90歳まで生きるなら、年金は71歳で受け取るのが得？ 年金受取のベストな時期を考える
年金にも「額面」と「手取り」がある
長寿化が進む日本において、生きている間ずっと年金をもらい続けられる公的年金は、いわば「長生きリスク」に備える保険です。年金額を大きく左右するのが、「繰り上げ受給」と「繰り下げ受給」。年金は何歳で受け取るのが良いのか、メリット・デメリットはもちろん、手取り面も合わせて考え、自分自身で選択しなければなりません。寿命をまっとうした時でないと、どの受け取り方が良かったか正解はわからないものの、なるべくベターな選択をしたいものです。
老後頼藤太希
新NISAで見落としがちな企業型DCの強み、転職・退職予定の人が気をつけたいポイントとは？
短期で会社を辞める場合は要注意
「神改正」と注目される新NISAへの関心が高まりすぎて、最近はないがしろにされがちな確定拠出年金ですが、特に企業型は自分で運用ができる退職金とも言える大切なものですから最大限活用したいものです。今回は見落としがちな企業型DCの活用ポイントと注意点を解説します。
生活山中 伸枝
累計で約127兆円、年率3.97％の好成績。年金はどういう方法で運用されているの？
「長期国際分散投資」のお手本となる運用手法
老後の生活費の基盤になる年金。その年金が、普段はどのように管理されているのか、ご存じですか？ 時折、メディアが年金の運用で「〇〇円の利益（損失）」などと報じることがあるため、何らかの形で運用されていることは知っているという方も少なくないはず。では、具体的にどのように運用されているのでしょうか。今回は、「年金運用」を紹介します。
老後新井奈央
3期連続黒字！日本の年金運用にみる【インカムゲイン】の有用性
連続で増配している銘柄も
7月上旬、公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人が2022年度の運用実績を公表しました。収益額は2兆9,536億円のプラスとなり3期連続の黒字となっています。
ビジネスたけぞう
年金は繰下げ受給か、受給して投資か。お金のプロが考える最適解
不確実性に備えるのが年金
年金は65歳から受け取り開始を基本としています。しかし、希望すれば60～75歳の間の好きなタイミングで受給できます。このうち、66歳以降に受け取り開始を遅らせる「繰り下げ受給」を行うと年金額が増加します。1カ月遅らせるごとに0.7%ずつ受給率が増加し、75歳から受け取り開始すると、受給率は最大184%（84%増額）となります。自分が何歳まで生きるのかわからないがために、何歳から受け取るのが良いのか悩むところなのですが、健康寿命・平均寿命が今後も伸び続けることを考えると、長生きリスクに合わせて「繰り下げ受給」を選ぶのがベターです。しかし、Twitterなどのネット上では、60歳や65歳時点で年金を受け取って、そのお金を投資に回すのが良いという声もあるようです。はたして本当なのか、検証していきます。
老後信頼できる保険営業員が必ず説明することとは？ 民間保険の賢い使い方
公的保険の保障を把握することが重要
「生命保険」に加入するときに、保険の営業員に説明を受けてから契約するのが一般的だと思います。実際に7割以上の人が、生命保険の営業職員、または保険代理店の窓口や営業職員から加入しています。その場合、少しでも信頼できる営業職員の人から、保険に入りたいと思いますね。信頼できる保険営業員を見分ける方法としては、「キチンと公的保険について説明をしているか 」です。
生活長尾義弘
「年金の繰り下げ」と「加給年金をもらう」どっちが得？ お金のプロが考える正解
年の差夫婦の場合は要チェック
老後の年金額から見える現実は明るくありませんが、「我慢するような老後の生活はしたくない」「豊かな老後を送りたい」という人がほとんどではないでしょうか。もらえる年金額を増やす方法として「繰り下げ受給」があります。また、年下の専業主婦（夫）がいる人は、男女に関わらず年約40万円の「加給年金」がもらえます。ただし、「厚生年金の繰り下げ受給」と「加給年金の受給」の併用はできません。今回は、どちらを利用するのが正解なのか一緒に考えていきたいと思います。
老後「高齢者の資産運用は安定資産で」は本当なのか？
老後のお金の考え方②
高齢になると定期収入が年金に限られるので、なるべくリスクの低い商品を持つようにと言われます。はたして本当でしょうか。
老後鈴木雅光
60歳年上妻、夫の扶養内でパート勤務「年金の手続きは必要ですか？」
事前に確認しておきたい任意加入・付加年金制度・振替加算
会社員など厚生年金に加入している夫に扶養されている妻は、国民年金の第3号被保険者に該当するため、国民年金保険料を納める必要はありません。ただし、国民年金の加入が義務付けられているのは60歳になるまで。では、60歳になったらどうしたら良いのでしょうか。
老後三原由紀
退職金、企業年金、iDeCo、個人年金保険…慌てて受け取ると大損！ 受け取り方のポイントをプロが解説
退職金とiDeCoは要注意
定年後にもらえるお金は意外と多いです。しかし、それぞれ慌てて受け取ると大損する可能性があります。60歳以降の収入を一覧にし、受け取り時期と金額を確認しベストな受け取り時期を検討しましょう。受け取るときにかかる税金を考慮し、なるべく税金がかからない方法を選択すると手元にお金が多く残せます。特に退職金とiDeCoが両方受け取れる場合は特に注意が必要です。
生活確定拠出年金で「配分変更」と「スイッチング」が必要になるケースは？
3つの具体例でFPが解説
確定拠出年金は、原則60歳まで資金の引き出しができませんが、それまでの期間は適時運用商品を売買し資産運用を行います。その際は配分変更、あるいはスイッチングという知識が必要なので、今回は、3つのケーススタディで、具体的にその方法をご紹介します。
生活企業型確定拠出年金、はじめての運用商品選びで「元本確保型」を避けるべき2つの理由
逆に元本確保型を選ぶべきケースは？
会社に入って、初めて確定拠出年金を知るという方も少なくありません。十分な研修時間が設けられている会社もあれば、自己学習をするようにと資料が渡されるだけの会社もあります。今回は、確定拠出年金デビューの方向けの運用商品選びを解説します。
生活企業型DCで考えたいマッチング拠出とiDeCoの併用、選択のポイントをFPが解説
春は各種変更届けのタイミング
企業型確定拠出年金（DC）が導入されている会社も多くなっていますが、特に春はさまざまな変更の申請があったり、転入・転出もあったりと忙しい時期でもあります。今回は、特に質問も多いマッチング拠出とiDeCo併用における選択のポイントを解説します。
生活海外居住者でもiDeCoを活用できる？ただし、受けられなくなるメリットも
日本を離れる方にお勧めの制度と注意点
WBCでの侍たちの活躍に日本中が歓喜した記憶は新しいですが、スポーツに限らずたくさんの日本人が海外で活躍しています。今回は日本を離れ、海外で活躍する方たちにお勧めしたい国の制度と、注意点をご紹介します。
生活年金のギモン、繰上げと繰下げはどちらを選ぶべき？よゐこ有野「破綻してもらえなくなるって聞くけど…」
資産運用と家計（4）
お笑い芸人・よゐこの有野晋哉さんが、毎月さまざまな専門家をゲストに迎えて、お金の知識を身に付けていく「お金の知りたいを解決！お金の学園〜学級委員・よゐこ有野晋哉〜」。2023年3月はファイナンシャルプランナーの岩城みずほ先生に、資産運用と家計について、弁護士でタレントの三輪記子さんと一緒に伺いました。今回は、「公的年金制度」について伺いました。「年金は破綻する」と言われているのは、本当なのでしょうか？
生活MONEY PLUS編集部
iDeCoとの併用も可能になった企業型確定拠出年金、メリットと見落としがちなデメリット
FPが掛金の拠出スタイルごとに解説
iDeCoの兄貴分ともいえる企業型確定拠出年金（企業型DC）。加入者も多いのですが、意外に内容を理解した上で活用しているという方は少ないようです。企業拠出に加えて個人が掛金を上乗せできる仕組みも整ってきましたので、今一度制度を確認しましょう。
生活じつは大きな損をする可能性も…。「退職金のいちばん得な受け取り方」を選ぶのが必ずしも正解とは言えない理由
お得ではなく、使い道にあった受け取り方
「退職金をいちばんお得に受け取るには、どのようにすればいいですか？」という質問をされる人が多いです。どうも、その質問の内容は、「1円でも損をしたくないので、もっとも有利な方法を教えてください」ということなのです。その気持ちはとてもよくわかります。私も1円でも損をしたくありません。でもいつも、この質問を受けるときに、違和感を覚えるのです。というのも、退職金を受け取った後の使い方で失敗して、大きな損をしていることが多いからです。どんなに受け取るときに得をしても、使い方で損をしているようでは、元も子もありません。逆に大きなマイナスになっていることに気付いていないこともあるのです。じつは、もっとも得な退職金の受け取り方は、「退職金の使い道に合った受け取り方をする」のが正解なのです。今回は、退職金の使い方から考えた、受け取り方について解説をしましょう。
老後学生は国民年金を払わなくてもいい？「未納」と「猶予」の決定的な違い
知っておくべき「学生納付特例制度」
4月から大学生としてスタートする人も多いと思います。学生は国民年金を払わなくてもいいのでしょうか？2023年1月の人口推計データ（総務省統計局）によると117万人が20歳を迎えました。20歳になると国民年金の保険料を納付することが義務づけられています。直接、国民年金の保険料を納付しているのは、第1号被保険者にあたるフリーランスや自営業者、学生などです。会社員などは、給与から厚生年金が引かれているので、自動的に国民年金の保険料も支払っていることになります。また、会社員などの配偶者も第3号被保険者ならば、国民年金の保険料を支払うことになります。第1号被保険者だが、保険料の納付が困難な場合には、免除制度や減免制度があります。そして学生にも免除制度があります。それが「学生納付特例制度」です。対象者は、学生本人の前年の所得が一定以下の人で、大学、大学院、専門学校、高校などの学生が対象です。今回は、 「学生納付特例制度」 について解説をしてみましょう。
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