はじめに

かつて「BRICs」という言葉が投資の世界で話題になりました。Brazil、Russia、India、Chinaという、2000年代に入って著しく経済成長を遂げようとした4カ国の国名の頭文字を取った名称です。しかし、これらの国々の現状はどうでしょうか。


一時流行った新興国投資

BRICsという言葉の生みの親は、ゴールドマンサックスの経済学者で、ゴールドマンサックスアセットマネジメント会長を務めたジム・オニール氏です。この言葉は本当に流行って、BRICsという名称を冠した投資信託も多数設定・運用されました。

また、BRICsと同じように、いくつも新興国のグループが誕生しました。たとえばBRICsの「s」を大文字にして、South Africaを加えたグルーピングもありましたし、「MENA(ミーナ)」というグルーピングもありました。これはMiddle East & North Africaの略称で、サウジアラビアやアラブ首長国連邦、クウェートなどが含まれています。

「Next11(ネクスト・イレブン)」というのもありました。ベトナム、韓国、インドネシア、フィリピン、バングラデシュ、パキスタン、イラン、エジプト、トルコ、ナイジェリア、メキシコがこれに含まれています。

新興国投資の魅力は高成長期待

新興国投資の魅力は、対象国の高い経済成長期待による株価の値上がりにあります。

中国やインドなどはまさにその代表例と言っても良いでしょう。10億人をはるかに超える巨大な人口を抱え、規模の経済から高い経済成長を維持しています。

中国のGDP成長率は2003年から2ケタ成長に入り、2007年には14.23%に達しました。その後、リーマンショックがあり成長率は大幅に鈍化したものの、それでも現状、5%台の成長率を維持しています。

インドも2003年以降、リーマンショックまでは7~9%台のGDP成長率を維持しました。2008年こそ3.89%まで低下していますが、その後は再び力強く回復して、2010年には10.26%まで上昇。それ以降は頭打ち気味ですが、2021年の推計値では9.50%が見込まれています。

経済成長率が高ければ、当然のことですが、株価も堅調に推移します。実際、中国やインドの株式市場に投資する投資信託の運用成績は、過去10年間で年率10%台を維持しているものが少なくありません。過去10年間の年平均リターンが10%だとしたら、その投資信託は10年間で倍になる計算です。

[PR]NISAやiDeCoの次は何すべき?お金の専門家が教える、今実践すべきマネー対策をご紹介