はじめに

前回の記事では、老後資産運用に「ターゲットイヤーファンド」が向かないということに触れました。詳しい理由を書いていなかったので、それを今回、説明したいと思います。


ターゲットイヤーファンドの基本的なしくみ

まず、ターゲットイヤーファンドとは何かを説明していきましょう。

基本的な商品設計は、複数の資産クラスに分散投資する「バランス型」の投資信託です。ただ、他のバランス型ファンドと違うのは、運用期間の経過にともなって、自動的にリスク資産の比率を下げる一方、徐々に安定資産の比率を高めていくところにあります。資産運用の基本としてよく言われている、「高齢者になるほどリスク資産の比率を高めて運用するべき」を、そのまま商品化したものと考えていただければ良いでしょう。

たとえば某銀行系投資信託会社が設定・運用しているターゲットイヤーファンドの場合、「ターゲット2030」、「ターゲット2035」、「ターゲット2040」、「ターゲット2045」、「ターゲット2050」、「ターゲット2055」というように、6つのコースが用意されています。このうち、たとえば「ターゲット2055」は、西暦2055年、つまり2023年から32年後を目標年として、そこに向けて運用していくのと同時に、徐々にリスク資産の比率を下げていき、最終的には2055年になった時、運用資産の100%を安定性重視の資産に切り替えたうえで、その後10年間、運用を継続するというものです。

ちなみにターゲット2055の基本ポートフォリオは、次のようになります。

<リスク資産>
先進国株式・・・・・・51.2%
国内株式・・・・・・8.5%
新興国株式・・・・・・8.5%
先進国リート・・・・・・8.5%
新興国債券・・・・・・4.3%
国内リート・・・・・・4.3%

<安定資産>
国内債券・・・・・・6.6%
先進国債券(為替ヘッジあり)・・・・・・6.6%
先進国債券(為替ヘッジなし)・・・・・・1.5%
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