はじめに

読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ
今回の相談者は、27歳、会社員の男性。現在は共働きの相談者夫婦。4年以内に子ども二人の妊娠・出産と、マイホーム購入を計画しており、今後の貯蓄計画を検討しています。妻の働き方をどうするか未定だといいますが……。FPの渡邊裕介氏がお答えします。

1年後に結婚式(200万出費)、2年後に第一子出産(妻は育児休暇に入る)、3年後に住宅購入(建物価格4,000万)、4年後に第二子、5年後に育児休暇が終了しそのまま退職を考えています。妻の再就職について、扶養の範囲か社員として働くかは未定です。毎月いくらの貯金ができるよう頑張るべきでしょうか?
※内容を一部編集しています。

【相談者プロフィール】
・男性、27歳、会社員、既婚
・同居家族について:妻(28)、年収400万(手取り)
・住居の形態:賃貸
・毎月の世帯の手取り金額:40万円(妻除く)
・年間の世帯の手取りボーナス額:160万円(妻除く)
・毎月の世帯の支出の目安:27万円

【毎月の支出の内訳】
・住居費:17万5,000円
・食費:5万円
・水道光熱費:1万円
・保険料:5,000円
・通信費:1万円
・お小遣い:4万円
・毎月の貯蓄額:3万3,000円
・ボーナスからの年間貯蓄額:80万円
・現在の貯蓄総額:300万円
・現在の投資総額:100万円
・現在の負債総額:0円

渡邊:こんにちは。ファイナンシャルプランナーの渡邊です。これからご結婚される家族の貯蓄計画のご相談です。結婚式のタイミングからお子さまの出産のタイミングまで計画的に考えており、素晴らしいですね。今後の生活設計を組み立てるには良いタイミングだと思いますので、しっかりと考えていきましょう。

毎月いくら貯金ができるよう頑張るべきかとのご質問ですが、結婚後や出産後、住宅購入後などライフイベントが起こるタイミングで家計についても変化していきます。貯蓄計画についても、余裕をもって貯められる時期もあれば、厳しい時期もあります。先を見据えた貯蓄計画を立てていく必要があります。

特に、奥様の出産後の働き方によって、家計の収支は大きく変わってきます。今回は、産休育休中に受け取れる給付金の要件や、それに基づいたその後の働き方について考えていきましょう。