利上げで株価はどうなる？いまさら聞けない金利・為替・株価の関係
専門用語なしで解説！
金利、為替、株価は相互に関係しており、どれか一つが動くと他の二つにも影響を与えます。投資家はこの関係を理解していると、金利が下がる局面で株を買う、為替が円安になるタイミングで輸出企業に投資する、といった判断が可能となるなど、理に適った投資タイミングを掴むことができます。また逆に、金利が上がりそうな時に株式を減らし、安全資産にシフトするなど、効果的で戦略的なリスク管理が可能になると考えられます。そこで金利、為替、株価について3週連続で解説していきます。
ビジネス三井 智映子
マイナス金利が解除されたから…だけではない、金利の知識が必要な理由
金利のしくみ（最終回）
12回にわたって続けてきた「金利のしくみ」も、これが最終回です。今回は、どうして金利の知識が必要なのかについて、お話します。
ビジネス鈴木雅光
「変動金利」「固定金利」それぞれ有利になるのはどんな時？
金利のしくみ(9)
お金の貸し借りを行っている期間中、市場金利の動向に応じて適用利率が見直されるか、あくまでも約定した時点の適用金利が継続されるかによって、「変動金利」と「固定金利」に分かれます。
ビジネス最終利回り、所有期間利回りとは？ 債券には4種類の利回りがある（パート2）
金利のしくみ(8)
債券には4種類の「利回り」があります。前回はこのうち「利率」と「応募者利回り」、「直接利回り」について解説しました。今回は、「最終利回り」と「所有期間利回り」ついて考えてみましょう。パート1：「応募者利回り、直接利回りとは？ 債券にある4種類の利回り（パート1）
ビジネス「複利効果」とは何か？ 単利と複利の違いを構造的に理解してみよう
複利効果の正体
よく「複利効果」という言葉を目にすると思います。なぜこのような効果が生じるのかを、単利との違いは何なのか、などについて解説します。
ビジネス住宅ローンを借り換えた方がいい3つの目安とは？ 行動に移す際の注意点も解説
変動金利の住宅ローンは借り換えすべきか
日本では低金利が長い間続いています。住宅購入時に住宅ローンを選んだときには、あまりよく考えずに金利が低いものを選んだという人は少なくないでしょう。しかし、2022年12月に日銀が金融政策に修正を加えてから、2023年7月、11月と徐々に金利固定型の金利が上昇してくると、変動型を選んでいる場合は、将来の金利上昇が心配になっている人が増えています。また、住宅ローンを契約した時よりも今の金利が低い変動型のローン場合には、ローンを借り換えると有利なるのではないか思うこともあるでしょう。今回は、住宅ローンの借り換えにあたり、事前に知っておきたい注意すべきことを確認していきましょう。
ビジネス池田幸代
あなたは答えられますか？ 実はまったく異なる概念「利率」と「利回り」の違い
金利のしくみ（4）
利率と利回り。何となく同じもののように見えて、でもなぜ言い方が違うのか、不思議に思う方もいらっしゃるでしょう。でも、両者はまったく異なる概念なのです。
ビジネス住宅ローン、固定金利と変動金利はどのような影響を受ける？ 【長期金利】のしくみ
金利のしくみ（3）
前回、期間1年未満のお金の貸し借りに適用される「短期金利」について解説しました。今回は1年以上のお金の貸し借りに適用される「長期金利」です。前回記事： 預金や住宅ローンに影響はある？知っておきたい【短期金利】のしくみ
ビジネス預金や住宅ローンに影響はある？ 知っておきたい【短期金利】のしくみ
金利のしくみ(2)
金利には「短期金利」と「長期金利」があります。預金や住宅ローンの金利は、短期金利や長期金利の動きに左右されます。その違いはどこにあるのか、経済にどのような影響を及ぼすのかなどについて解説します。まずは短期金利をとり上げます。
ビジネス長期金利の上限「1%をめど」に引き上げ、私たちの生活にどのような影響がある？
多くの人には短期金利の方が重要？
日本銀行が10月末に開催された金融政策決定会合にて大規模な金融緩和策を修正したことにより、日本の長期金利が上昇しています。ニュースを見ていると、日銀が金融政策を修正したことや、長期金利が上昇したことは目にする機会が増えたかと思いますが、それが具体的に私たちの生活にどのような影響を及ぼすのかを理解できていますか？今回は日銀の金融政策の修正や、それに伴う金利の上昇が生活に及ぼす影響を解説していきます。
ビジネス森永康平
なぜ「金利」は動く？ 日本にようやく金利が生まれてきた背景
金利のしくみ(1)
日本は長年にわたって「金利」がありませんでした。1990年代に入ってから景気が悪化し、さらに物価が持続的に下落するデフレ経済に、長年の間、苦しめられたからです。それがここに来て、ようやく金利が顕在化してきました。今回から何回にわたって続けられるか分かりませんが、金利の基本について考えていきたいと思います。
ビジネス日本株相場も下落…アメリカ政策金利の据え置きは市場にどのような影響を与えた？
米国株式市場は大幅続落
市場の注目を集めた9月のFOMC（米連邦公開市場委員会）は大方の予想通り、政策金利の指標であるFFレート（フェデラルファンド金利）の誘導目標を5.25～5.50%で据え置きました。しかし、同時に発表された経済見通しではFOMC参加者によるFFレートの予想中央値は2023年末時点で5.6%。今回は利上げを見送ったものの、年末まであと1回の利上げを示唆しています。FOMCは年内にあと2回、開催が予定されています。10月31日～11月1日、12月12～13日の残り2会合のどちらかで、利上げを行うことが適切と考えているFOMCメンバーが半数以上いるという結果がドットチャートで示されました。ここから市場はFRB（米連邦準備制度理事会）が利上げに固執する強固な姿勢を読み取りました。
ビジネス広木 隆
住宅ローンの繰り上げ返済をするべき？事前に確認したい5つのこと
完済時期も要注意
例えばボーナスや、中途退職した際の退職金など、まとまったお金が入ったときに「住宅ローンの繰り上げ返済をしようかな…」と思うことがありませんか？「今は金利が低いから、あまり効果がないのだろうか」「いや、それでも大きなローンを抱え続けるより、少し軽くなったほうがよいのでは」と迷う人も多いかも。そこで、繰り上げ返済の検討をする際に、確認したいポイントを5つお伝えします。
住まい西山美紀
日経平均が約33年ぶりに高値を更新したのはなぜ？ 金利、企業業績、それ以外に考えられる要因
バフェット、PBR改善要請の影響か
日経平均がバブル崩壊後の高値を更新しました。その後も買いの勢いは衰えず3万1000円の大台も越え、1990年7月以来、約33年ぶりの水準まで上昇しました。日本株が急伸した背景として様々な要因を指摘できますが、まずはもっとも基本的なことを確認しましょう。
ビジネス金利上昇によって不動産投資は終焉を迎えるか？日本の恵まれていた環境が変わりつつある背景を解説
金利上昇と不動産投資の関係性
もふもふ不動産のもふです。足元では金利上昇が見えてきており、「不動産の価格が下落するのか？」「不動産投資はもう終わりなのか？」といった質問をいただくことが増えました。不動産投資は、銀行融資がとても大切です。そのため借り入れの金利が上昇することによって、返済の金額が増えることにより、手元に残るお金＝キャッシュフローが減少してしまいます。家賃収入を当てにしている不動産投資家にとっては、とても大きな影響です。不動産の価格がどうなるのか−−予想するのは不可能なのですが、個人的な予想としては、下記のように考えています。金利上昇したら一時的に不動産の価格が下落するが、その後インフレで不動産の価格は上がっていく不動産投資が終焉することはなく、時代に合わせた投資手法になっていく今回は、これら私の個人的な見解について、解説させていただきます。
ビジネスもふ社長@もふもふ不動産
日銀・植田新総裁のもとで「緩和見直し＝円急騰」は起きる？日本の金利による為替への影響を紐解く
アナリストが指摘する「間違い」とは
4月8日(土)の黒田日銀総裁の任期満了に伴う退任を受けて、植田新総裁の体制がスタートします。植田総裁が出席する最初の日銀金融政策決定会合が4月27日(木)〜28日(金)に予定されています。この会合で早速、黒田総裁の下で行われてきた金融緩和の見直しを行う可能性がありそうです。さすがに、最初の会合で金融緩和見直しに動かないとしても、近いうちに行われるとの見方が多いようです。ではその時には、円金利が上昇し、円高に大きく動くことになるのか考えてみたいと思います。
ビジネス吉田 恒
日本はインフレ、米国は利下げ…日本経済の先行きを左右する経済政策で求められていることとは？
日本経済に蔓延るデフレ構造
日本では物価が上昇し、日常生活の中でもインフレを体感する方も増えていると思います。同時に大企業を中心に例年以上の賃上げのニュースも報じられるようになり、長期間にわたって低体温状態だった日本経済もいよいよ活性化するのかと期待感が湧いてくるのですが、一方で米国では複数の銀行が経営破綻するなど、不穏なニュースが報じられています。4月からは10年にわたって日銀総裁を務めた黒田総裁が任期を終え、植田新体制での政策運営が始まります。日本経済の先行きを左右する経済政策について考えてみましょう。
ビジネス「物価上昇は続くも鈍化していく」日銀は日本の経済や物価の先行きをどのように見ているのか
日銀総裁人事に注目が集まる
日銀総裁人事に注目が集まっています。日本経済新聞が6日の早朝に「日銀次期総裁、雨宮副総裁に打診 政府・与党が最終調整」という記事を配信しましたが、雨宮氏が固辞したということで、黒田総裁の後任として経済学者の植田和男氏を候補とする人事案が国会で提示されました。黒田総裁は4月8日に2期10年の任期を終えるため、まだ現体制で1か月以上運営をするわけですが、現時点で日銀は日本の経済や物価についてどのような見解を持っているのでしょうか。日銀が公表する「展望レポート」から読み解きましょう。
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