MONEY PLUS>ビジネス>日本のインフレは米国と違う?今後、注目を集める経済指標とはビジネス2022/10/18日本のインフレは米国と違う?今後、注目を集める経済指標とは直近の日米インフレ状況をチェック菅原 良介経済投資はじめにインフレのピンチも投資家としてはチャンスに また個別銘柄投資の観点で見ると、値上げが消費者に受容されている企業は値上げの分、企業業績が改善することが想像できます。 日々の日常の変化を投資のヒントとして活用できるのは個人投資家の利点の一つです。家計にとっては逆風ともとれるインフレではありますが、ここは少し視点を変えて、投資家の目線で社会の変化と向き合ってみてはいかがでしょうか。 記事の画像をもっとみる(2枚)この記事の感想を教えてください。やってみようと思った参考になった参考にならなかったあわせて読みたい日本は50年ぶりのスタグフレーションに突入するのか−−個人ができる対策は?米国株が急落するなか、日本株が続伸しているのはなぜか。アメリカと日本の明暗が分かれた要因とは?円安で保険料が高くなる「ドル建て保険」。円安が進行するいまどうすべきか日経平均のルールを変えた任天堂、「スプラトゥーン3」は株価にどう影響したか?投資信託で長期保有ができなくなる4つのケースとは楽天証券でiDeCoを利用している方は要注意! 9本の投資信託が除外でどうなる?減益予想の中でも目立つ株主還元、累進配当の実施を発表した6社とは?NISAにも役立つ!投資を継続している人が大事にしている10のこと100万円を倍の200万円に増やすには? 「72の法則」から考える投資戦略保険や不動産なども含め、投資を通じた資産形成に役立つサービスをわかりやすく紹介PR(MONEY PLUS)前へ 123次へ 3 / 3この記事の著者菅原 良介Finatext サービスディレクター・アナリスト早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。Finatextグループで展開される投資・証券サービスのディレクターを担当する傍ら、アナリストとしても活動。グループで展開するコミュニティ型株取引アプリSTREAM内で開催されるイベントのモデレーターなども務め、国内メディアへの寄稿も行う。日本テクニカル協会認定テクニカルアナリスト。2020年4月から現職。著者の他の記事を読むあなたにオススメ