はじめに
iDeCoはいつから始めればいいのかというと、いつでもOKです。長期の積み立てになるので、始める時期はそれほど気にする必要はありません。しかし、早いに越したことはありません。なぜなら早く始めれば、より長期で積み立てることができ、その分金額も多くなるからです。では、iDeCoの受け取りは、どうすればいいのでしょうか？
iDeCoは、60歳から75歳までの間に受け取ることができ、「一時金」「年金」「一時金と年金の併用」の３つの受け取り方から選ぶことができます。つまり、タイミングや受け取り方法を自分で選択できるのです。では、受け取るタイミングと受け取り方は、どう選べばもっとも有利になるのでしょうか？
今回は、iDeCoの出口戦略、受け取り方について解説をしてみましょう。
iDeCoを受け取るタイミングとは
まず、いつ受け取ればいいのでしょうか？ 一般的には60歳になったとき、退職金と同じようなタイミングで受け取る方法です。退職金とiDeCoを同時に受け取る場合には、資金が合算されて、退職所得控除は控除額の大きい方が優先されます。そのため有利に計算されることになります。
ただし、注意したいポイントもあります。iDeCoと退職金を合算すると金額が多くなり、控除額を超えてしまうと、課税されてしまいます。その場合は、後で説明をしますが、iDeCoを年金方式で受け取るなどの方法を使ってください。また、iDeCoは投資信託で運用しているので、基準価格が上がったり下がったりしています。ちょうど60歳で受け取ろうとしたときに、もしリーマン・ショックのような大きな事件が起きて、基準価格がグッと下がってしまうこともあります。そんなときは、しばらくマーケットのようすをみながら、基準価格が上がったときに、受け取るようにすることでもできます。
75歳までの間に受け取ればいいので、あせらず、しばらくは非課税のまま運用するのもいいと思います。ただし、拠出をしていなくてただ運用している場合には、「運用指図者」になり、その間は、管理手数料が必要になります。運用手数料は、金融機関によって異なりますが、最低でも月額66円（年間792円）はかかるので注意が必要です。
一時金で受け取るメリット・デメリット
次に受け取り方ですが、「一時金」「年金」「一時金と年金の併用」の３つについて説明をしましょう。
まず、「一時金」で受け取った場合のメリットは、なんといっても退職所得控除が使えるということです。「年金」で受け取る場合よりも節税効果が大きいので、実質の手取り額が多くなることがあります。デメリットとしては、一時金でまとまったお金が入ると、ムダ遣いをしたり、無用な運用をして損をしたりする可能性があります。
後から考えて「iDeCoのお金を何に使ったのか？思い出せない」となるともったいないですよね。