さんの大学までの費用、必要な老後資金額などを大雑把に概算を出して見せてみましょう。

貯めていかなくてはいけないと納得できれば、協力してくれるようになるかもしれません。

過剰な支出を削減へ。まずは固定費から

ご主人に貯めなくてはいけないことを実感してもらうと同時に、過剰になっている支出を削減するよう、見直してもらいましょう。相談者さんの家計は、全体的に支出が多めである印象です。必要である支出を無理に削る必要はありませんが、重要度が低い支出については、削減することを検討しましょう。

支出の削減は、まず、固定費から見直すと効果的です。固定費とは、毎月一定額を支払う支出です。住宅ローン、通信費、生命保険料、教育費などが該当します。これらは契約を見直しして支払額を下げられると、その後しばらくは何もしなくても削減効果が続くことが特長です。もう無理だという固定概念がある方が多くいらっしゃいますが、その常識を疑えるかが要なのです。

住宅ローンは条件によっては借り換えも視野に入りますし、通信費は契約内容そのものが使い方に合っているかを見直します。生命保険は今必要な保障内容になっているかを見直すと支払額を下げられる可能性があります。教育費は塾や習い事の取り入れ方を検討することで、必要なだけに抑えることができるかもしれません。

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