はじめに

老後資産が不安で専門家に資産運用の相談をした知人から質問がありました。「資産運用によって得られるリターンが毎年5%でずっと仮置きされていたけれど、本当にそれは実現可能なのでしょうか?」というものです。

結論から言ってしまえば、将来のことは分かりませんから、実際には仮定よりも高いリターンを得ることもあるでしょうし、その逆もあるでしょう。とはいえ、「将来は分からない」だと話が進まないので、年率5パーセントで仮置きしたのだと思います。資産形成の説明では、かなりの割合で年率5パーセントの仮定が多くでてきます。今回は過去のデータを見て、それがどれぐらい確からしいのかを見てみましょう。


しっかりとデータを確認しよう

1年だけの結果を見ても特殊要因の影響が大きい可能性もあるため、2008年から2019年までの10年間を見てましょう。資産の種類は株(日本株式、先進国株式、新興国株式)と債券(先進国国債、新興国国債)、リートと呼ばれる不動産投資信託(日本、米国)の7種類の年率リターンを確認します。年間リターンというと難しいかもしれませんが、1年間の騰落率と考えてください。全て通貨は円ベースに修正されています。

さて、表を見て何を感じたでしょうか?たとえば2008年は9月にリーマンショックがありましたから、どの資産に投資をしていたとしてもマイナスです。最も安全性が高いとされる先進国債券であっても1年で-10.0パーセントです。先進国株式や新興国株式に至っては1年間で半分以上もマイナスになっています。恐ろしいですね。しかし、翌年、新興国株式は1年間で80パーセント以上も上昇しています。

仮に日本株式に上記の10年間投資をしていた場合、1年間の平均リターンは7.3%でした。つまり、この10年間に限れば、冒頭の「年間5パーセント」という仮定よりも有利な条件で資産運用ができていたことになります。嬉しい誤算となるでしょう。しかし、先進国国債で運用していた場合の1年間の平均リターンは3.3パーセントとなり、冒頭の仮定よりも低い利回りでの運用になってしまったとなるのです。