新型コロナウイルスの大流行により、株式市場は年初から値動きの激しい動きが続きました。日経平均株価は3月に16,000円台をつけるなど大暴落しましたが、その後、世界的な大規模金融緩和を背景に急速に回復。一時23,000円台を付けるまでに値を戻し、現在は22,500円付近でレンジ相場を形成しています。

個別銘柄を見ると、ソニー(6758)、ソフトバンクグループ(9984)が約20年ぶりの高値を更新するなど、日本を代表する大型株にも資金の流入が見られています。

この相場の勢いは夏以降も続くのでしょうか?


回復の明暗分かれた業種別

3月の暴落からの回復期はどのような業種に注目が集まったのでしょうか。日経平均株価が19,000円台から一時23,000円台まで回復した4月中旬から3ヶ月間の東証33業種別騰落率を見ていきます。

3ヶ月間の33業種別騰落率

上位3業種は非鉄金属、機械、電気機器でした。3業種共にTOPIX(+9.04%)の倍以上のパフォーマンスを記録しています。

特に非鉄金属の銘柄は、世界的な都市封鎖(ロックダウン)が解除され経済再開の動きとなったことで銅価格が上昇したことや、安全資産である金の価格が2011年以来の過去最高値を目指していることなど、資源価格の上昇を背景に大きなパフォーマンス改善となりました。

また、機械、電気機器も米国のフィラデルフィア半導体指数(SOX指数)が底値から60%超の上昇を見せるなど、半導体市況が回復したことから半導体関連の銘柄を中心に大きく回復しています。

このように、好調だった業種は世界経済の回復期待による市況復調を背景に上昇しました。

一方で下位3業種は電気・ガス業、陸運業、パルプ紙でした。電気・ガス業は4月に一時マイナスを記録するなど暴落していた原油価格が回復傾向にあり、コスト増懸念から下落が続いていると考えられます。

また陸運業は、東証の「2020年3月期決算発表状況」によると、約80%の企業が業績予想の開示を見送っており、業績の不透明感が高まっていることが要因として挙げられます。

個別銘柄の株価ではJR東日本(9020)など電鉄株が軒並み年初来安値を更新するなど、軟調な値動きが続いています。