6000万円台の家を買って子ども二人を育てるには年収いくら必要？

はじめに

二人目も育てられる？

次に、二人目の子どもも育てられるかについてですが、ご主人様が現在の収入が継続し、奥様が復職され安定して収入が継続する前提であれば、小学校から全て私立だとしても問題無いと思われます。

現在、ご主人様の収入のみでも、しっかりとした年間貯蓄が実現出来ています。既にある程度の貯蓄も出来ており、資産運用も組み入れての資産形成を意識しており素晴らしいです。そのような中、住宅購入後のリスクとしては、大きく３つです。

【リスク１：世帯主の収入の変化】
あくまで現状の収入が続いた上でのシミュレーションとなるので、今後お勤め先の業界や会社の業績の変化などによって、収入が落ちることもあるかもしれません。また、がんなどの大病などで、今のようにバリバリと働く事が出来なくなり、収入が下がってしまうリスクもあります。ここが、住宅購入後の最大のリスクとなります。通常の団信の場合は、死亡や高度障害のみの保障なので、特に年収の高いご相談者の場合は、上乗せ金利などコストを掛けてでも、がんとなった場合の保障などを充実させておくと安心です。団信以外でも、民間の生命保険・医療保険で準備することも可能です。住宅購入後は、団信と組み合わせて既存の保険の見直しを検討しましょう。

【リスク２：奥様の収入の変化】
子どもが3歳になるタイミングでの復職を考えているようです。順調に復職することが出来れば良いですが、お二人目の出産後の体調の変化や意識の変化などにより、復職しないという選択を選ぶ可能性もあります。その場合、復職して収入がある前提で組み立てると、生計が成り立たなくなるリスクがあります。復職するタイミングやその時の期待できる年収、また働けない場合の対応などもシミュレーションしておくと安心です。

【リスク３：万が一の時の保障】
上記収入の変化にも繋がりますが、万が一死亡や病気などをした場合、治療費がかかったり、収入にも変化があります。そのような時でもしっかりと教育費の準備やローン返済、老後資金などを確保しておく必要があります。特に盲点となりがちなのが、奥様の保障です。共働きを想定する場合、奥様の収入あっての生活設計となります。奥様の保障についてもしっかりと準備しておく必要があります。

ただ、保障ばかり準備して貯蓄が出来なくなるのでは本末転倒です。保障と貯蓄のバランスを取り、効率よくムダのない保障を準備しましょう。