はじめに

ブライダル業界は、新型コロナウイルスの影響を大きく受けた業界の一つです。昨年度は、新型コロナウイルス感染拡大の影響から結婚式の延期が相次ぎました。マスメディアではキャンセルという言葉が出ていますが、キャンセル率は低く、大半が延期となったようです。

今回は、ブライダル業界の現状と今後の見通しについて解説します。


2020年度は全上場ブライダル会社が純損失を計上

一般にブライダル運営会社は、受注産業で、受注して結婚式を施行して初めて売上高を計上します。このため、結婚式の延期により、売上高が計上できず、上場結婚式場運営会社の2020年度決算は全社が純損失を計上となりました。

現在は、結婚式の延期が相次いだこともあり、ブライダル企業の大半は、受注残件数が増加しています。地方の中核都市にブライダル施設を展開しているアイ・ケイ・ケイは、過去最高であった結婚式の年間施行件数を大幅に上回る受注残件数を抱えています。

2021年4月に発令された緊急事態宣言ではブライダル業界は休業要請対象外となっており、人数を絞り、アルコール、カラオケはなしという状態で結婚式を施行しているのが現状です。

また、昨年は挙式の延期を選択するカップルが大半でしたが、今年は規模を縮小して挙式を行うケースが多いのが特色です。もうこれ以上延期は出来ないと判断したものと推測しています。この状態だと、2021年度前半のブライダル各社は売上高を計上できますが、単価下落が2割程度となり、利益面の苦戦は余儀なくされるでしょう。