「とりあえず」継続雇用ではない暮らし方、老後をどこまでイメージして準備したら良いのか
老後は、これまでできなかったことに取り組める時間である
NISAやiDeCoといった税制優遇制度を老後資金用に活用している方も多いかと思いますが、そもそも老後をどこまで具体的にイメージして準備したら良いのでしょうか? 今回は海外のリタイアメント事情も踏まえ考えてみたいと思います。
【新NISA】定年前後はどんな投資商品を選ぶのがいい? 確定拠出年金とNISAの出口の違い
出口を見越した商品選びが重要
新NISAの登場で、いよいよ日本人の行動が「貯蓄から投資」へ大きく変容している様を感じられるようになりました。投資は時間を味方につけるのが鉄則ですが、今回はそろそろ老後を考える定年前後の方の投資商品選びをお伝えしたいと思います。
「受け取り」を工夫しないと損をする可能性も…新NISAとiDeCoの出口戦略
損をしない出口戦略とは
2024年から始まった「新NISA」は、売却益、配当金、分配金にかかる税金がゼロになる制度です。この非課税期間は一生涯続きます。旧NISAと比較し、投資金額も大幅拡大し、最大で年間360万円投資が可能(ただし、1人あたり生涯投資枠は1800万円)。売却して空いた枠は翌年に復活し、再利用できるようになります。つみたてNISAを踏襲する「つみたて投資枠」と、一般NISAを踏襲する「成長投資枠」は併用が可能であり、活用の自由度が広がりました。投資の税制優遇制度には「iDeCo」もありますが、NISAと同様、運用中の利益にかかる税金がゼロになることに加え、掛金が全額所得控除になるため、所得税・住民税の負担を抑えられる特徴があります。ただし、iDeCoは出口である「受け取り」を工夫しないと、税金で損をする仕組みに注意です。新NISAの出口戦略も考えておかないと資産寿命を短くしかねません。今回は新NISAとiDeCoの出口戦略を一緒に考えていきます。
新NISAとiDeCo、どちらを優先したほうがよい? 年代別で考える割合
判断軸の1つが「年齢」
2024年に大幅アップグレードされる「新NISA」。非課税期間が無期限になり、投資金額が大幅拡大、売却枠の再利用になるなど使い勝手が良くなり、さらに柔軟性が増します。また、新NISAではつみたて投資枠と成長投資枠が併用可能になるので、投資信託に加えて個別株投資をする投資家も一気に増えそうです。ちなみに、非課税投資制度には「iDeCo」もありますが、こちらは運用益非課税に加えて、毎月の掛金が全額所得控除になるという、NISA以上に節税効果が高い側面があります。毎月の掛金に余裕があるなら、併用したほうが良いですが、掛金に制限がある場合どちらを優先した方がよいのでしょうか。今回は、新NISAとiDeCo、どちらを優先するのかの判断基準について一緒に考えていきたいと思います。
定年で企業型DCの加入資格を喪失、その後も働くならiDeCoに加入したほうがいい?
60歳からのiDeCo活用法
企業型確定拠出年金(企業型DC)の加入資格を60歳までとしている会社が多いようです。しかし、60歳以降も働いている場合は個人型確定拠出年金(iDeCo)の加入を検討したいもの。今回は働き方別iDeCoの活用法と受取り方を解説します。
iDeCoとNISA、どんな割合で投資するのが理想?
年収よりも年齢によって割合は変わる
節税効果の高い「iDeCo」と柔軟性のある「NISA」で、どのような割合で投資をするべきかと悩む読者は多いことでしょう。2024年からNISAは改正されるので、NISA優勢の声もよく聞きます。今回は、「iDeCoとNISAの理想的な投資割合」について、目安となる考え方をまとめていきたいと思います。
【年収の壁】に潜む“本当の壁”−−そもそも誰の問題なのか?
扶養内でのiDeCo・NISAの考え方
さまざまな意見が飛び交う中、どうやら「年収の壁問題」については、しばらく「特別待遇」を設けていくようです。今回は便宜上、パートで働く妻という設定で、年収の壁問題を解説します。「扶養内の場合、iDeCoやNISAをやらない方がいいの?」といった疑問にもお答えします。
金融機関のシミュレーターでは正しい結果が出ない?NISA・iDeCoで陥りやすい2つの誤解
情報過多が足枷に
iDeCoやNISAといった資産形成に有利な制度が登場したことで、投資への関心がとても高まっています。しかし、情報があればあるほど、あれこれ悩んでしまい、行動が起こせない人も少なくありません。今回は、陥りやすい2つの誤解をご紹介します。
定年を見据えた50代のNISA・iDeCo活用術、資産を取り崩す恐怖とどう向き合うか
狙うべき【退職金の二毛作】とは?
「人生100年時代」のちょうど折り返しとなる50代。会社員の方は、そろそろ定年という文字が視界に入ってくるでしょう。今回は、50代の方のNISA、iDeCoの活用法について考えていきます。【参考】・開始まであと半年の【新NISA】 20代の理想的な活用方法は?・用意するお金は3ヵ月分?30代の資産形成でNISAとiDeCoはどう使うべきか・40代で直面するお金の課題にNISAとiDeCoを活用すべき理由・「いつお金がなくなるか不安…」60代が考えたい、老後の生活費をまかなえる年金の繰下げタイミング
40代で直面するお金の課題にNISAとiDeCoを活用すべき理由
住宅ローン、教育費、キャリア構築
お金は、人生を豊かにするためのパーツに過ぎないため、その使い方について他人が口だしをすること自体おせっかいな話だと思うのですが、長年FPとしてお客様のライフプランに関わっていると、年代別に多少の共通点と課題を見いだすことができます。今回は40代をテーマに、お金との関わり方を考えていきます。【参考】・開始まであと半年の【新NISA】 20代の理想的な活用方法は?・用意するお金は3ヵ月分?30代の資産形成でNISAとiDeCoはどう使うべきか・定年を見据えた50代のNISA・iDeCo活用術、資産を取り崩す恐怖とどう向き合うか・「いつお金がなくなるか不安…」60代が考えたい、老後の生活費をまかなえる年金の繰下げタイミング
用意するお金は3ヵ月分?30代の資産形成でNISAとiDeCoはどう使うべきか
お金の4つの目的とは
社会人経験も10年前後となり、職場でも頼りにされることが多い30代は、人生のさまざまな転機がおこり得る年代ではないでしょうか?今回はそんな30代向けに、NISAとiDeCoをどのように活用したらいいのか考えてみたいと思います。【参考】・開始まであと半年の【新NISA】 20代の理想的な活用方法は?・40代で直面するお金の課題にNISAとiDeCoを活用すべき理由・定年を見据えた50代のNISA・iDeCo活用術、資産を取り崩す恐怖とどう向き合うか・「いつお金がなくなるか不安…」60代が考えたい、老後の生活費をまかなえる年金の繰下げタイミング
30歳独身男性、年収500万円、新NISA1800万円の枠をどう使い切るのが理想?
つみたて投資枠をフル活用
2024年から始まる新NISA制度。現行NISAよりも大幅に拡充され、今後の資産形成をする上ではぜひ利用したい制度です。とはいえ、ライフスタイルや年代により、活用方法は違ってくるはず。そこで、今回は30歳独身男性、年収500万円の方の新NISA活用方法についてお話します。
36歳共働きの公務員男性「子ども2人の大学卒後業後、55歳でサイドFIREしたい」
FPの家計相談シリーズ
読者のみなさんからいただいた家計や保険、ローンなど、お金の悩みにプロのファイナンシャルプランナーが答えるFPの家計相談シリーズ。今回の相談者は、36歳公務員の男性。妻は同い年で正社員共働き。9歳と12歳の子どもがいる中、55歳でサイドFIREをしたいそうですが、実現可能でしょうか。FPの伊藤亮太氏がお答えします。
老後資金、受け取り方で損することも!税理士が明かす税金をおさえるポイント
政府は退職金の課税ルール見直しを検討
政府が退職金の課税ルールの見直しを検討しています。「退職なんてまだ先だし、自分には関係ない」ですって? なんて……嘆かわしい!退職金など、老後資金に対する税金の制度は、「老後に取り崩すためのお金だから税金を安くしておこう」ということで、とても優遇されています。正しく理解することで、大きく節税できるチャンスが広がるのです。今回も、お笑い芸人で本物の税理士である税理士りーなと一緒に楽しく学び、老後資金がすり減らないようにしっかり対策しましょう。
iDeCo加入者にはデメリットに…退職所得控除が変更になったらどうなるのか
影響がある受け取り方は?
政府は6月中に策定する経済財政運営と改革の基本方針に、退職所得を計算する際の勤続年数による税優遇格差を是正する方針を盛り込むとされています。これが決まればiDeCo加入者にとっては大きなデメリットとなりえますので解説します。
60歳からiDeCoを始めるメリットはある? 加入条件や受け取り可能な時期を解説
受け取り時の出口戦略
2022年5月以降、iDeCo(イデコ・個人型確定拠出年金)の加入年齢が5年延長となりました。この改正に伴い、最長65歳になるまで掛け金を出すことが可能になったわけですが、60歳から新たにiDeCoに加入するメリットはあるのでしょうか?
60歳年上妻、夫の扶養内でパート勤務「年金の手続きは必要ですか?」
事前に確認しておきたい任意加入・付加年金制度・振替加算
会社員など厚生年金に加入している夫に扶養されている妻は、国民年金の第3号被保険者に該当するため、国民年金保険料を納める必要はありません。ただし、国民年金の加入が義務付けられているのは60歳になるまで。では、60歳になったらどうしたら良いのでしょうか。
退職金、企業年金、iDeCo、個人年金保険…慌てて受け取ると大損! 受け取り方のポイントをプロが解説
退職金とiDeCoは要注意
定年後にもらえるお金は意外と多いです。しかし、それぞれ慌てて受け取ると大損する可能性があります。60歳以降の収入を一覧にし、受け取り時期と金額を確認しベストな受け取り時期を検討しましょう。受け取るときにかかる税金を考慮し、なるべく税金がかからない方法を選択すると手元にお金が多く残せます。特に退職金とiDeCoが両方受け取れる場合は特に注意が必要です。